2月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

3月31日に鉱工業指数の2020年2月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

在庫積み増し局面へ戻る

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はプラスで、生産の前年同期比がマイナスになりました。
在庫積み上がりへ逆回転しています。

有望品目は7品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、

出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目は7品目でした。

ブリキ・ティンフリースチール 線形半導体集積回路 モス型半導体集積回路（メモリ） 小形電動機（除．超小形電動機） ネットワーク接続機器 二輪自動車部品 ポリカーボネート

有望銘柄 ２月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありませ ん。

2月の貿易統計から有望銘柄を考える 中国からの輸入が半減しました。

3月18日に2020年2月貿易統計(速報)が発表されています。

2019年の貿易額は通年では2年ぶりに下落しました。

2020年2月は3カ月ぶりに貿易黒字です。貿易収支の12ヶ月平均は横ばいです。中国からの輸入が半減しました。

輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の12ヶ月平均も下落しました。数量指数の(輸出-輸入)の12ヶ月平均は上昇しました。

有望銘柄を考えて見ます。

まず世界総額の輸出では、半導体等電子部品の伸率が大きかったです。

世界総額の輸入では、衣類・同付属品が大きく減少しました。

輸出・輸入金額の前年同月差がマイナス幅がまた大きくなりました。

２月の貿易統計より、有望銘柄はありません。

1月の機械受注から有望銘柄を考える 新型コロナウィルスの影響が数字に表れませんでした。

事前予想より低い前月比-1.9％

3月16日に2020年1月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、

事前予想より高い2.9％となりました。

ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので

機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。

機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・

電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・風水力機械・

運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・

繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の21に分類されます。

有望カテゴリーは4カテゴリー

11月・12月・1月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は

ありませんでした。

有望銘柄

1月の機械受注の結果からの有望銘柄はありません。

           

2月の企業物価指数から有望銘柄を考える

３月13日に2020年2月国内企業物価指数が発表となっております。

企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化したものです。

一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが早いと言われています。

輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向があります。

特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ平均株価の上昇します。

1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。

2019年は2年連続小幅マイナスとなりました。

トレンドのない状況です。

年平均の物価指数を確認すると2018年は2年ぶりに前年よりマイナスになりました。

輸出指数から輸入指数を引いた差もマイナスでした。

す。指数からするとトレンドのない状況です。

ＣＰＩも企業物価指数もトレンドレス

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下します。ＣＰＩも企業物価指数も反転して来ました。

有望銘柄

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになればマージンが増えることになります。２月の企業物価指数から有望銘柄はありませんでした。

2月の景気ウォッチャーから有望銘柄を考える リーマンショック以来の水準となりました。

景気ウォッチャー調査（2020年2月）が3月9日に発表となっておりますので、その中から有望銘柄を考えます。 

リーマンショックの水準へ

「新型コロナウイルス感染症の影響により、急速に厳しい状況となっている。先行きについては、一段と厳しい状況になるとみている。」とまとめられていますが、現状判断ＤＩ（季節調整値）は27.4となりリーマンショック以来の水準となりました

有望な業種はほぼない状況

内容を確認すると、全ての数字は40を割り込んで有望な業種は
ない状況です。

一番悪い数字は飲食関連でした。

東北以外は全て30割れ

地域別で見ると東北の除いて全て30を割り込みました。
一番悪い数字は東京都でした。

景気判断理由の概要では

◎（良）はありませんでした。

景気判断理由の概要では

反対に×（：悪）は多かったです。

有望銘柄

2月の景気ウォッチャー調査からの有望銘柄はありません。

12月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「悪化」のまま

２月7日に景気動向指数（令和元年12月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。11月速報では、先行（91.6→90.3）・一致（94.7→94.7）・遅行（106.9→103.4）

と3つの指標の合計は上昇しました。

最もマイナス寄与度が大きかったのは完全失業率でした。　　

有望銘柄

1月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

1月の家計調査から有望銘柄を考える

1月の家計調査が3月6日に公表されています。

家計調査の内容から有望銘柄を考えます。

日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、長期下落トレンドです。年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。世帯主が60歳以上に勤労者世帯は増加しています。食料費の占める比率の増加が気になります。

12月平均は5カ月連続下落

月度で見ると12ヶ月平均は5カ月連続で下落しました。最近では2012年を底として2014年の消費税の5％→8％の増税までが増加でした。

消費水準指数は消費税増娃税の影響が出ています

2015年を100とした消費水準指数では低迷しています。

有望銘柄

1月からの家計調査から有望銘柄はありません。