2月末業種別時価総額と法人企業統計経常利益率から割安業種を検証する

毎月第一営業日に東証は業種別時価総額を公開しています。

東証の時価総額は、2011年にボトムを付けたあとは回復基調にありますが

2017年末の700兆円は2016年末の580兆円より大きく上昇しています。
社数は、2011年末の2279社に対して、2017年12月末で3596社です。
2018年2月は調整が入り時価総額は1月の709兆円から684兆円に減少しました。

企業の業績は、法人企業統計平成29年10～12月期を確認すると、
金融業・保険業を除く全産業の経常利益の増加率は、
平成29年10～12月で、プラス0.0%で7～9月の5.5％より減速しました。

全産業の時価総額の12月末から2月末の比較では、プラス-2％です。

経常利益の増加率を横軸に、業種別の時価総額を縦軸にして分布させると、
全産業より割安な業種は、建設業・食料品・鉄鋼・化学・不動産・輸送用機械・電気ガス・情報通信業
の8業種です。

2月は値動きが激しかったですが、引き続き化学と情報通信業関連を調べたいです。