日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の比較から7月の相場を考える マザース復調街です。

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の関係

新興株指数が日経平均株価を先導して変動することはよく知られています。
JPX中小型指数は、2017年3月13日から公表されている指数ですが、
2007年7月まで遡って計算がされています。

JPX中小型指数とマザース指数では、マザース指数が好調な時に日経平均も
好調になりことが分かります。

7月の相場展望

2018年6月は、マザースが低調でした。マザース復調まで全体も不調かと思います。

5月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

6月29日に鉱工業指数の2018年5月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

在庫積み上がり局面へ

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はプラスで、生産の前年同期比がプラスになっています。
在庫積み上がり局面に入りました。

在庫上がり局面の滞留期間

前回意図せざる在庫減局面から在庫積み上がり局面に移行したのは、

平成26年の第2四半期で平成27年第4四半期には在庫調整局面に移行しました。

日経平均株価は、16000円から18000円でボックスゾーンを形成しました。
俗にいう黒田バズーカの第2弾相場から効果がなくなり、その後に下押しました。

有望品目は20品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、

出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目は20品目でした。

フェロニッケル

小形棒鋼

鍛鋼品

電気金

アルミニウムダイカスト

粉末や金製機械材料

油圧シリンダ

油圧バルブ

給排水栓類

混合機・かくはん機・粉砕機

個装・内装機械

紡績・準備機械

射出成形機

工業用長さ計

トランス

線形半導体集積回路

サーボモータ

自動車用電気照明器具

小型乗用車

機関部品

有望銘柄

5月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありません。

 

上場会社連結決算短信（2018年6月度）

毎月東京証券取引所グループ（ＪＰＸ）は統計月報の中で、

決算短信集計（2018年6月度）も発表しております。
6 月度は、3月期決算企業の決算短信が集計されています。

集計された決算短信の12ヶ月移動合計の推移をグラフにすると、

やはり日経平均株価と相関があることが分かります。

3月期決算企業のデーターでは、売上高・経常利益・純利益が前年の3月より上昇しています。

5月の企業物価指数から有望銘柄を考える

6月12日に2018年5月国内企業物価指数が発表となっております。

企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化した

ものです。

一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが

早いと言われています。

輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向

があります。

特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ

平均株価の上昇します。

1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。

2014年からの反転が長期トレンドとしての転換として確認できれば

デフレ脱却宣言になるかと思います。

輸出企業にとって良い事業環境

年平均の物価指数を確認すると2017年は3年ぶりに前年よりプラスになり、

輸出指数から輸入指数を引いた差も2年連続でプラスでした。

輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。

ドル円レートの影響がかなり大きいです。

企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきている

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが

上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下しますが、

2016年1月よりCPIの方が優位で推移していましたが、CPIに対して企業物価指数

の上昇ピッチが早くなってきているので注意しておく必要があります。

5月の企業物価指数の上昇ピッチは4月より大きくなりました。

有望銘柄

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになれば

マージンが増えることになります。5月の企業物価指数から有望銘柄はありません。

4月の機械受注から有望銘柄を考える

事前予想より低い前月比-1.9％

6月11日に2018年4月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の前月比が、

事前予想より低い10.9％となりました。

ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので

機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。

機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・

電子計算機等・通信機・電子応用装置・電気計測器・風水力機械・

運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・

繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の21に分類されます。

有望カテゴリーは4カテゴリー

2月・3月・4月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は

電子応用装置・農林用機械の2つでした。

有望銘柄

4月の機械受注の結果からの有望銘柄はありません。

           

4月の景気動向指数から有望銘柄を考える

6月8日に景気動向指数（平成30年4月速報）が発表となっております。

一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
3月速報では、先行（105.0→105.0）・一致（116.4→116.4）・遅行（118.0→118.0）

と3つの指標の合計は反転しました。

最もプラス寄与度が大きかったのは耐久財出荷指数でした。　　

有望銘柄

4月の景気動向指数から個別の有望銘柄はありません。

           

4月の家計調査より有望銘柄を考える

4月の家計調査が6月7日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。

日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。

年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。

月度で見ると11ヶ月連続増加

月度で見ると12ヶ月平均は11ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5％→8％の増税までが増加でした。

消費水準指数では保険医療が強い

2015年を100とした消費水準指数では教育が上昇基調です。

消費支出の対前年同月実質増減率に寄与した主な品目等では、
私立大学授業料 ( 寄与度0.41)と移動電話通信料 ( 寄与度0.41)が大きかったようです。

有望銘柄

4月の家計調査から有望銘柄はありません。