2月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

3月30日に鉱工業指数の2018年2月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

在庫積み増し局面の後半へ

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はマイナスで、生産の前年同期比がプラスになっています。
在庫積み増し局面で在庫がプラスに転じました。

在庫積み増し局面の滞留期間

前回意図せざる在庫減局面から在庫積み増し局面に移行したのは、

平成25年の第4四半期で平成26年第2四半期には在庫つみ上がり局面に移行しました。

日経平均株価は、16000円から9か月ほど調整局面になっており、
俗にいう黒田バズーカの第2弾相場までの待ち時間でした。
次の四半期には在庫積み上がり局面に移行しているかも知れません。

有望品目は10品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、

出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目が10品目が確認出来ました。

【10品目】

一般缶

ショベルトラック

鋳造装置

ダイカスト用金型

ダイヤモンド工具

高圧遮断器

耐火れんが

アンモニア

浴用・手洗用石けん

乗用車用タイヤ

有望銘柄

2月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありません。

 
 

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の比較から4月の相場を考える 4月は日柄調整を終えるかも知れません。

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の関係

新興株指数が日経平均株価を先導して変動することはよく知られています。
JPX中小型指数は、2017年3月13日から公表されている指数ですが、
2007年7月まで遡って計算がされています。

JPX中小型指数とマザース指数では、マザース指数が好調な時に日経平均も
好調になりことが分かります。

4月の相場展望

2018年3月は、２月に続いて調整しました。4月は日柄調整を終えるかも知れません。

上場会社連結決算短信（2018年3月度）

毎月東京証券取引所グループ（ＪＰＸ）は統計月報の中で、

決算短信集計（2018年3月度）も発表しております。
3月度は、12月期決算企業の決算短信が集計されています。

集計された決算短信の12ヶ月移動合計の推移をグラフにすると、

やはり日経平均株価と相関があることが分かります。

12月期決算企業のデーターでは、売上高・経常利益・純利益が前年の12月より上昇しています。

2月の貿易統計から有望銘柄を考える

3月19日に2018年2月貿易統計(速報)が発表されています。

２カ月ぶりの貿易黒字です。貿易収支の12ヶ月平均は下落です。教科書的には円安要因です。

輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の12ヶ月平均は15ヶ月連続でプラスです。数量指数の(輸出-輸入)の12ヶ月平均は横這いです。

有望銘柄を考えて見ます。

まず世界総額の輸出では、自動車・航空機類・金属加工機械が前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸出では、
米国向け輸出では自動車・鉱物性燃料・原動機の伸率が大きかったです。

ＥＵ向け輸出では自動車・船舶・金属加工機械の伸率が大きかったです。

アジア向け輸出では自動車の伸率が大きかったです。

中国向け輸出では自動車・金属加工機械の伸率が大きかったです。

世界総額の輸入では、衣類同付属類・液化天然ガス・石油製品の伸率が大きかったです。

地域別の輸入では、

米国向け輸入では原動機・原粗油・穀物類の伸率が大きかったです。

ＥＵ向け輸入では自動車・有機化合物・科学光学機器の伸率が大きかったです。

アジア向け輸入では衣類同付属類・石油製品・非鉄金属鉱石の伸率が大きかったです。　

中国向け輸入では衣類付属品・電算機類・金属製品の伸率が大きかったです。

2月の貿易統計より、有望銘柄はありません。

1月の機械受注から有望銘柄を考える

事前予想より低い前月比-1.9％

3月14日に2018年1月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、

事前予想より高い8.2％となりました。

ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので

機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。

機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・

電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・風水力機械・

運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・

繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の21に分類されます。

有望カテゴリーは5カテゴリー

11月・12月・1月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は

電気計測器・産業用ロボット・合成樹脂加工機械・建設機械・農林用機械の5つでしたので、
この5カテゴリーの中から有望銘柄を探します。

電子計算機等に含まれる半導体製造装置の主要8社は
6146 ディスコ・6756 日立国際電気・6857 アドバンテスト・

7729 東京精密・7731 ニコン・7735 ＳＣＲＥＥＮ HD・8035 東京エレクトロン・

8036 日立ハイテクノロジーズとなります。

風水力機械関連は、日本碍子(5333)　、日本製鋼所(5631)　、
電業社機械製作所(6365)、日本精工(6471)、NTN(6472)　、安川電機(6506)　、
西芝電機(6591)、三菱重工業(7011)、ＳＵＢＡＲＵ(7270)、三菱商事(8058)
となります。　　　　　　　

産業ロボット関連株は6324 ハーモニック・ドライブ・システムズ・7012 川崎重工業・

6622 ダイヘン・ 8137 サンワテクノス・7227 アスカ・6506 安川電機・

6268 ナブテスコ・8081 カナデン・8052 椿本興業・7272 ヤマハ発動機・

6905 コーセル・6594 日本電産・2902 太陽化学・7485 岡谷鋼機・

6163 エイチアンドエフ・7435 ナ・デックスが出てきました。

合成樹脂加工機関連株は、プラマテルズ（2714）、フクビ化学工業（7871）、
サンエー化研（4234）が出てきました。

建設機械関連株は、ニッパンレンタル(4669)・三菱製鋼(5632)・ヤマシンフィルタ(6240)

・ナブテスコ(6268)・前田製作所(6281)・オカダアイヨン(6294)・小松製作所(6301)・

住友重機械工業(6302)・日立建機(6305)・クボタ(6326)・酒井重工業(6358)・

タダノ(6395)・竹内製作所(6432)・三菱重工業(7011)・川崎重工業(7012)・

ニチユ三菱フォークリフト(7105)・興銀リース(8425)・共成レンテム(9680)・

西尾レントオール(9699)・カナモト（9678）・コンセック(9895)が出てきました。

農林用機械関連銘柄は、やまびこ（6250）、井関農機（6310）、丸山製作所（6316）、
タカキタ（6325）、クボタ（6326）、前田製作所（6281）、IHI（7013）が出てきました。　

有望銘柄

1月の機械受注の結果からの有望銘柄はありません。

           

2月の企業物価指数から有望銘柄を考える

3月13日に2018年2月国内企業物価指数が発表となっております。

企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化した

ものです。

一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが

早いと言われています。

輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向

があります。

特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ

平均株価の上昇します。

1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。

2014年からの反転が長期トレンドとしての転換として確認できれば

デフレ脱却宣言になるかと思います。

輸出企業にとって良い事業環境

年平均の物価指数を確認すると2017年は3年ぶりに前年よりプラスになり、

輸出指数から輸入指数を引いた差も2年連続でプラスでした。

輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。

ドル円レートの影響がかなり大きいです。

企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきている

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが

上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下しますが、

2016年1月よりCPIの方が優位で推移していましたが、CPIに対して企業物価指数

の上昇ピッチが早くなってきているので注意しておく必要があります。

2月の企業物価指数の上昇ピッチは1月より小さくなりました。

有望銘柄

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになれば

マージンが増えることになります。2月の企業物価指数から有望銘柄はありません。

1月の家計調査より有望銘柄を考える

1月の家計調査が3月9日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。

日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。

年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。

月度で見ると9ヶ月連続増加

月度で見ると12ヶ月平均は10ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5％→8％の増税までが増加でした。

消費水準指数では保険医療が強い

2015年を100とした消費水準指数では保険医療が上昇基調です。

消費支出の対前年同月実質増減率に寄与した主な品目等では、
設備修繕・維持44.5％ ( 寄与度0.69)で大きかったようです。
大雪などで家の修繕費が嵩んでいるようです。

有望銘柄

1月の家計調査から有望銘柄はありません。

　　　　

１ 月の景気動向指数から有望銘柄を考える

3月7日に景気動向指数（平成30年1月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
１月速報では、先行（107.9→104.8）・一致（120.7→114）・遅行（119.0→119.5）

と3つの指標の合計は下落しました。2014年の消費税導入の時以来の下落幅です。

　　

先行指数

先行指数ですが、消費者態度指数・日経商品指数(42種総合)・東証株価指数・中小企業売上げ見通しＤＩ
がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、 最終需要財在庫率指数・鉱工業用生産財在庫率指数・新規求人数(除学卒)・
新設住宅着工床面積がマイナス寄与でした。

一致指数

一致指数ですが、所定外労働時間指数(調査産業計)以外がすべてマイナス寄与でした。

遅行指数

遅行指数ですが、法人税収入がプラス寄与でした。

反対にが、消費者物価指数・最終需要財在庫指数が マイナス寄与でした。

有望銘柄

1月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

2月末業種別時価総額と法人企業統計経常利益率から割安業種を検証する

毎月第一営業日に東証は業種別時価総額を公開しています。

東証の時価総額は、2011年にボトムを付けたあとは回復基調にありますが

2017年末の700兆円は2016年末の580兆円より大きく上昇しています。
社数は、2011年末の2279社に対して、2017年12月末で3596社です。
2018年2月は調整が入り時価総額は1月の709兆円から684兆円に減少しました。

企業の業績は、法人企業統計平成29年10～12月期を確認すると、
金融業・保険業を除く全産業の経常利益の増加率は、
平成29年10～12月で、プラス0.0%で7～9月の5.5％より減速しました。

全産業の時価総額の12月末から2月末の比較では、プラス-2％です。

経常利益の増加率を横軸に、業種別の時価総額を縦軸にして分布させると、
全産業より割安な業種は、建設業・食料品・鉄鋼・化学・不動産・輸送用機械・電気ガス・情報通信業
の8業種です。

2月は値動きが激しかったですが、引き続き化学と情報通信業関連を調べたいです。