2017年10月31日火曜日
東京モーターショー2017 平日にしては混んでいたかと思いますが、EVと自動運転ばかりが目立ちました。
東京モーターショー2017に行ってきました。
写真は、当日券を買おうとする人の列ですが、支払いがなんと現金のみです。
Suicaにくらいには対応するべきではないでしょうか。
平日にしては混んでいたかと思いますが、EVと自動運転ばかりが目立ちました。
写真は、当日券を買おうとする人の列ですが、支払いがなんと現金のみです。
Suicaにくらいには対応するべきではないでしょうか。
平日にしては混んでいたかと思いますが、EVと自動運転ばかりが目立ちました。
●トヨタブースの動画
●日産ブースの動画
●ホンダブースの動画
●ホンダブース Honda NeuV の動画
●ホンダブース Honda Riding Assist-e の動画
●ホンダブース スーパーカブ 1億台記念映像の動画
9月の家計調査より有望銘柄を考える
9月の家計調査が10月31日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。
日本の家計調査は長期下落トレンド
日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。
年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。
月度で見ると4ヶ月連続増加
月度で見ると12ヶ月平均は4ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5%→8%の増税までが増加でした。
消費水準指数では被服及び履物が弱い
2015年を100とした消費水準指数では保険医療と教育が堅調です。
有望銘柄
2017年10月29日日曜日
パラメーターは2対2 各種パラメーターから11月相場を展望する
10月相場も終わりますが、各種のパラメーターから11月相場を展望します。
東証では毎日空売り比率を公開していますが 、
株価と空売り比率は逆相関の関係にあります。
10月27日の空売り比率は、38.2%です。
4週平均は下落しているのは好材料です。
バフェット指数の121%は天井が近いかと思います。
日経平均ボラティリティー・インデックスは、15.01となりました。
騰落レシオは125.49で120を超えているので、あまり新規ポジションは増やさない方がいいかと思います。
2017年10月21日土曜日
上場会社連結決算短信(2017年10月度) 売上・利益が前年の7月より上昇しています。
毎月東京証券取引所グループ(JPX)は統計月報の中で、
やはり日経平均株価と相関があることが分かります。
7月期決算企業のデーターでは、売上・利益が前年の7月より上昇しています。
今後さらなる業績の上方修正が期待出来そうです。
2017年10月19日木曜日
9月の貿易統計から有望銘柄を考える
10月19日に2017年9月貿易統計(速報)が発表されています。
輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の12ヶ月平均は9ヶ月連続でプラスです。数量指数の(輸出-輸入)の12ヶ月平均もプラスです。
有望銘柄を考えて見ます。
まず世界総額の輸出では、原動機・半導体等電子部品・有機化合物が前月比で伸率が大きかったです。
地域別の輸出では、
米国向け輸出では半導体製造装置・原動機・医薬品の伸率が大きかったです。
米国向け輸出では半導体製造装置・原動機・医薬品の伸率が大きかったです。
EU向け輸出では建設用鉱山用機械・自動車・自動車の部分品の伸率が大きかったです。
アジア向け輸出では半導体等電子部品・鉄鋼・有機化合物の伸率が大きかったです。
中国向け輸出では半導体製造装置・有機化合物・半導体電子部品の伸率が大きかったです。
地域別の輸入では、
米国向け輸入では液化天然ガス・石炭・魚介類の伸率が大きかったです。
EU向け輸入では医薬品・原動機・自動車の伸率が大きかったです。
アジア向け輸入では半導体等電子部品・電算機類・音響映像機器の伸率が大きかったです。
中国向け輸入では電算機類・音響映像機器・科学光学機器の伸率が大きかったです。
9月の貿易統計より、有望銘柄はありません。
2017年10月12日木曜日
9月の企業物価指数から有望銘柄を考える
10月12日に2017年9月国内企業物価指数が発表となっております。
企業物価指数は景気を反映する
日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化した
ものです。
一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが
早いと言われています。
輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド
日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向
があります。
特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ
平均株価の上昇します。
1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。
2014年からの反転が長期トレンドとしての転換として確認できれば
デフレ脱却宣言になるかと思います。
11月以降の円安トレンドが1月くらいから反転して円高トレンドに転換してしまっています。
輸出企業にとって良い事業環境
年平均の物価指数を確認すると2016年は2年連続で前年よりマイナスでありましたが、
輸出指数から輸入指数を引いた差が2年連続で上昇して6年ぶりにプラスに転じました。
輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。
企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきている
消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが
上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下しますが、
2016年1月よりCPIの方が優位で推移していましたが、9月頃からCPIに対して企業物価指数
の上昇ピッチが早くなってきているので注意しておく必要があります。
9月の企業物価指数の上昇ピッチは8月から大きくなりました。
有望銘柄
品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになれば
マージンが増えることになります。
2017年10月11日水曜日
8月の機械受注から有望銘柄を考える 半導体製造装置の販売増が途切れました。
事前予想より低い前月比-1.9%
10月11日に2017年8月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、
事前予想より低い3.4%となりました。
ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので
機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。
機械受注統計とは、
機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・
電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・風水力機械・
運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・
繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の21に分類されます。
有望カテゴリーは4カテゴリー
6月・7月・8月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は
電気計測器であるセンサー関連は、北陸電気工業(6989)、日本セラミック (6929)、
日本電産(6594)、堀場製作所(6856)、長野計器(7715)、神栄(3004)、
トプコン(7732)、SEMITEC(6626)、芝浦電子(6957)、オプテックス(6914)、
アルプス電気(6770)、ルネサスエレクトロニクス(6723)、JVCケンウッド(6632)となります。
産業ロボット関連株は6324 ハーモニック・ドライブ・システムズ・7012 川崎重工業・
6622 ダイヘン・ 8137 サンワテクノス・7227 アスカ・6506 安川電機・
6268 ナブテスコ・8081 カナデン・8052 椿本興業・7272 ヤマハ発動機・
6905 コーセル・6594 日本電産・2902 太陽化学・7485 岡谷鋼機・
6163 エイチアンドエフ・7435 ナ・デックスが出てきました。
合成樹脂加工機関連株は、プラマテルズ(2714)、フクビ化学工業(7871)、
サンエー化研(4234)が出てきました。
合成樹脂加工機関連株は、プラマテルズ(2714)、フクビ化学工業(7871)、
サンエー化研(4234)が出てきました。
建設機械関連株は、ニッパンレンタル(4669)・三菱製鋼(5632)・ヤマシンフィルタ(6240)
・ナブテスコ(6268)・前田製作所(6281)・オカダアイヨン(6294)・小松製作所(6301)・
住友重機械工業(6302)・日立建機(6305)・クボタ(6326)・酒井重工業(6358)・
タダノ(6395)・竹内製作所(6432)・三菱重工業(7011)・川崎重工業(7012)・
ニチユ三菱フォークリフト(7105)・興銀リース(8425)・共成レンテム(9680)・
西尾レントオール(9699)・カナモト(9678)・コンセック(9895)が出てきました。
9月の景気ウォッチャー調査から有望銘柄を考える
景気ウォッチャー調査(2017年9月)が10月10日に発表となっておりますので、
その中から有望銘柄を考えます。
2ヶ月ぶりの下落
「持ち直しが続いている。先行きについては、人手不足に対する懸念もある一方、
引き続き受注や設備投資等への期待がみられる」 とまとめられていますが、
有望な業種はやはり雇用関連
内容を確認すると、現状の最も良い数字は雇用関連で、
反対に一番悪い数字は家計動向の中のサービス関連でした。
先行きについては、最も良い数字は雇用関連で、
反対に一番悪い数字は家計動向の中の小売関連でした。
地域別では東京都
地域別で見ると現状は最も良い数字は沖縄で、反対に一番悪い数字は北海道でした。
先行き判断DIは最も良い数字は沖縄で、一番悪い数字は北関東でした。
・近畿の百貨店
・沖縄の建設業
・沖縄の観光ホテル
・沖縄のゴルフ場
が◎(良)でした。
景気判断理由の概要でも雇用
景気判断理由の概要では、・近畿の百貨店
・沖縄の建設業
・沖縄の観光ホテル
・沖縄のゴルフ場
が◎(良)でした。
景気判断理由の概要では消費関連
反対に×(:悪)は、・北海道の一般小売店「酒」
・北関東の食料品製造業
・近畿の一般レストラン
・四国の輸送業
・甲信越の食料品製造業
・四国の輸送業
・甲信越の食料品製造業
でした。
2017年10月9日月曜日
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