日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の比較から6月の相場を考える 日経平均は上昇後調整しましたがマザースが低調でした。まだ時間が必要かも知れません

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の関係

新興株指数が日経平均株価を先導して変動することはよく知られています。
JPX中小型指数は、2017年3月13日から公表されている指数ですが、
2007年7月まで遡って計算がされています。

JPX中小型指数とマザース指数では、マザース指数が好調な時に日経平均も
好調になりことが分かります。

6月の相場展望

2018年5月は、日経平均は上昇後調整しましたがマザースが低調でした。まだ時間が必要かも知れません。

4月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

5月31日に鉱工業指数の2018年4月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

在庫積み上がり局面へ

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はプラスで、生産の前年同期比がプラスになっています。
在庫積み上がり局面に入りました。

在庫上がり局面の滞留期間

前回意図せざる在庫減局面から在庫積み上がり局面に移行したのは、

平成26年の第2四半期で平成27年第4四半期には在庫調整局面に移行しました。

日経平均株価は、16000円から18000円でボックスゾーンを形成しました。
俗にいう黒田バズーカの第2弾相場から効果がなくなり、その後に下押しました。

有望品目は2品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、

出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目は線形半導体集積回路と洗顔クリーム・フォームの2品目でした。

有望銘柄

4月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありません。

2018年5月31日にYouTube の過去 12 か月間の総再生時間が 4,000 時間、チャンネル登録者数が 1,000 人に達してYouTube パートナー プログラムの審査が開始されました。

2018年5月31日にYouTube の過去 12 か月間の総再生時間が 4,000 時間、チャンネル登録者数が 1,000 人が 1,000 人に達してYouTube パートナー プログラムの審査が開始されました。

通常は 1 週間以内に結果がメールで知らられるそうですが、保留中のお申し込みの審査は 6 月末までに完了する予定だそうです。

3月の機械受注から有望銘柄を考える

事前予想より低い前月比-1.9％

5月17日に2018年3月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、

事前予想より低い-3.9％となりました。

ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので

機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。

機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・

電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・半導体製造装置・風水力機械・

運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・

繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の22に分類されます。

有望カテゴリーは4カテゴリー

1月・2月・3月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は

半導体製造装置・産業用ロボットの2つでしたので、
この2カテゴリーの中から有望銘柄を探します。

電子計算機等に含まれていた半導体製造装置の主要8社は
6146 ディスコ・6756 日立国際電気・6857 アドバンテスト・

7729 東京精密・7731 ニコン・7735 ＳＣＲＥＥＮ HD・8035 東京エレクトロン・

8036 日立ハイテクノロジーズとなります。

産業ロボット関連株は6324 ハーモニック・ドライブ・システムズ・7012 川崎重工業・

6622 ダイヘン・ 8137 サンワテクノス・7227 アスカ・6506 安川電機・

6268 ナブテスコ・8081 カナデン・8052 椿本興業・7272 ヤマハ発動機・

6905 コーセル・6594 日本電産・2902 太陽化学・7485 岡谷鋼機・

6163 エイチアンドエフ・7435 ナ・デックスが出てきました。

有望銘柄

3月の機械受注の結果からの有望銘柄はありません。

           

4月の企業物価指数から有望銘柄を考える

5月14日に2018年4月国内企業物価指数が発表となっております。

企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化した

ものです。

一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが

早いと言われています。

輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向

があります。

特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ

平均株価の上昇します。

1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。

2014年からの反転が長期トレンドとしての転換として確認できれば

デフレ脱却宣言になるかと思います。

輸出企業にとって良い事業環境

年平均の物価指数を確認すると2017年は3年ぶりに前年よりプラスになり、

輸出指数から輸入指数を引いた差も2年連続でプラスでした。

輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。

ドル円レートの影響がかなり大きいです。

企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきている

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが

上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下しますが、

2016年1月よりCPIの方が優位で推移していましたが、CPIに対して企業物価指数

の上昇ピッチが早くなってきているので注意しておく必要があります。

4月の企業物価指数の上昇ピッチは3月より小さくなりました。

有望銘柄

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになれば

マージンが増えることになります。4月の企業物価指数から有望銘柄はありません。

3月の景気動向指数から有望銘柄を考える

5月9日に景気動向指数（平成30年3月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
3月速報では、先行（105.8→105.0）・一致（115.6→116.4）・遅行（119.8→118.0）

と3つの指標の合計は反落しました。

最もマイナス寄与が大きかったのは法人税収入でした。　　

有望銘柄

3月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

3 月の家計調査より有望銘柄を考える

3月の家計調査が5月8日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。

日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。

年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。

月度で見ると11ヶ月連続増加

月度で見ると12ヶ月平均は11ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5％→8％の増税までが増加でした。

消費水準指数では保険医療が強い

2015年を100とした消費水準指数では教育が上昇基調です。

消費支出の対前年同月実質増減率に寄与した主な品目等では、
自動車購入 ( 寄与度0.70)で大きかったようです。

有望銘柄

3月の家計調査から有望銘柄はありません。