2017年7月31日月曜日

6月の家計調査より有望銘柄を考える


6月の家計調査が7月28日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。






日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。
年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。


月度で見ると2ヶ月連続増加

月度で見ると12ヶ月平均は2ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5%→8%の増税までが増加でした。


消費水準指数では被服及び履物が弱い

2015年を100とした消費水準指数では被服及び履物が極めて弱いです。
保険医療と住居が比較的に堅調です。


有望銘柄

有望銘柄は、比較的に堅調なRIZAPグループ(2928)となります。
成長株ですので安いところを少しずつ現物で買って長期保有したい銘柄となります。

2017年7月29日土曜日

パラメーターは2対2 各種パラメーターから8月相場を展望する

7月相場も終わりますが、各種のパラメーターから8月相場を展ます。




東証では毎日空売り比率を公開していますが 、
株価と空売り比率は逆相関の関係にあります。
7月28日の空売り比率は、40.1%です。
4週平均は下落しているのは悪材料です。
バフェット指数の113%はまだ上があるかと思います。 


最低水準ですので、ここからは急上昇に気をつけたいと思います。



騰落レシオは142.14で120を超えているので、あまり新規ポジションは増やさない方がいいかと思います。



プットコールレシオは、32%で中立ゾーンになっています。



くりっく株365の買い残と売る残の差は低い水準なので、このパラメーターは心配ありません。



日経平均は19856円と20318円のレンジをどちらに抜けるかの見極めですが、

業績からすると上に抜ける期待があります。






パラメーター的には2対2なので、判断が難しい

日経平均は持ち合いがまだしばらく続きそうですが、8月後半からは気を付けたいです。


FX ポータル

2017年7月28日金曜日

直近上方修正銘柄(7/28)から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は55銘柄

7月21日から7月28日までに上方修正した銘柄は55銘柄が抽出出来ました。
その中から有望銘柄を考えます。



有望銘柄

有望銘柄は、CKD(株)(6407)となります。

修正理由

高橋カーテンウォール工業は、粗利益率が良好な水準を維持し営業外収支が改善したことにより方修正となりました。

FPGは、売上原価・費用の発生額が当初予想を下回る見通しとなっ たことにより方修正となりました。

徳倉建設は、特別利益として負ののれんの発生益が計上さ れたことにより方修正となりました。

双信電機は、主に好調な半導体製造装置市場や市況が回復基調にある工作機械市場向けノイズフィルタ やコンデンサの増加と為替レートが円安に推移した影響などにより方修正となりました。

サンセイランディックは、の主力事業である不動産販売事業において、底地、居抜きの販売額及び利益率が想定 を上回ったことに加え、経費の圧縮等もあり方修正となりました。

大日本住友製薬は、北米セグメントにおいて、第3四半期以降に織り込んでいたシクレソニド3製品の販売権譲渡益について、第2四半期に計上する見込みであることなどから、当社の業績を牽引する北米セグメントのラツーダが引き続き順調に伸長を続けており方修正となりました。

東映アニメーションは、、国内外で『ドラゴンボールZ ドッ カンバトル』をはじめとする各種アプリゲームが当初の見込みを上回って好調に推移し、第2四半期連結 会計期間も引き続き好調に推移することが見込まれることから方修正となりました。

神戸製鋼所は、建設機械事業において中国における油圧ショベルの 販売台数が増加傾向にあることや、電力事業においては、燃料費の電力単価への反映に時期ずれがある中、 燃料価格が想定よりも低位に推移していることなどにより方修正となりました。

アサヒホールディングス は、貴金属価格が期初の想定を上回って推移していることに加え、貴金属の回収量が期初の計画を上回る見込みで あることを踏まえ方修正となりました。

CKDは、半導体関連を中心とする電子業界の設備投資増加や自動化への設備投資が国内外ともに好調を維持する見通しで あることから方修正となりました。

NECキャピタルソリューションは、リサ事業で大型のファンド収益が複数計上されたことや、リ ース物件の売却があったことなどから方修正となりました。

東海エレクトロニクスは、自動車分野向けの売上げが堅調で、各種経費削減により方修正となりました。

日本エス・エイチ・エルは、前年同期を比較して増収増益となり方修正となりました。

八千代工業は、二輪部品や自動 車組立分野における受注の増加などにより前回予想を上回り原価改善効果などに方修正となりました。 

初穂商事株式会社は、ALC(軽量気泡コンクリート)工法の建築物が普及した事により、ALC 金具副資材部門の売上及び利益が増 加し、関東地区と九州地区における建設需要が好調に推移した事が、主力の軽量鋼製下地材・不燃材部門 の売上及び利益両面に寄与しました。また、運転手不足により上昇傾向にある配送コストについて、受注 事務や配送ルートの効率化を進めた事で利益獲得に貢献し方修正となりました。 

日本M&Aセンターは、四半期で最高となる173案件の仲介の成約などにより方修正となりました。 

モロゾフは、バレンタインデーイベントの好調や「アルカディア」などの焼き菓子の好調による増収と生産性向上により原価率向上により方修正となりました。 

YKTは、販売費及び一般管理費の縮小や連結子会社の収益が改善したことなどにより方修正となりました。 

ダイナパック株式会社は、売上高の増加のほか中国をはじめとする取引条件の見直しが 採算向上に繋がり、経常利益につきましては配当金収入などの増加も寄与し、投資有価証券売却益(特別利益)を計上したことにより大幅に予想を上回り方修正となりました。 

大倉工業は、細やかな拡販に努めた結果、全ての 事業セグメントにおいて当初計画した販売数量を上回り、増収となる見込みです。利益面では、増収による影 響に加えてコスト削減にも努めたこと、また新規材料事業において新工場の生産性が大幅に改善されたことな どにより方修正となりました。

日本高周波鋼業は、第1四半期連結累計期間の実績及び直近の見通しを考慮した結果上方修正となりました。

山陽特殊製鋼は、上期(第2四半期累計期間)の販売数量が増加すると みられること等により、第2四半期(累計)の業績が改善する見込みとなったため上方修正となりました。

立川ブラインド工業は、高付加価値製品の開発・販売に注力したことにより上方修正となりました。

ロイヤルホールディングスは、各種の経営施策に取り組んだことで各事業の業績が堅調に推移した結果上方修正となりました。

愛知製鋼は、販売数量が期初の想定を上回る見込みであり、加えて、原材料の鉄スクラップ 価格が想定を下回ることが予想されるため上方修正となりました。

東亞合成は、緩やかな回復基調が続く国内景気を背景に、汎用製品 の需要が好調に推移し、また高付加価値製品の販売も増加し、原 油をはじめとした資源価格は引き続き小幅な値動きが続くと見込まることにより上方修正となりました。

IDECは、主力製品である制御用操作スイッチなどの HMI 機器や安全関連機器が好調に推移していることに加え、2017 年3月に買収が完了した APEM グルー プの業績への寄与も順調に推移しており、さらには為替の円安傾向もあり上方修正となりました。

横浜ゴムは、原材料価格上昇による影響があったものの、 主力のタイヤ事業において、国内市販用並びに中国及びロシアの販売が好調に推移したことに加え、 為替レートが円安に推移したこと等により上方修正となりました。

デンソーは、為替の実績等により上方修正となりました。

イワキは、特許侵害の賠償金の特別損失を計上しましたが、下期に入っても医薬・F C事業が引き続き好調を維持している事と化学品事業の業績改善などにより上方修正となりました。

野村総合研究所は、ジャフコ株売却の特別利益により上方修正となりました。

フタバ産業は、日本において売上高が増加する見通 しであることに加え、合理化改善の進捗が当初の想定を上回っていること等から上方修正となりました。

富士電機株式会社は、需要増および原価低減等の推進により上方修正となりました。

日華化学は、化学品事業及び化粧品事業ともに堅調に推移したこと、及び、 為替レートにおいて想定より円安に推移し、生産効率の向上やコスト削減の取組み等が奏功し上方修正となりました。

ポー ラ ・オル ビ ス ホールデ ィ ン グ スは、ポーラブランドの新商品販売が第1四半期に続き計画を上回っ たことに加え、インバウンド売上や育成ブランドの業績が好調に続くこととハイプレステージ商品の販売が好調に推移した事による 原価率の改善、マーケティングコストなどの販管費を前年並みに抑えたことにより各段階利益で過去最高益となり上方修正となりました。

デ ク セ リ ア ル ズは、接合関連材料カテゴリーで機能性製品の売上が好調に推移し たこと、光学樹脂材料カテゴリーで精密接合用樹脂の新規案件獲得が加わったことなどから上方修正となりました。

ア ル プス電気は、電子部品事業において為替が想定より円安基調で推移して事業環境が改善し、車載市場向け製品及びスマートフォン市場向け製品などが堅調に推移したことにより上方修正となりました。

サカイ引越センターは、作業件数の増加や引越し単価の増加により上方修正となりました。

正興電機製作所は、生産効率の向上やコスト削減の取組み等が奏功して上方修正となりました。

タイベア株式会社は、自動車向け軸受け製品の販売好調と原価低減活動の推進等により上方修正となりました。

日 立 国 際 電 気 は、成膜プロセスソリューションセグメントにおいて、当初予想よりも半導体メーカーの設備投資が堅調に推移しているため上方修正となりました。

東京精線は、ステンレス鋼線・金属繊維部門ともに好調な受注となっており、 自動車関連需要の増大による各種ボルト材料や、半導体市場の増産と設備投資拡大を受けた超精密 ガスフィルター の販売増加などで上方修正となりました。

東京エレクトロン デバイスは、半導体および電子デバイス事業における産業機器や自動車向けの製品販売が好調なことにより上方修正となりました。

沖電線株式会社は、機器用電線、光ケーブル、ワイヤーハーネス、フレキシブル基板の需要が想定以上に増加しており上方修正となりました。

SHOEIは、為替円安の影響と好調な受注、 また、米国における拡販策が奏功しつつあることにより上方修正となりました。

日本電産は、前回公表した業績予想の想定を上回る実績となったので上方修正となりました。

電算システムは、情報サービスセグメントにおいて利益率の高い案件 の獲得があった事や、Google ビジネスが計画より好調であった事などにより上方修正となりました。

フジオ-ゼックスは、日系自動車メーカーが引続き米国・中国市場で高水準を維持した販売状況に加え、国内需要は軽自動車や普通車販売の回復により堅調に推移し受注増加の見込みであり、収支面においても事業移管の立上費用圧縮や改善活動の積上と為替影響により上方修正となりました。

日本バルカー工業は、先端産業市場に向けた販売が拡大したことに加え、プラント市場・機器市場に向けた 売上も堅調に推移したことにより上方修正となりました。

富士通フロンテックは、トータリゼータ関連ビジネスおよび欧州ビジネスの前倒しなどとコストダウンや費用の効率化等により上方修正となりました。

富士コンポーネントは、業績の進捗が好調な為上方修正となりました。

富士変速機株式会社は、全社的なコスト低減活動の推進および一部計画等が下期に繰り延べとなったことにより上方修正となりました。

アサヒグループホールディングスは、国内の酒類、飲料、食品事業における増収に加え、国際事業に おいて本年第 2 四半期から損益を連結した中東欧ビール事業が上乗せとなり、売上収益が当初計画を大きく 上回る見通しとなり各事業の増収効果に加えて、製造原価の低減や固定費全般の効率化など により上方修正となりました。

コーエーテクモホールディングスは、有価証券売却益を中心に営業外収益が伸長した結果上方修正となりました。

 エリアリンクは、不動産運用サービス事業 におけるストレージ流動化(受注による出店)、及び不動産再生・流動化サービス事業における底地の販売 が通期計画に対して順調かつ前倒しで進捗していることから上方修正となりました。

ソルクシーズは、連結子会社群 の業績が概ね計画を上回り順調に推移していることや各方面での経費圧縮策が奏功したことと投資事業組合運用益が見込まれることから上方修正となりました。

1994 東証1部 高橋カーテンウォール工業株式会社
7148 東証1部 株式会社FPG
1892 名証2部   徳倉建設株式会社  
6938 東証1部 双信電機株式会社
3277 東証1部 株式会社サンセイランディック
4506 東証1部 大日本住友製薬株式会社
4816 東証JQS   東映アニメーション株式会社
5406 東証1部 株式会社神戸製鋼所
5857 東証1部 アサヒホールディングス 株式会社
6407 東証1部 CKD株式会社
8793 東証1部 NECキャピタルソリューション株式会社8071 名証2部   東海エレクトロニクス株式会社  
4327 東証JQS   日本エス・エイチ・エル株式会社  
7498 東証JQS   八千代工業株式会社  
7425 東証JQS   初 穂 商 事 株 式 会 社 
2127 東証1部 株式会社日本M&Aセンター 
2217 東証1部 モロゾフ株式会社 
2693 東証JQS   YKT株式会社  
3947 東証2部  ダイナパック株式会社 
4221 東証1部 大倉工業株式会社 
5476 東証1部 日本高周波鋼業株式会社 
5481 東証1部 山陽特殊製鋼株式会社 
7989 東証1部 立川ブラインド工業株式会社 
8179 東証1部 ロイヤルホールディングス株式会社 
5482 東証1部 愛知製鋼株式会社 
4045 東証1部 東亞合成株式会社 
6652 東証1部 IDEC株式会社 
5101 東証1部 横浜ゴム株式会社
6902 東証1部 株式会社デンソー
8095 東証1部 イワキ株式会社
4307 東証1部 株式会社野村総合研究所 
7241 東証1部 フタバ産業株式会社  6504 名証1部 富士電機株式会社
4463 名証1部 日華化学株式会社
4927 東証1部 株式会社ポー ラ ・オル ビ ス ホールデ ィ ン グ ス
4980 東証1部 デ ク セ リ ア ル ズ 株 式 会 社
6770 東証1部 ア ル プ ス 電 気 株 式 会 社
9039 東証1部 株 式 会 社サカイ引越センター  
6653 福証   正興電機製作所
6478 東証2部  タイベア株式会社  
6756 東証1部 株 式 会 社 日 立 国 際 電 気  
5659 東証1部 東京精線株式会社 
2760 東証1部 東京エレクトロン デバイス株式会社 
5815 東証1部 沖電線株式会社  
7839 東証1部   株式会社SHOEI
6594 東証1部 日本電産株式会社
3630 東証1部 株式会社電算システム
7299 東証2部 フジオ-ゼックス株式会社
7995 東証1部 日本バルカー工業株式会社
6945 東証2部 富士通フロンテック株式会社 
6719 東証2部 富士コンポーネント株式会社
6295 名証2部 富士変速機株式会社
2502 東証1部 アサヒグループホールディングス株式会社
3635 東証1部 株式会社コーエーテクモホールディングス
8914 マザース  エリアリンク株式会社 
4284 東証1部 株 式 会 社 ソルクシーズ



為替レートは