8月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「下げ止まり」のまま

10月7日に景気動向指数（令和2年8月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。3月速報では、先行（86.9→88.8）・一致（76.2→79.4）・遅行（91.9→89.7）

と3つの指標の合計はまだ低水準です。

最もプラス寄与度が大きかったのは鉱工業用生産財在庫率指数でした。

有望銘柄

8月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

3月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「悪化」のまま

5月12日に景気動向指数（令和2年3月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。3月速報では、先行（92.1→83.8）・一致（95.8→90.5）・遅行（101.0→101.7）

と3つの指標の合計は大きく下落しました。
一気に東日本大震災の時のレベルになりました。

最もマイナス寄与度が大きかったのは消費者態度指数でした。

有望銘柄

3月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

2月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「悪化」のまま

4月7日に景気動向指数（令和2年2月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。2月速報では、先行（90.3→92.1）・一致（94.7→95.8）・遅行（103.4→101.0）

と3つの指標の合計は少し上昇しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは新規求人数でしたが、
3月度は下落することが予想されます。　

有望銘柄

2月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

12月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「悪化」のまま

２月7日に景気動向指数（令和元年12月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。11月速報では、先行（90.9→91.6）・一致（95.1→94.7）・遅行（104.2→106.9）

と3つの指標の合計は上昇しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは最終需要財在庫指数 でした。　　

有望銘柄

12月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

11月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「悪化」のまま

１月10日に景気動向指数（令和元年11月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。11月速報では、先行（91.8→90.9）・一致（94.8→95.1）・遅行（104.4→104.2）

と3つの指標の合計は下落しました。

最もマイナス寄与度が大きかったのは投資財の出荷指数でした。　　

有望銘柄

11月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

9月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「悪化」のままです。

9月6日に景気動向指数（令和元年9月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。5月速報では、先行（91.7→92.2）・一致（99.3→101）・遅行（104.7→102.9）

と3つの指標の合計は上昇しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは商業販売額の小売りでした。　　

有望銘柄

９月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

7月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「下げ止まり」に変わりました。

9月6日に景気動向指数（令和元年7月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「下げ止まり」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。5月速報では、先行（93.3→93.6）・一致（100.4→99.8）・遅行（104.1→104.8）

と3つの指標の合計は上昇しました。

最もプラス寄与度が最終需要財在庫率指数でした。　　

有望銘柄

7月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

5月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は、「下げ止まり」に変わりました。

7月5日に景気動向指数（平成31年5月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「下げ止まり」を示しています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。5月速報では、先行（95.5→95.2）・一致（101.9→103.2）・遅行（104.6→105.0）

と3つの指標の合計は上昇しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは生産指数（鉱工業）でした。　　

有望銘柄

５月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

3月の景気動向指数から有望銘柄を考える

5月13日に景気動向指数（平成31年3月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「悪化」となっております。景気後退の可能性が高いことが示されています。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。3月速報では、先行（97.4→96.3）・一致（98.8→99.6）・遅行（104.3→104.6）

と3つの指標の合計は変わりませんでした。

最もマイナス寄与度が大きかったのは新規求人数(除学卒)でした。　　

有望銘柄

3月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

1月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は改善から足踏みに変更となりました。

3月7日に景気動向指数（平成31年1月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「下方への局面変化」となっております。景気悪化の懸念が出てきました。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
1月速報では、先行（97.9→95.9）・一致（102.3→97.9）・遅行（103.4→103.7）

と3つの指標の合計は下落しました。

最もマイナス寄与度が大きかったのは投資財出荷指数(除輸送機械)でした。　　

有望銘柄

1月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

12月の景気動向指数から有望銘柄を考える 基調判断は改善から足踏みに変更となりました。

2月7日に景気動向指数（平成30年12月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「足踏み」となっており景気拡張の動きが足踏み状態になっている可能性が高いことを示す。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
12月速報では、先行（99.3→97.9）・一致（103→102.3）・遅行（104→103.4）

と3つの指標の合計は下落しました。

最もマイナス寄与度が大きかったのは最終需要財在庫率指数でした。　　

有望銘柄

12月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

6月の景気動向指数から有望銘柄を考える

8月7日に景気動向指数（平成30年6月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
3月速報では、先行（106.9→105.2）・一致（116.4→116.3）・遅行（118.8→115.6）

と3つの指標の合計は続伸しました。

最もマイナス寄与度が大きかったのは完全出業率でした。　　

有望銘柄

6月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

5月の景気動向指数から有望銘柄を考える

7月6日に景気動向指数（平成30年5月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
3月速報では、先行（105.6→106.9）・一致（117.7→116.4）・遅行（116.9→118.8）

と3つの指標の合計は続伸しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは完全出業率でした。　　

有望銘柄

5月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

4月の景気動向指数から有望銘柄を考える

6月8日に景気動向指数（平成30年4月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
3月速報では、先行（105.0→105.0）・一致（116.4→116.4）・遅行（118.0→118.0）

と3つの指標の合計は反転しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは耐久財出荷指数でした。　　

有望銘柄

4月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

3月の景気動向指数から有望銘柄を考える

5月9日に景気動向指数（平成30年3月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
3月速報では、先行（105.8→105.0）・一致（115.6→116.4）・遅行（119.8→118.0）

と3つの指標の合計は反落しました。

最もマイナス寄与が大きかったのは法人税収入でした。　　

有望銘柄

3月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

2月の景気動向指数から有望銘柄を考える

4月6日に景気動向指数（平成30年2月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
１月速報では、先行（104.8→105.8）・一致（114→115.6）・遅行（119.5→119.8）

と3つの指標の合計は2ヶ月ぶりに上昇しました。

最もプラス寄与が大きかったのは耐久財消費財出荷指数でした。　　

有望銘柄

2月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

１ 月の景気動向指数から有望銘柄を考える

3月7日に景気動向指数（平成30年1月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
１月速報では、先行（107.9→104.8）・一致（120.7→114）・遅行（119.0→119.5）

と3つの指標の合計は下落しました。2014年の消費税導入の時以来の下落幅です。

　　

先行指数

先行指数ですが、消費者態度指数・日経商品指数(42種総合)・東証株価指数・中小企業売上げ見通しＤＩ
がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、 最終需要財在庫率指数・鉱工業用生産財在庫率指数・新規求人数(除学卒)・
新設住宅着工床面積がマイナス寄与でした。

一致指数

一致指数ですが、所定外労働時間指数(調査産業計)以外がすべてマイナス寄与でした。

遅行指数

遅行指数ですが、法人税収入がプラス寄与でした。

反対にが、消費者物価指数・最終需要財在庫指数が マイナス寄与でした。

有望銘柄

1月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

12 月の景気動向指数から有望銘柄を考える

2月7日に景気動向指数（平成29年12月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
8月速報では、先行（108.6→107.9）・一致（118.1→120.7）・遅行（118.7→119.0）

と3つの指標の合計は上昇しました。3指数の合計は347.6となり3ヶ月連続の上昇です。

　　

先行指数

先行指数ですが、最終需要財在庫率指数・新規求人数(除学卒)・日経商品指数(42種総合)・
東証株価指数・
がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、鉱工業用生産財在庫率指数・新設住宅着工床面積・消費者態度指数・
マネーストック(Ｍ２)（前年同月比）・中小企業売上げ見通しＤＩ がマイナス寄与でした。

一致指数

一致指数ですが、生産指数(鉱工業)・鉱工業用生産財出荷指数・　耐久消費財出荷指数・
所定外労働時間指数(調査産業計)・投資財出荷指数(除輸送機械)・　商業販売額(小売業)(前年同月比)・
商業販売額(卸売業)(前年同月比)・　営業利益(全産業)・有効求人倍率(除学卒)がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、マイナス寄与はありませんでした。

遅行指数

遅行指数ですが、法人税収入がプラス寄与でした。

反対にが、家計消費支出(勤労者世帯、名目)・最終需要財在庫指数 マイナス寄与でした。

有望銘柄

12月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

11月の景気動向指数から有望銘柄を考える

1月11日に景気動向指数（平成29年11月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
8月速報では、先行（106.1→108.6）・一致（116.5→118.1）・遅行（118.4→118.7）

と3つの指標の合計は上昇しました。3指数の合計は345.4となり2ヶ月連続の上昇です。

　　

先行指数

先行指数ですが、最終需要財在庫率指数・鉱工業用生産財在庫率指数・新規求人数(除学卒)・
新設住宅着工床面積・消費者態度指数・日経商品指数(42種総合)・東証株価指数・中小企業売上げ見通しＤＩ
がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、マネーストック(Ｍ２)（前年同月比）がマイナス寄与でした。

一致指数

一致指数ですが、生産指数(鉱工業)・鉱工業用生産財出荷指数・耐久消費財出荷指数・
所定外労働時間指数(調査産業計)・投資財出荷指数(除輸送機械)・商業販売額(小売業)(前年同月比)・
商業販売額(卸売業)(前年同月比)・営業利益(全産業)がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、有効求人倍率(除学卒)がマイナス寄与でした。

遅行指数

遅行指数ですが、完全失業率・消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)・最終需要財在庫指数
がプラス寄与でした。

反対にが家計消費支出(勤労者世帯、名目)・法人税収入・マイナス寄与でした。

有望銘柄

11月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。