1月の家計調査より有望銘柄を考える

1月の家計調査が3月9日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。

日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。

年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。

月度で見ると9ヶ月連続増加

月度で見ると12ヶ月平均は10ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5％→8％の増税までが増加でした。

消費水準指数では保険医療が強い

2015年を100とした消費水準指数では保険医療が上昇基調です。

消費支出の対前年同月実質増減率に寄与した主な品目等では、
設備修繕・維持44.5％ ( 寄与度0.69)で大きかったようです。
大雪などで家の修繕費が嵩んでいるようです。

有望銘柄

1月の家計調査から有望銘柄はありません。