金と白金（2018年2月）原油価格がピークをつけると今回も株が下がりました。

=== 白金が下落 ===

金と白金は通常は白金の方が価格は高いです。
これは白金の年間の生産量は金のそれに比べれば12分の1の量といわれ稀少価値
があるからとされています。

金は、最近あまり聞かなくなりましたが代替通貨、安全資産、
ラストリゾートなどと言われ信用が失われると価格が上昇します。
一方、白金は工業用の用途が多く世界経 済の減速のあおりを受け、
需要減少→価格下落となります。
結果として金と白金の価格差が大きくなると株価は上昇し、
小さくなると株価は下落するようです。


=== 2018年2月の金と白金の価格動向 ===
2017年9月の金と白金の価格差は、2015年1月より38ヶ月連続で白金の価格が
金の価格を下回っていますが、マイナス幅が縮小しました。
金と白金の価格差と株価の比較グラフを確認すると白金が金に対して価格が
優位にある時に株価も堅調であることが分かります。
金の価格の方が強いです。白金の自動車の触媒が最大需要ですが、
ディーゼルエンジンが少なくなり電気自動車に切り替わるニュースばかりです。

=== CFTC建玉明細動向 ===
金と白金の値幅を見るには、NY金 CFTC建玉明細とNY白金CFTC建玉明細を
確認してておく必要があります。
CFTC建玉明細月は、金の方が1月23日に214,684枚で2月20日に190,922枚に対して、
白金の方が1月23日に42,916枚で2月20日に41,753枚なので
投機玉は金も白金も減りました。

=== シェールオイルにも注意 ===
金の価格については、原油と順相関で、ドルと逆相関であることもよく知られていますが、NY原油 CFTC建玉明細の大口投機玉は価格と共に一端のピークを付けました。

=== まとめ ===
2月も株は大きく調整し商品も下がりました。
原油価格がピークをつけると今回も株が下がりました。

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の比較から3月の相場を考える 個人投資家は思ったらよりダメージを受けていないかも知れません。

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の関係

新興株指数が日経平均株価を先導して変動することはよく知られています。
JPX中小型指数は、2017年3月13日から公表されている指数ですが、
2007年7月まで遡って計算がされています。

JPX中小型指数とマザース指数では、マザース指数が好調な時に日経平均も
好調になりことが分かります。

3月の相場展望

2018年2月では、月初から急落して調整がありました。一番底を付けたあとはマザース指数が持ち直してきています。個人投資家は思ったらよりダメージを受けていないかも知れません。

1月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

2月28日に鉱工業指数の2018年1月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

在庫積み増し局面の後半へ

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はマイナスで、生産の前年同期比がプラスになっています。
在庫積み増し局面で在庫がプラスに転じました。

在庫積み増し局面の滞留期間

前回意図せざる在庫減局面から在庫積み増し局面に移行したのは、

平成25年の第4四半期で平成26年第2四半期には在庫つみ上がり局面に移行しました。

日経平均株価は、16000円から9か月ほど調整局面になっており、
俗にいう黒田バズーカの第2弾相場までの待ち時間でした。
次の四半期には在庫積み上がり局面に移行しているかも知れません。

有望品目は8品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、

出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目が8品目が確認出来ました。

【8品目】

特殊鋼冷間仕上鋼材

整地機械

印刷機械

工業用長さ計

アルカリ蓄電池

液化石油ガス

トラック・バス用タイヤ

小型トラック用タイヤ

有望銘柄

1月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありません。

主体別売買動向（2月16日週） １回目の打診買いを入れてもいいかと思います。

毎週木曜日に主体別売買動向が発表となっております。

外国人の売買動向で相場が動くことは良く知られています。
日経平均株価と「外国人」の売買金額の４週平均と「個人の現物」の4週平均のグラフを
並べたグラフが下のようになります。
「個人の現物」が竹やりで、「外国人の大砲」に挑んでいるようなものです。

「外国人」と「個人の現物」は逆相関です。
個人は売り越すことが殆どですが、逆張りで下がった時に買っているのが確認出来ます。
2月16日週は外国人売りが大きく減少して個人のバーゲンハンターが出陣していたのも確認出来ました。一端は安心してもいいかと思います。

１回目の打診買いを入れてもいいかと思います。

上場会社連結決算短信（2018年2月度）

毎月東京証券取引所グループ（ＪＰＸ）は統計月報の中で、

決算短信集計（2018年2月度）も発表しております。
2月度は、11月期決算企業の決算短信が集計されています。

集計された決算短信の12ヶ月移動合計の推移をグラフにすると、

やはり日経平均株価と相関があることが分かります。

11月期決算企業のデーターでは、経常利益・純利益が前年の11月より上昇しています。

1月の貿易統計から有望銘柄を考える

2月19日に2018年1月貿易統計(速報)が発表されています。

８カ月ぶりの貿易赤字です。貿易収支の12ヶ月平均は上昇です。教科書的には円高要因です。

輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の12ヶ月平均は14ヶ月連続でプラスです。数量指数の(輸出-輸入)の12ヶ月平均は横這いです。
輸出金額は2008年9月以来の金額となりました。

有望銘柄を考えて見ます。

まず世界総額の輸出では、自動車・半導体製造装置・原動機が前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸出では、
米国向け輸出では鉄鋼・電池・医薬品の伸率が大きかったです。

ＥＵ向け輸出では自動車・船舶・原動機の伸率が大きかったです。

アジア向け輸出では半導体等製造装置・自動車・原動機の伸率が大きかったです。

中国向け輸出では半導体製造装置・原動機・電気回路等の機器の伸率が大きかったです。

世界総額の輸入では、原粗油・医薬品・液化天然ガスが前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸入では、

米国向け輸入では液化石油ガス・有機化合物・医薬品の伸率が大きかったです。

ＥＵ向け輸入では自動車・有機化合物・自動車の伸率が大きかったです。

アジア向け輸入では非鉄金属鉱石・液化天然ガス・通信機の伸率が大きかったです。　

中国向け輸入では衣類付属品・半導体電子部品・バック類の伸率が大きかったです。

1月の貿易統計より、有望銘柄はありません。

主体別売買動向（2月9日週） バーゲンハンターが出陣したようです。

毎週木曜日に主体別売買動向が発表となっております。

外国人の売買動向で相場が動くことは良く知られています。
日経平均株価と「外国人」の売買金額の４週平均と「個人の現物」の4週平均のグラフを
並べたグラフが下のようになります。
「個人の現物」が竹やりで、「外国人の大砲」に挑んでいるようなものです。

「外国人」と「個人の現物」は逆相関です。
個人は売り越すことが殆どですが、逆張りで下がった時に買っているのが確認出来ます。
2月9日週は予想通り外国人は大幅に売っていましたが個人のバーゲンハンターが出陣していたのも確認出来ました。

個人は上がると買いを引っ込めるので、「個人の買い金額」と「外国人の売り」の
金額が共に下がる時が出動のタイミングになりますので、「外国人売り」の減少が確認できれば打診買いを入れられるかと思います。

2月16日週の発表の2月22日を待ちたいと思います。

12月の機械受注から有望銘柄を考える

事前予想より低い前月比-1.9％

1月17日に2017年11月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、

事前予想より高い‐11.9％となりました。

ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので

機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。

機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・

電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・風水力機械・

運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・

繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の21に分類されます。

有望カテゴリーは5カテゴリー

10月・11月・12月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は

電気計測器・産業用ロボット・合成樹脂加工機械・建設機械・農林用機械の5つでしたので、
この5カテゴリーの中から有望銘柄を探します。

電子計算機等に含まれる半導体製造装置の主要8社は
6146 ディスコ・6756 日立国際電気・6857 アドバンテスト・

7729 東京精密・7731 ニコン・7735 ＳＣＲＥＥＮ HD・8035 東京エレクトロン・

8036 日立ハイテクノロジーズとなります。

火水力原動機関連株は、ヤマハ発動機（7272）、富士電機（6504）、明電舎（6508）、
タクマ(6013）、三浦工業（6005）、川重冷熱工業(6414）、昭和鉄工（5953）、
ニッキ（6042）となります。

電気計測器であるセンサー関連は、北陸電気工業（6989）、日本セラミック （6929）、

日本電産（6594）、堀場製作所（6856）、長野計器（7715）、神栄（3004）、

トプコン（7732）、ＳＥＭＩＴＥＣ（6626）、芝浦電子（6957）、オプテックス（6914）、

アルプス電気(6770)、ルネサスエレクトロニクス（6723）、JVCケンウッド（6632）となります。

産業ロボット関連株は6324 ハーモニック・ドライブ・システムズ・7012 川崎重工業・

6622 ダイヘン・ 8137 サンワテクノス・7227 アスカ・6506 安川電機・

6268 ナブテスコ・8081 カナデン・8052 椿本興業・7272 ヤマハ発動機・

6905 コーセル・6594 日本電産・2902 太陽化学・7485 岡谷鋼機・

6163 エイチアンドエフ・7435 ナ・デックスが出てきました。

合成樹脂加工機関連株は、プラマテルズ（2714）、フクビ化学工業（7871）、
サンエー化研（4234）が出てきました。

建設機械関連株は、ニッパンレンタル(4669)・三菱製鋼(5632)・ヤマシンフィルタ(6240)

・ナブテスコ(6268)・前田製作所(6281)・オカダアイヨン(6294)・小松製作所(6301)・

住友重機械工業(6302)・日立建機(6305)・クボタ(6326)・酒井重工業(6358)・

タダノ(6395)・竹内製作所(6432)・三菱重工業(7011)・川崎重工業(7012)・

ニチユ三菱フォークリフト(7105)・興銀リース(8425)・共成レンテム(9680)・

西尾レントオール(9699)・カナモト（9678）・コンセック(9895)が出てきました。

農林用機械関連銘柄は、やまびこ（6250）、井関農機（6310）、丸山製作所（6316）、
タカキタ（6325）、クボタ（6326）、前田製作所（6281）、IHI（7013）が出てきました。　

有望銘柄

12月の機械受注の結果からの有望銘柄はありません。

           

1月の企業物価指数から有望銘柄を考える

2月13日に2018年1月国内企業物価指数が発表となっております。

企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化した

ものです。

一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが

早いと言われています。

輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向

があります。

特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ

平均株価の上昇します。

1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。

2014年からの反転が長期トレンドとしての転換として確認できれば

デフレ脱却宣言になるかと思います。

輸出企業にとって良い事業環境

年平均の物価指数を確認すると2017年は3年ぶりに前年よりプラスになり、

輸出指数から輸入指数を引いた差も2年連続でプラスでした。

輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。

ドル円レートの影響がかなり大きいです。

企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきている

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが

上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下しますが、

2016年1月よりCPIの方が優位で推移していましたが、CPIに対して企業物価指数

の上昇ピッチが早くなってきているので注意しておく必要があります。

1月の企業物価指数の上昇ピッチは12月より小さくなりました。

有望銘柄

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになれば

マージンが増えることになります。1月の企業物価指数から有望銘柄はありません。

主体別売買動向(2月2日週） 個人の現物が竹やりで、外国人の大砲に挑む

毎週木曜日に主体別売買動向が発表となっております。

外国人の売買動向で相場が動くことは良く知られています。
日経平均株価と「外国人」の売買金額の４週平均と「個人の現物」の4週平均のグラフを
並べたグラフが下のようになります。
「個人の現物」が竹やりで、「外国人の大砲」に挑んでいるようなものです。

「外国人」と「個人の現物」は逆相関です。
個人は売り越すことが殆どですが、逆張りで下がった時に買っているのが確認出来ます。
2月9日週は外国人は大幅に売っているのはほぼ間違いないですが、
個人も買っていることも予想できます。

個人は上がると買いを引っ込めるので、「個人の買い金額」と「外国人の売り」の
金額が共に下がる時が出動のタイミングになります。

2月16日週の発表の2月22日を待ちたいと思います。

1月の景気ウォッチャー調査から有望銘柄を考える 天候不順が相当影響しているようです。

景気ウォッチャー調査（2018年1月）が2月8日に発表となっておりますので、

その中から有望銘柄を考えます。 

2ヶ月ぶりの下落

「持ち直しが続いている。先行きについては、人手不足に対する懸念もある一方、

引き続き受注や設備投資等への期待がみられる」　とまとめられていますが、

現状判断ＤＩ（季節調整値）は49.9となりました。
1ヶ月の下げ幅としては大きいです。

有望な業種はやはり雇用関連

内容を確認すると、現状の最も良い数字は雇用関連で、

反対に一番悪い数字は家計動向の中の飲食関連でした。

先行きについては、最も良い数字は雇用関連で、

反対に一番悪い数字は家計動向の中の飲食関連でした。

地域別では東京都

地域別で見ると現状は最も良い数字は沖縄で、反対に一番悪い数字は甲信越でした。

先行き判断ＤＩは最も良い数字は沖縄で、一番悪い数字は東北でした。

景気判断理由の概要でも雇用

景気判断理由の概要では、
・東海の百貨店
・北海道の一般小売店［土産］
・近畿のその他専門店［宝石］
・四国の食料品製造業
・沖縄の求人情報誌製作会社
が◎（良）でした。

景気判断理由の概要では消費関連

反対に×（：悪）は、
・北陸の高級レストラン
・四国の人材派遣会社
・近畿の金属製品製造業
・東北のスーパー
・北関東の不動産業
・甲信越の一般レストラン
・甲信越の衣料品専門店
・東海の衣料品専門店
・北陸の高級レストラン
・近畿のスーパー
・中国地方のゴルフ場
・四国の一般小売店［酒］
・九州の観光名所
・沖縄の商店街
でした。

有望銘柄

1月の景気ウォッチャー調査からの有望銘柄は宝飾関連として
ハピネス・アンド・ディ（3174）となります。

経済統計から2月のＦＸで狙う通貨を考える

ドルインデックスの1月末は12月末と比較して同水準で89レベルです。
ＩＭＭの投機ポジションもドルインデックスはマイナスが大きく増えました。
円のポジションは円売りポジションが1.2％減りました。

投機筋は12月はドル売りでした。　

円・ドル・ユーロ・ポンド・豪ドルの中から、ここから狙える通貨をを考えます。



まずファンダメンタルズですが為替に影響に与える要因が一般的に5つあります。

景気・金利・貿易収支・戦争テロ・インフレの5つです。
1月5日から2月7日までの経済指標をチェックして見ました。

1つ目は、景気でＧＤＰ成長率がプラス基調を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、
円：〇、ドル：×、ユーロ：〇、ポンド：×、豪ドル：〇　となります。

2つ目は、10年金利から物価上昇を示すＣＰＩを引いた実質金利のアメリカの実質金利との
差である実質金利のプラス縮小を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、
円：〇、ドル：ー、ユーロ：×、ポンド：〇、豪ドル：×　となります。

3つ目は、貿易収支でプラス基調を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、
円：〇、ドル：×、ユーロ：〇、ポンド：×、豪ドル：×　となります。

4つ目は、戦争ですが良化を○、変化なし△、悪化×とすると、
円：△、ドル：△、ユーロ：△、ポンド：△、豪ドル：△　となります。

5つ目は、インフレでＣＰＩの前年同月比でプラス基調を○、横這い△、
マイナス基調を×とすると、
円：〇、ドル：×、ユーロ：×、ポンド：×、豪ドル：〇　となります。


IMM投機ポジションでは全体的にドル買いポジションが増加しました。

買いポジションのプラスを○、変化なし△、マイナスが×とすると、
円：〇、ドル：×、ユーロ：×、ポンド：×、豪ドル：〇　となります。

以上を総合すると〇の数は、円が５つ、ドルがゼロ、ユーロが３つ、ポンドが２つ、
豪ドルが３つです。
×の数は、円がゼロ、ドルが４つ、ユーロが２つ、ポンドが３つ、豪ドルが１つです。

総合判断としては〇が５つの円を買い、×が４つのドルを売る円買いドル売り
がここから狙えるポジションかと思います。


ボラティリティが上昇に備えてロスカットを入れながら取引するのがいいかと思います。

12 月の景気動向指数から有望銘柄を考える

2月7日に景気動向指数（平成29年12月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
8月速報では、先行（108.6→107.9）・一致（118.1→120.7）・遅行（118.7→119.0）

と3つの指標の合計は上昇しました。3指数の合計は347.6となり3ヶ月連続の上昇です。

　　

先行指数

先行指数ですが、最終需要財在庫率指数・新規求人数(除学卒)・日経商品指数(42種総合)・
東証株価指数・
がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、鉱工業用生産財在庫率指数・新設住宅着工床面積・消費者態度指数・
マネーストック(Ｍ２)（前年同月比）・中小企業売上げ見通しＤＩ がマイナス寄与でした。

一致指数

一致指数ですが、生産指数(鉱工業)・鉱工業用生産財出荷指数・　耐久消費財出荷指数・
所定外労働時間指数(調査産業計)・投資財出荷指数(除輸送機械)・　商業販売額(小売業)(前年同月比)・
商業販売額(卸売業)(前年同月比)・　営業利益(全産業)・有効求人倍率(除学卒)がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、マイナス寄与はありませんでした。

遅行指数

遅行指数ですが、法人税収入がプラス寄与でした。

反対にが、家計消費支出(勤労者世帯、名目)・最終需要財在庫指数 マイナス寄与でした。

有望銘柄

12月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。