2019年3月29日金曜日

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の比較から4月の相場を考える 

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の関係

新興株指数が日経平均株価を先導して変動することはよく知られています。
JPX中小型指数は、2017年3月13日から公表されている指数ですが、
2007年7月まで遡って計算がされています。

JPX中小型指数とマザース指数では、マザース指数が好調な時に日経平均も
好調になりことが分かります。





4月の相場展望

2019年3月は、回復基調して来ました。慌てずにじっくり行動すべきです。

FX ポータル

金と白金(2019年3月)  リスクオンになって来ました。



=== 白金が下落 ===
金と白金は通常は白金の方が価格は高いです。
これは白金の年間の生産量は金のそれに比べれば12分の1の量といわれ稀少価値
があるからとされています。

金は、最近あまり聞かなくなりましたが代替通貨、安全資産、
ラストリゾートなどと言われ信用が失われると価格が上昇します。
一方、白金は工業用の用途が多く世界経 済の減速のあおりを受け、
需要減少→価格下落となります。
結果として金と白金の価格差が大きくなると株価は上昇し、
小さくなると株価は下落するようです。


=== 2019年3月の金と白金の価格動向 ===
2019年3月の金と白金の価格差は、2015年1月より51ヶ月連続で白金の価格が
金の価格を下回っていますが、マイナス幅は少なくなって来ました。
金と白金の価格差と株価の比較グラフを確認すると白金が金に対して価格が
優位にある時に株価も堅調であることが分かります。
金の価格の方が強いです。白金の自動車の触媒が最大需要ですが、
ディーゼルエンジンが少なくなり電気自動車に切り替わるニュースばかりです。





=== CFTC建玉明細動向 ===
金と白金の値幅を見るには、NY金 CFTC建玉明細とNY白金CFTC建玉明細を
確認してておく必要があります。
金が値を保って白金の方が下がっています。界景気の先行きを不安視しているようです。




=== シェールオイルにも注意 ===
金の価格については、原油と順相関で、ドルと逆相関であることもよく知られていますが、NY原油安と金利安(債券高)でリスクオフが急速に進行しています。







=== まとめ ===
年末のリスクオフを抜けてリスクオンが進行しています。

2月の鉱工業指数から有望銘柄を考える 

3月29日に鉱工業指数の2019年2月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

















在庫積み増し局面へ戻る


鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はプラスで、生産の前年同期比がプラスマイナスゼロになりました。
在庫積み上がり局面のままです。




在庫積み増し局面で逆行中

在庫積み上がり局面になりました。

有望品目は4品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、
出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。
2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目は4品目でした。

通信用ケーブル光ファイバ製品
金属製管継手
飲料用アルミニウム缶
外部記憶装置
段ボール原紙






有望銘柄

2月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありません。



為替レートは

2019年3月26日火曜日

楽観から幸福への期間を事前に覚えておく

1.相場が動き始める、大事なのは何を見て判断しておくのか事前に決めておくこと。

3月25日の東京市場では、日経平均は21000円台前半で推移しています。
FXなどでは、新規ポジション取る前に予めロスカットポイントを決めておくことが重要ですが、
これはいざ動いた時になってからの判断は遅れることが多く、
ロスカットが遅れ損失を大きくしてしまうからです。
理想的には相場がピークをつける前に売り逃げたいですが、

今回の相場の転換点を何を見て判断するのか事前に決めておきましょう。





2.現在の相場の位置は、幸福ゾーンへ

「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」という
ジョン・テンプルトンの有名な相場格言です。
3月25年度日現在の相場がどの悲観・懐疑・楽観・幸福感のどの位置にあるかですが、
幸福に入ったと考えてます。信用取引の売り残はマイナス、買い残はプラスです。



3.信用取引残の確認の仕方

東京・名古屋の二市場の信用取引残高は前週末分が火曜日の夕方に発表となり、
日本経済新聞の水曜日の朝刊で確認出来ます。
さらに松井証券は自社の顧客の信用取引残高を毎日公表しております。
まさにビックデーターで毎日判断出来るので有効なデーター ですが
「松井証券 評価損益率」と検索するだけで見ることが可能です。
信用取引の売り残は、買い方と売り方の買い残・評価損益率を見ることにより判断できます。松井証券の201314日からのデーターを見ると評価損益率は買い方は-27.67%9.49%
推移し、売り方は、1.84%-25.92%で推移します。
買い方が上昇すれば売り方が下落し、買い方が下落すれば売り方が上昇する逆相関の関係です。買い方のピークは、2013514日で日銀の異次元緩和の後で、
9日後の523日には急落したバーナンキショックの少し前でした。
売り方のピークは、2016212日で、中国の経済に対する懸念と原油価格の下落で
チャイルショックを呼ばれましたが、まだこの時の強烈な下げは記憶に新しいです。

買い残と売り残の合計が13日前の合計より、+10%以上が過熱圏で、-10%以下が底値圏です。

過去データーから判断すると、3月25日の評価損益率の買い方の-12%と売り方の-8%はまだ売られ過ぎです。

過去の例ですと
買い残のピークは20131230日で第一次アベノミクス相場が終わりました。
売り残のピークは、2015529日で、ITバブルの高値を抜けた相場はその後下落に転じて行きました。
この時は高原状態が何日が続いたあとの減少だったので判断しやすかったのではないでしょうか。
買い残のピークは相場のピークを付けた後におとづれる傾向があり、
売り残のピークは相場のピークを付ける前におとづれる傾向があります。
買い残は相場のピークを付けた後にナンピンで買い下がってしまうの増え、
売り残は売り方が投げ始めると減少し、その時に相場がピークを付けるからです。

4.幸福から悲観への転換は、買い残の下落で判断。

相場から売り逃げたいと考えるのであれば相場のピークの前で確認の取れる売り残の
推移を見ておくことが有効です。
売り残の13日前のとの差を横軸に、買い残の13日前のとの差を縦軸においてみると
反時計回りに推移します。3月25日現在の売り残はマイナスに転換しました。

幸福の期間は、2017年  11月から12月で35営業日
          2018年  1月から2月で16営業日
        2018年  8月に6営業日
        2018年  10月13営業日
ということで、2週間前後が多いです。

5.昨年末からの戻り局面は終了

昨年末からの戻り局面は終了したと判断すべきです。しばらく様子見が賢明なようです。

2019年3月18日月曜日

2月の貿易統計から有望銘柄を考える マイナス幅が小さくなりました。


3月18日に2019年2月貿易統計(速報)が発表されています。


2018年の貿易額は通年では3年連続の増加ですが年末に向かって下がって来ました。




2019年2月は4カ月ぶりの貿易黒字です。貿易収支の12ヶ月平均は上昇です。教科書的には円高因です。

輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の
12ヶ月平均は3ヶ月連続で減少です。数量指数の(輸出-輸入)12ヶ月平均はまだ上昇しています。

有望銘柄を考えて見ます。


まず世界総額の輸出では、船舶が率が大きかったです。

地域別の輸出では、
米国向け輸出では半導体等製造装置・原動機・航空機類伸率が大きかったです。

EU向け輸出では自動車・船舶・半導体等製造装置伸率が大きかったです。

アジア向け輸出では鉄鋼・半導体等電子部品・科学光学機器の伸率が大きかったです。

中国向け輸出では半導体等製造装置・自動車・プラスチックの伸率が大きかったです。 

世界総額の輸入では、伸率が大きかったものはありません。

地域別の輸入では、
米国向け輸入では原粗・液化石油ガス・音響映像機器の伸率が大きかったです。
EU向け輸入では自動車・有機化合物・肉類伸率が大きかったです。


アジア向け輸入では伸率が大きかったものはありません。 
 


中国向け輸入では率が大きかったものはありません。









輸出・輸入金額の前年同月差が3ヶ月連続でマイナスですが、マイナス幅が小さくなりました。

2月の貿易統計より、有望銘柄はありません。

2019年3月13日水曜日

2月の企業物価指数から有望銘柄を考える 

3月13日に2019年2月国内企業物価指数が発表となっております。





企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化した
ものです。
一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが
早いと言われています。


輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向
があります。
特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ
平均株価の上昇します。
1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。
2018年は再びマイナスになりました。


輸出企業にとって良い事業環境

年平均の物価指数を確認すると2018年は2年ぶりに前年よりマイナスになりました。
輸出指数から輸入指数を引いた差もマイナスでした。
輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。
ドル円レートの影響がかなり大きいです。



企業物価指数の上昇ピッチは低下中です。

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが
上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下します。
ここに来てCPIより企業物価指数の上昇ピッチは低下してきています。
少しずつ企業のマージンが回復して行っているようです。




有望銘柄

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになれば
マージンが増えることになります。2月の企業物価指数から有望銘柄はありませんでした。

比較サイト基本システム

1月の機械受注から有望銘柄を考える 受注額の減少が続いています。

事前予想より低い前月比-1.9%

3月13日に2019年1月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、
事前予想より高い-5.4%となりました。




ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので
機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。



機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・
電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・風水力機械・
運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・
繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の21に分類されます。


有望カテゴリーは4カテゴリー

11月・12月・1月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は
内燃機関・冷凍機械の2つでした




有望銘柄

1月の機械受注の結果からの有望銘柄はありません。

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ConoHa WING

2019年3月8日金曜日

2月の景気ウォッチャーから有望銘柄を考える  


景気ウォッチャー調査(2019年2月)が3月8日に発表となっておりますので、その中から有望銘柄を考えます。 



2ヶ月ぶりの上昇

「緩やかな回復基調が 続いているものの、一服感がみられる。先行きについては、海外情勢等に対する 懸念もある一方、改元や大型連休等への期待がみられる。とまとめられていますが、現状判断DI(季節調整値)は47.5となりました。



有望な業種はやはり雇用関連

内容を確認すると、現状の最も良い数字は雇用関連で、
反対に一番悪い数字は企業動向関連の中の製造業でした。
先行きについては、最も良い数字は雇用関連で、
反対に一番悪い数字は小売関連でした。


地域別では沖縄

地域別で見ると現状は最も良い数字は北海道で、
反対に一番悪い数字は甲信越でした。
先行き判断DIは最も良い数字は四国で、
一番悪い数字は沖縄でした。


景気判断理由の概要では

・東海の美容室
が◎(良)でした。


景気判断理由の概要では

反対に×(:悪)は
・北海道のコンビニ
・東北の飲食料品卸売業
・甲信越の宝石・貴金属
・四国のコンビニ
・沖縄の商店街
でした。

有望銘柄

2月の景気ウォッチャー調査からの有望銘柄はありません。

FX ポータル

1月の家計調査から有望銘柄を考える 



1月の家計調査が3月8日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。




日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、長期下落トレンドです。年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。世帯主が60歳以上に勤労者世帯は増加しています。食料費の占める比率の増加が気になります。



12月平均は7ヶ月連続上昇

月度で見ると12ヶ月平均は7ヶ月月連続で上昇です。最近では2012年を底として2014年の消費税の5%→8%の増税までが増加でした。





消費水準指数では交通・通信が弱い

2015年を100とした消費水準指数では家具・家事用品が強いです。



有望銘柄

1月の家計調査から有望銘柄はありません。

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