【7月16日朝最新版】三菱重工・三菱UFJ・INPEXに注目！7月15日トレンドシグナル分析｜買い2234銘柄、様子見相場入りか？監視リスト20銘柄公開

結論｜日本株は下落相場ではなく様子見相場へ

結論から言うと、今回のトレンドシグナルは日本株市場が本格的な下落局面に入ったことを示しているわけではありません。

むしろ市場参加者が方向感を探る「様子見相場」に移行しつつあることを示しています。

買いシグナルは2234銘柄まで減少しましたが、売りシグナルも751銘柄まで減少しました。一方でニュートラル銘柄が790銘柄まで急増しています。

売りシグナル減少が示す重要な変化

前日比で売りシグナルは109銘柄減少しました。

これは市場全体が弱気へ傾いたのではなく、投資家が次の材料待ちの状態に入っている可能性を示しています。

今日注目したい3銘柄

• 三菱重工（7011）
• 三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）
• INPEX（1605）

7月15日トレンドシグナル概況分析

買い2234銘柄が示す市場心理

買いシグナル比率は59.2％です。

60％をわずかに下回りましたが、依然として市場全体では強気優勢の状態が続いています。

ニュートラル銘柄急増の意味

最も大きな変化はニュートラル銘柄が174銘柄増加した点です。

これは売りにも買いにも傾かない銘柄が増加していることを意味します。

そのため現在の日本株は「全面高」でも「全面安」でもない状態です。

今後の相場で重要なポイント

買いシグナル比率が再び60％台後半へ回復できるかが重要です。

反対に55％を下回るようであれば警戒レベルが上がるでしょう。

業種別分析

銀行株が市場を支える

三菱UFJFG、三井住友FG、みずほFGは引き続き市場の中心です。

高配当と金利上昇期待が評価されています。

防衛・エネルギー関連が堅調

三菱重工、IHI、川崎重工などの防衛関連株は引き続き堅調です。

またINPEXやENEOSなどのエネルギー関連も相対的に強い動きを見せています。

半導体・グロース株は調整継続

東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体株は依然として利益確定売りが出やすい環境です。

注目銘柄分析

三菱重工は再び上昇トレンド入りするか

防衛関連需要を背景に、中長期では依然として有望な銘柄です。

三菱UFJが主力資金の受け皿となる理由

高配当利回りと利益成長期待の両方を兼ね備えた代表銘柄として注目されています。

INPEXとENEOSが注目される背景

エネルギー価格の動向に加え、高配当投資先としての魅力も評価されています。

AI関連株の今後の展望

AIテーマは継続していますが、ソフトバンクグループやVRAINなど選別色が強まっています。

監視リスト20銘柄公開

重点監視銘柄は三菱重工、三菱UFJFG、INPEX、KDDI、日本郵政、ソフトバンクグループです。

相場の方向感が定まるまでは、高配当株やディフェンシブ銘柄中心の監視をおすすめします。

日経平均とTOPIXの今後の見通し

強気シナリオ

銀行株や防衛株への資金流入が継続し、買いシグナル比率が回復すれば上昇トレンド再開が期待できます。

警戒シナリオ

買いシグナル比率がさらに低下し、売りシグナルが再び増加した場合は調整長期化の可能性があります。

まとめ

7月15日のトレンドシグナルは、市場が弱気化したというよりも様子見局面へ移行していることを示しました。

今後は銀行株、防衛株、エネルギー株、高配当株を中心に資金の流れを確認しながら投資判断を行うことが重要です。

監視リスト20銘柄を活用し、次の上昇相場の主役候補を追い続けましょう。

直近上方修正銘柄から有望銘柄を考える

直近上方修正銘柄記事

直近上方修正銘柄（3/16）

直近上方修正銘柄（2018/1/30）

直近上方修正銘柄（2018/1/26）

直近上方修正銘柄（2018/1/12）
直近上方修正銘柄（2017/12/29）
直近上方修正銘柄（2017/12/22）
直近上方修正銘柄（2017/12/15）
直近上方修正銘柄（2017/9/22）
直近上方修正銘柄（2017/9/1）
直近上方修正銘柄（2017/8/25）
直近上方修正銘柄（2017/8/4）
直近上方修正銘柄（2017/7/28）
直近上方修正銘柄（2017/7/21）
直近上方修正銘柄（2017/7/14）
直近上方修正銘柄（2017/7/7）
直近上方修正銘柄（2017/6/30）
直近上方修正銘柄（2017/6/23）
直近上方修正銘柄（2017/6/16）
直近上方修正銘柄（2017/6/9）
直近上方修正銘柄（2017/6/2）
直近上方修正銘柄（2017/5/26）
直近上方修正銘柄（2017/4/27）
直近上方修正銘柄（2017/4/20）
直近上方修正銘柄（2017/4/14）
直近上方修正銘柄（2017/4/7）
直近上方修正銘柄（2017/3/30）
直近上方修正銘柄（2017/3/23）
直近上方修正銘柄（2017/3/16）
直近上方修正銘柄（2017/3/3）
直近上方修正銘柄（2017/2/24）
直近上方修正銘柄（2017/2/17）
直近上方修正銘柄（2017/2/10）
直近上方修正銘柄（2017/2/3）
直近上方修正銘柄(2017/1/30）
直近上方修正銘柄(2017/1/26）
直近上方修正銘柄(2017/1/13)

直近上方修正銘柄（3/16）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は20銘柄

３月12日から3月16日までに上方修正した銘柄は20銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、ありません

修正理由

城南進学研究社は、固定資産の譲渡と特別利益の計上により上方修正となりました。

ＦＣＭは、電気機能線材事業と電子機能材事業の両セグメントともに、順調に想定を上回る推移となっております。安定稼動に よる量産効果に加え、取り組みを進めてきた製品群の集約や人員配置の最適化も相まって上方修正となりました。

 ＧＭＢは、韓国子会社における退職給付債務の減少による人件費の減少や コスト削減努力などにより前回予想を上回る見込みであり、これに加えて、貸倒引当金戻入などの営業外収益が想定以上となったことや外貨資産の評価益等の為替差益も加わり上方修正となりました。

ケー・エフ・シーは、完成工事における工事の進 捗が順調に推移し、完成工事高が増加する見込みにより上方修正となりました。

ピーバンドットコムは、国内電子業界からのプリント基板の需要が増加と売上原価の適正化を図ったこと、予実管理の徹底により販売管理費の増加を抑制した結果、上方修正となりました。

長谷工コーポレーションは、不動産取引の増加とにマンション建築工事の完成工事総利益率の改善により上方修正となりました。

プロパティエージェントは、当社が手がける都心エリアの物件における賃料水準は想定よりも堅調に上昇しており、これに低金 利の恩恵もあいまって販売価格が想定よりも高く推移したことに加え、投資家への販売も順調に推移 している状況となっております。また、財務コストの積極的な圧縮を図るなど、事業の効率化により上方修正となりました。

イワキは、半導体・液晶市場および表面処理装置市場向け売上高 は引き続き好調が見込まれ、加えて主力の水処理市場向けも堅調な売上高が見込まれることとアジアを中心とした海外合弁会社からの利益も増加する見通しのため上方修正となりました。

明豊エンタープライズは、不動産販売事業において当社の主力商品である 賃貸アパ－トメントブランド「MIJAS(ミハス)」シリーズの販売が好調に推移していること、また前 事業年度にて固定資産よりたな卸資産へ振り替えを行った京都の案件が、当初の予想を上回る価格で の販売見通しであること等から上方修正となりました。

東洋エンジニアリングは、ソリューション事業およ びプロダクト事業の採算が見込みに比しそれぞれ向上していることに加えて、システムサポート事業 を展開する連結子会社の赤字縮小が見込まれることから上方修正となりました。

岡村製作所は、確定給付年金制度の廃止に伴う退職給付制度 改定益により上方修正となりました。

ファルテックは、投資有価証券売却益により上方修正となりました。

ながの東急百貨店は、広告宣伝費の見直し、ポイント経費の減少な どによる販売費及び一般管理費の減少等と繰延税金資産の計上により上方修正となりました。

西芝電機は、発電・産業システムの売上高が前回予想値を上回る見通しによる上方修正となりました。

ツルハホールディングス は、連結化した子会社の会計処理により上方修正となりました。

ＥＩＺＯは、、商品構成及び対ユー ロでの円安効果等により上方修正となりました。

西部電機は、海外市場の輸出増加により上方修正となりました。

インフォメーション・ディベロプメントは、ソフトウ エア開発における不採算案件が、プロジェクトマネジメントの効果により、想定よりも利益率が改善し納品 できたこと、ならびに当社およびコンサルティング子会社の売上総利益率が改善したことなどにより上方修正となりました。

ＳＫＩＹＡＫＩは、ファンクラブ・ファンサイト（FC）サービスにおける 有料会員数が堅調に増加したことに加え、アーティストグッズ等のマーチャンダイジング及び電子商取引 （EC）サービスにおける出荷額が想定を上回ったことにより上方修正となりました。

東京インキは、最近の業績動向が好調により上方修正となりました。

アバールデータは、半導体製造装置市場の堅調により上方修正となりました。

4720 株式会社城南進学研究社
5758 ＦＣＭ株式会社
7214 ＧＭＢ株式会社
3420 株式会社社ケー・エフ・シー
3559 株式会社ピーバンドットコム 
1808 長谷工コーポレーション株式会社
3464 プロパティエージェント株式会社
6237 株式会社イワキ
8927 株式会社明豊エンタープライズ
4828 東洋エンジニアリング
7994 株式会社岡村製作所
7215 株式会社ファルテック

9829 株式会社ながの東急百貨店
6591 西芝電機株式会社
3391  株式会社ツルハホールディングス 

6737 ＥＩＺＯ株式会社 

6144 西部電機株式会社
4709 株式会社インフォメーション・ディベロプメント
4635 東京インキ株式会社
6918 株式会社アバールデータ

直近上方修正銘柄（1/30）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は37銘柄

1月29日から1月30日までに上方修正した銘柄は37銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、ありません

修正理由

日本ケアサプライは、福祉用具サプライ事業の好調と経費削減と投資有価証券売却益の計上により上方修正となりました。

旭精機は、精密金属加工及びプレス機械の売上げが好調なことにより上方修正となりました。

エンシュウは、工作機械関連事業部門における原価低減等によ る営業利益の増加に加え、種々の施策による営業外損益の改善により上方修正となりました。

北洋銀行は、経費削減及びその他経常収益の増加を反映し上方修正となりました。

インプレスホールディングスは、投資有価証券の売却益計上により上方修正となりました。

双信電機は、堅調に推移している半導体製造装置や工作機械市場の設備投資需要により、ノイズフィル タ、コンデンサ等が増加し上方修正となりました。

フォスター電機は、主要顧客向けヘッドセットの生産における品質改善・生産能率の改善により当該生産性が向上し上方修正となりました。

リーダー電子は、4Ｋ映像フォーマット対応関連設備など放送関連設備の需要が好調に推移し上方修正となりました。

アートネイチャーは、売上高が前回発表予想を上回る見込みであることに加え、販売・一般管理費用の節減により上方修正となりました。

セフテックは、市場が継続的に好調であり高付加製品・レンタル商品全般の回転率が想定以上となり上方修正となりました。

日本Ｍ＆Ａセンターは、過去最大の成約数と受託残により上方修正となりました。

アサヒグループホールディングスは、当期の通期連結業績は、欧州・オセアニアを中心とした国際事業の増収効果に加えて、製造原価の低減や 固定費全般の効率化、及び事業ポートフォリオの再構築に伴い発生した株式売却益などにより上方修正となりました。

大陽日酸は、国内外でのエレクトロニクス向け電子材料ガス及び機器・工事の売上収益が増加している ことに加え、2015年からＭ＆Ａで進出しているオーストラリアの事業会社が好調であること上方修正となりました。

ファンケルは、ファンケル化粧品やアテニアが好調なことに加え、インバウンド需要が想定を上回って推移していることなどから上方修正となりました。

ＭＡＲＵＷＡは、大容量高速通信網への設備投資やクラウドサービス等の拡大による半導体需要等の増加により、関連する製品が好調に推移し売上拡大や収益体質強化の効果により上方修正となりました。

酒井重工は、国内の大型ローラ排ガス規制駆け込み需要に加え、北米及び東南アジア市場販売が好調に推移し、 またアフリカ諸国向けプロジェクト需要も重なり、上方修正となりました。

ＪＵＫＩは、中国市場における産業装置の需要拡大や縫製機器のハイエンド分野での拡大、および内需を中心とした 受託加工等グループ事業の需要拡大により売上高が増加したこと、 加えて、前回業績予想公表時の想定為替レート（１米ドル＝105円）に比べて円安基調で推移したことなどにより上方修正となりました。

アルプス電気は、電子部品事業において車載市場向け製品及びスマートフォン向け製品などが堅調に推移し、車載情報機器事業（アルパイン株式会社（東証１部））においても、欧州自動車メーカー向け純正品の販売 が好調に推移したことや製品ミックスの改善に加え、為替の円安基調もあり上方修正となりました。

マクセルホールディングスは、リチウムイオン電池の販売が好調に推移していることに加え、自動車市場向 けマイクロ電池や光学部品も堅調な販売と新事業である半導体関連受託開発・製造事業も好調に推移しており上方修正となりました。

アルパインは、当第３四半期累計期間の実績及び第４四半期の売上が堅調に推移することから上方修正となりました。

フルヤ金属は、受注の好調と貴金属価格の上昇により上方修正となりました。

ヤマトホールディングスは、大口の法人のお客様に対し、出荷調整や再配達削減などを 要請するとともに、法人のお客様に対し、運賃の見直し交渉を進め、既に多くのお客様にご 理解とご協力をいただいて上方修正となりました。

エ ム テ ィ ー ア イは、子会社のクライム・ ファクトリー株式会社を吸収合併（2017 年 10 月 1 日）し、同社の繰延欠損金を引き継いだこと等により税 金費用が減少したことからめ上方修正となりました。

JFE コンテイナーは、中国でのドラム缶販売量が、環境規制の強化や冬季の天然ガス供給制限による需要家の操 業停止及び生産減の影響で落ち込む一方、国内のドラム缶出荷量は主要需要分野の化学・石油業界の活況を背 景として前年を上回る水準で堅調に推移しており、高付加価値缶の拡大や品種構成改善の進展等、全体として 従来予想に対し増益が見込まれるため上方修正となりました。

広栄化学工業は、医農薬中間体および触媒関連製品等主要製品の販売が堅調に推移する見通しであり円安の影響などにより上方修正となりました。

サンワテクノスは、第９次中期経営計画 (Challenge 1500)の重点施策に関する取組みが効果を上げたことにより上方修正となりました。

カワタは、売上げ好調と繰延税金資産の計上により上方修正となりました。

本多通信工業は、ＦＡ・車載分野が好調に推移していることを踏まえ上方修正となりました。

名工建設は、工場利益率が予想より向上したことにより上方修正となりました。

エクセディは、有形固定資産の償却方法変更より上方修正となりました。

寺岡製作所は、原材料価格や為替相場の動向に不確定要素はあるものの、電機・電子用テープの好調、 原価低減活動によるコスト削減、投資有価証券の売却益の発生などにより上方修正となりました。

日立建機は、油圧ショベルをはじめとする建設機械世界需要が、多くの地域で想定を上回る見込みであり上方修正となりました。

新家工業は、建設関連・自動車関連全般的に堅調に推移していることにより上方修正となりました。

東京日産コンピュータシステムは、前期末現在における受注残や当社が提供するデータセンターなどの第三世代ビジネスの堅調な推移、ま た大規模なパソコン代替案件の受注増に伴い上方修正となりました。

ピー・シー・エーは、所有不動産の固定資産売却益を計上したことにより上方修正となりました。

ベルパークは、法人向け販売が好調に推移したことにより上方修正となりました。

ミズホメディーは、主にインフルエンザ検査薬を中心とする機器 試薬システムの伸びに加え、インフルエンザの 2017/2018 シーズンの流行が前シーズン同様に例年より早く開始した影響と経費節減等により上方修正となりました。

オリジナル設計は、受注したプロジェクト毎の適切な予算管理及び工程管理による生産性の向上並びに原価低減等により収益性が高まり繰延税金資産の増加による税金費用の減少により上方修正となりました。

2393 東証2部　株式会社日本ケアサプライ
6111 東証1部　旭精機株式会社
6218 東証1部　エンシュウ株式会社
8524 東証1部　株式会社北洋銀行
9479 東証1部　インプレスホールディングス株式会社
6938 東証1部　双信電機株式会社
6794 東証1部　フォスター電機株式会社
6867 東証JQS　リーダー電子株式会社
7823 東証1部　株式会社アートネイチャー
7464 東証JQS　セフテック株式会社
2127 東証1部　株式会社日本Ｍ＆Ａセンター
2502 東証1部　アサヒグループホールディングス株式会社
4091 東証1部　大陽日酸株式会社
4921 東証1部　株式会社ファンケル
5344 東証1部　株式会社ＭＡＲＵＷＡ
6358 東証1部　酒井重工株式会社
6440 東証1部　ＪＵＫＩ株式会社
6770 東証1部　アルプス電気株式会社社
6810 東証1部　マクセルホールディングス株式会社
6816 東証1部　アルパイン株式会社
7826 東証1部　株式会社フルヤ金属
9064 東証1部　ヤマトホールディングス株式会社社
9438 東証1部　株式会社エ ム テ ィ ー ア イ
5907 東証2部　JFE コンテイナー株式会社
4367 東証2部　広栄化学工業株式会社
8137 東証1部　サンワテクノス株式会社
6292 東証2部　株式会社カワタ
6826 東証1部　本多通信工業株式会社
1869 名古屋2部　名工建設株式会社
7278 東証1部　株式会社エクセディ

4987 東証2部　株式会社寺岡製作所
6305 東証1部　日立建機株式会社
7305  東証1部  新家工業株式会社 

3316 東証JQS  東京日産コンピュータシステム株式会社

9629 東証1部   株式会社ピー・シー・エー
9441 東証JQS   株式会社ベルパーク
4595 東証JQS   株式会社ミズホメディー
4642 東証2部　オリジナル設計株式会社

直近上方修正銘柄（1/26）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は30銘柄

1月15日から1月26日までに上方修正した銘柄は30銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、ミライアル（4238）です。

修正理由

北海電気工業は、再生エネルギー関連工事など順調に進捗し上方修正となりました。

キングジムは、販売費及び一般管理費の一部経費の発生が第３四半期以降へ期ずれとな ったこと等により上方修正となりました。

セレスは、ポイントメディア事業において、主力のスマートフォン向けポイントサイト「モッピー」の会員数が堅 調に伸長し、アフィリエイト広告の売上高も順調に推移しました。また、コンテンツメディア事業でも、新 規メディアの売上高が想定以上に立ち上がってきており上方修正となりました。

東映アニメーションは、引き続き国内 外で『ドラゴンボールZ ドッカンバトル』をはじめとする各種アプリゲームが前回発表時の見通しを上回 って好調に推移したことから上方修正となりました。

ＹＫＴは、海外子会社の利益が向上したことや、光電子部品販売の国内子会社が好調に推移 したことに伴い上方修正となりました。

信越化学工業は、塩ビ化成品事業と半導体事業が業績を大幅に伸ばしたことにより上方修正となりました。

高田機工は手持ち工事が順調に進捗し、第３四半期に竣工した工事の設計変更による増額が寄与し上方修正となりました。

興研は、産業用防塵マスク、防毒マスク、順調な販売や海外での大気汚染対策用の使い捨てマスクの需要拡大により上方修正となりました。

ブルドックソースは、投資有価証券売却益等の 増加により上方修正となりました。

サイバネットシステムは、⽶開発⼦会社において、期末にかけ複数の大型契約を獲得した ことにより計画を上回る⾒通しとなり、好調に推移した商品の原価率の影響から商品原価が増加したものの、主に国内の経費執⾏ の⾒直しを図ったことに加え、海外の⼤型案件獲得が寄与し計画を上回る⾒通しに加え、国内外の助成⾦収⼊が増加したことにより計画を上回る⾒通しになり上方修正となりました。

ドリコムは、既存IP ゲームアプリが想定 を上回る推移をみせ、プロモーション時期の変更に伴う広告宣伝費の期ズレの影響を受けた結果、上方修正となりました。

早稲田アカデミーは、期中平均塾生数が、前年同期比 6.8％ 増、計画に対しては 1.5％上回って順調に推移しており上方修正となりました。

エヌエフ回路設計ブロックは、が電子計測器分野・カスタム応用機器分野で堅調に推移し、電源機器分野では大幅に増加し上方修正となりました。

カイノスは、製造原価ならびに販売費および一般管理費低減などにより上方修正となりました。

ティーケーピーは、高価格帯の会議室として、新築・築浅のランドマークなオフィス ビルの高機能性とロケーションを活かした｢TKP ガーデンシティ PREMIUM｣、｢TKP ガーデンシティ｣の積極的な 出店により、会議・研修だけでなく、多目的な利用用途の取り込みを推進したこと、また株式会社メジャース を子会社化し、高付加価値なイベントプロデュース事業にも参入したことが奏功し上方修正となりました。

サンウッドは、プロジェクトの進捗状況を鑑みて、広告宣伝費等の費用が削減される見通 しとなったため上方修正となりました。

ブレインパッドは、効率的なプロジェクト管理により案件利益 率が想定よりも高まったこと、人員の増加ペースが想定より遅れていることなどにより上方修正となりました。

セックは、移動体通信事業者向けのサービス系の開発が好調であることに加え、 官公庁案件を中心とした社会基盤システム分野と車両自動走行などロボットの研究開発案件が堅調な宇宙先 端システム分野が増加し上方修正となりました。

鳥居薬品は、主力品である「レミッチ（透析患者における経口そう痒症改善剤）」の販売が好調 に推移したことと経費節減により上方修正となりました。

ＲＳ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓは、ウェーハ事業及び半導体生産設備の買取・販売事業がおおむね堅調に推移したことなどにより、前回発 表予想を上回る見込で上方修正となりました。

ミライアルは、半導体業界の活況が継続しており、当社主力製品である半導体関連製品の出荷が好 調に推移したことにより上方修正となりました。

日本鋳造は、ＰＣＢ処理引当金戻入額として特別利益に計上により上方修正となりました。

NISSHA株式会社は、ディバイス事業における製品需要が想定を上回ったことなどにより上方修正となりました。

カナレ電気は、第 4 四半期の日本国内売上が堅調だったこともあり上方修正となりました。

レアジョブは、業務の見直しや効率化を進めたことに より人件費が当初計画と比べ抑制されたこと、及び業績拡大に向けた投資の一環として、 積極的な人員採用を行っているものの、想定通りの人員獲得までには至らなかったこと等により上方修正となりました。

アーバネットコーポレーションは、過大に見積もられていた法人税等を修正するに至ったことから上方修正となりました。

ジャパンインベストメントアドバイザーは、オペレーティング・リース事業及び環境エネルギー事業においては、当 該事業の案件組成が順調に進み、顧客(投資家)からの強い需要を背景に商品の販売も好調に推移したことにより上方修正となりました。

金下建設は、手持工事の採算改善による完成工事総利益の増加等と投資有価証券売却益
の特別利益に計上により上方修正となりました。

アクロディアは、IoT野球ボー ル「i・Ball Technical Pitch」において、その機能を高く評価され上方修正となりました。

サンケイ化学は、販管費の減少のため上方修正となりました。

1832 東証1部　北海電気工業株式会社
7962 東証1部　株式会社キングジム
3696 東証1部　株式会社セレス
4816 東証JQS　東映アニメーション株式会社
2693 東証1部　YKT株式会社
4063 東証1部　信越化学工業株式会社
5923 東証1部　高田機工株式会社
7963 東証JQS　興研株式会社
2804 東証2部　ブルドックソース株式会社4312 東証1部　サイバネットシステム株式会社
3793 マザース　株式会社社ドリコム
4718 東証1部　株式会社社早稲田アカデミー
6864 東証JQS　株式会社エヌエフ回路設計ブロック
4556 東証JQS　株式会社カイノス
3479 マザース　株式会社社ティーケーピー
8903 東証JQS　株式会社サンウッド
3655 東証1部　株式会社ブレインパッド
3741 東証1部　株式会社セック
4551 東証1部　鳥居薬品株式会社
3445 東証1部　株式会社ＲＳ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ
4238 東証1部　ミライアル株式会社
5609 東証1部　日本鋳造株式会社

7915 東証1部　NISSHA株式会社
5819 東証1部　カナレ電気株式会社
6096  マザーズ  株式会社レアジョブ 

3242 東証JQS  株式会社アーバネットコーポレーション

7172 マザーズ  株式会社ジャパンインベストメントアドバイザー
1897 東証2部　金下建設株式会社
3823 東証2部　 株式会社アクロディア
4995 福証　 　 サンケイ化学株式会社

直近上方修正銘柄（1/12）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は19銘柄

1月9日から1月12日までに上方修正した銘柄は19銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、アドテックプラズマテクノロジー（6668）です。

修正理由

ホクリョウは、飼料価格が想定より低く推移していることより上方修正となりました。

柿安本店は、月次業績動向から上方修正となりました。

北の達人コーポレーションは、新規獲得能力の大幅な増強と効率性の向上が当社の想定を上回っていることと、新規顧客の更なる獲得に向け、集客体制を更に強化することや、戦略的に広告宣伝費を拡大させる可能性があることから上方修正となりました。

DDホールディングスは、全店及び既存店月次売上高が 10 ヵ月連続（平成 29 年３月度から同年 12 月度）で 前年対比を超える等、堅調に推移し、継続したコストダウンや費用の効率化を図り想定通りの結果となり上方修正となりました。

ムゲンエステートは、当期に販売した物件の利益率が第１四半期 より当初予想を上回って順調に推移したことから、物件ごとの販売時期を随時見直し、慎重に物件 販売を推進した結果、上方修正となりました。

ＳＨＩＦＴは、SHIFT’300 で計画した各施策は順調 に推移しており上方修正となりました。

サイバーステップは、「オンラインクレーンゲーム・トレバ」 のテレビCMの放送の効果と「Ｑ＆Ｑアンサーズ」がサービス開始となったことで上方修正となりました。

アドテック プラズマ テクノロジーは、半導体・液晶関連事業において、引き続き設備投 資が好調に推移していることと、製造原価の低減等により上方修正となりました。

エンケイジャパンは、「星のカービィー」「ドラえもん」等の定 番キャラクターが上期に続き下期も好調に推移していることに加え、弊社オリジナルの「もちも ちマスコット」シリーズや「忠犬もちしば」の増販等により売上総利益率が向上し上方修正となりました。

ノダは、国産針葉樹合板は依然として業界全体の製品在庫水準が低く、 当社及び子会社の生産、販売が好調に推移するなか、当初懸念していた販売価格の下落がなく、緩やかな値 上がり傾向で安定した合板相場が続いたことから上方修正となりました。

ファーマライズホールディングスは、調剤薬局事業において当第２四半期連結累計期間における処方せん単 価（技術料、薬剤料）が想定に対し好調だったこと、及び経費抑制の効果等を主な要因として上方修正となりました。

アルテック株式会社は、売上原価等のコストコントロールを徹底したこと等により上方修正となりました。

ミスターマックス・ホールディングスは、改装やセールなどの効果により既存店の売上が好調に推移し、外貨建て保険の満期返戻金の計上 や、システム開発中断による和解金の計上などにより上方修正となりました。

ユニー・ファミリーマートホールディングスは、総合小売事業において遊休資産の売却等を計画外で行い、「その他収益(IFRS)」等 に計上した結果、上方修正となりました。

イオン北海道は、債権譲渡に対し、 貸倒引当金が税務上損金として認容され、当期における税負担額が軽減したため上方修正となりました。

スター精密は、工作機械事業では欧州や 中国で自動車関連を中心に設備投資需要が好調に推移し、特機事業でも米国市場向けを中心に堅調 なことから上方修正となりました。

リヒトラブは、事務用品等事業において収益性の高い新製品の投入と原価率の改善及び経費削減効果等が見込まれることにより上方修正となりました。

東武ストアは、店舗改装に係る 撤去費、固定資産除却損等の特別損失の発生が計画を下回り上方修正となりました。

エムビーエスは、原価低減と経費削減、工事採算性を重視した受注方針の徹底とは、当社太陽光発電による売電収入、外国社債に関する有価証券利息により上方修正となりました。

1384 東証1部　株式会社ホクリョウ
2294 東証JQS　株式会社柿安本店
2930 東証1部　株式会社北の達人コーポレーション
3073 東証1部　株式会社DDホールディングス
3299 東証1部　株式会社ムゲンエステート
3697 マザーズ　株式会社ＳＨＩＦＴ
3810 東証2部　サイバーステップ株式会社
6668 東証2部　株式会社アドテックプラズマテクノロジー
7608 東証1部　株式会社エンケイジャパン
7879 東証2部　株式会社ノダ

2796 東証1部　ファーマライズホールディングス株式会社
9972 東証1部　アルテック株式会社
8203 東証1部　株式会社ミスターマックス・ホールディングス
8028 東証1部　ユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社 

7512 東証1部　イオン北海道株式会社

7718 東証1部　スター精密株式会社
7975 東証2部　株式会社リヒトラブ
8274 東証1部　 株式会社東武ストア
1401 東証1部　 株式会社エムビーエス

直近上方修正銘柄（12/29）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は9銘柄

12月25日から12月29日までに上方修正した銘柄は11銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、今週はありません。

修正理由

スターティアは、ITインフラ関連事業 が予算に対し好調に推移しており、特にMFP、NW機器関連が収益に貢献したことに加え、 販売費及び一般管理費において、デジタルマーケティング関連事業及びITインフラ関 連事業ともに、効率的な資源配分を行いコスト削減に努めたことなどの結果と投資有価証券売却益の計上により上方修正となりました。

三機サービスは、前期から開始した大口契約 の業務を夏場に想定以上に受注した事や、下期に計画していた案件の受注が前倒しになった事等によ り上方修正となりました。

立花エレテックは、世界的な半導体業界の好調を受け、半導体デバイス事業が大幅伸長するとともに、半導体・液晶製造装置 関連並びに自動車関連の設備投資需要を背景に、当社主力のＦＡシステム事業も依然好調なことにより上方修正となりました。

大阪有機化学工業は、電子材料を中心に売り上げ好調により上方修正となりました。

ディー・エヌ・エーは、海外子会社の清算に伴い累積した為替差益を純利益に振り替えることにより上方修正となりました。

サイボウズは、クラウド事業の好調により上方修正となりました。

オーエスジーは、売り上げ好調と投資有価証券の売買益を計上したことにより上方修正となりました。

三益半導体工業は、半導体市況の好調により上方修正となりました。

シグマ光機は、半導体・電子部品・FPD業界での設備投資・研究開発投資の回復傾向による需要増により上方修正となりました。

3393 東証1部　スターティア株式会社
6044 東証1部　株式会社三機サービス
8159 東証1部　株式会社立花エレテック 

4187 東証1部　大阪有機化学工業株式会社

2432 東証1部　株式会社ディー・エヌ・エー
4776 東証1部　サイボウズ株式会社
6136 東証1部　 オーエスジー株式会社
8155 東証1部　 三益半導体工業株式会社
7713 東証JQS　シグマ光機株式会社

直近上方修正銘柄（12/22）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は11銘柄

12月18日から12月22日までに上方修正した銘柄は11銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、今週はありません。

修正理由

伊勢化学工業は、ヨウ素及び天然ガス事業において、ヨウ素製品の販売数量が前回予想時の想定を上回る見込みと なったことにより上方修正となりました。

日本カーボンは、人造黒鉛電極の市況に変化とファインカーボンの半導体関連市場等の好況、生産体制最適化や原価低減により上方修正となりました。

ＧＦＡは、保有物件の売却による営業収益の発生により上方修正となりました。

イトーヨーギョーは、固定資産売却による特別利益計上により上方修正となりました。

日本電子材料は、早期退職者に対する退職一時金の支給実施額等が想定を下回ったことにより上方修正となりました。

佐鳥電機は、利益率向上と販売費および一般管理費の削減により上方修正となりました。

パソナグループは、インソーシングにおける収益性の向上やグループ各社における業務プ ロセスの標準化やＩＴシステム基盤の共通化による効率化が進み上方修正となりました。

テセックは、半導体検査の高付加価値戦略モデルの受注が好調なことにより上方修正となりました。

エイチ・アイ・エスは、子会社の保有する不動産の売却の固定資産売却益を反映したことにより上方修正となりました。

ハピネットは、訴訟の控訴審判決に伴い特別利益を計上したことにより上方修正となりました。

アイケイは、メーカーベンダー事業の好調によりより上方修正となりました。

4107 東証2部　 伊勢化学工業株式会社
5302 東証1部　 日本カーボン株式会社
8783 東証JQS　GFA株式会社
5287 東証2部　株式会社イトーヨーギョー
6855 東証１部　日本電子材料株式会社
7420 東証１部  佐鳥電機株式会社
2168 東証1部　株式会社パソナグループ
6337 東証JQS　株式会社テセック
9603 東証1部　株式会社エイチ・アイ・エス

7552 東証1部　株式会社ハピネット
2722 東証JQS　株式会社アイケイ 

直近上方修正銘柄（12/15）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は9銘柄

12月11日から12月15日までに上方修正した銘柄は9銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、FCM（5758）となります。

修正理由

ファーストコーポレーションは、は生産性の 向上、原価低減効果等により上方修正となりました。

FCMは、これまで堅調であった電気機能線材事業に加えて、従来から利益貢献度の高かった電子機能材事業 の回復にも目途が立ったため上方修正となりました。

システム ディは、先行３事業（学園・ウェルネス・ソフトエンジ）が順調に進展し たことに加えて、新規２事業（公教育・公会計）が業績を伸ばしたことにより上方修正となりました。

ブロードバンドタワーは、持分法適用関連会社の株式の売却による特別利益により上方修正となりました。

トリプルワンは、システム事業において半導体検査装置関連の受注で、システム事業における受注増に伴い、部材の調達についても大量発注によるコスト削減が図られた事から上方修正となりました。

ウィン・パートナーズは、負ののれん代発生による特別利益計上により上方修正となりました。

コーセルは、景気が回復基調で推移する中、エレクトロニクス業界において、自動車電装化の進展・データセンター関連設備投資向けの電子部品需要増加を見込んだ半導体製造装置の需要拡大が継続、及び企業の自働化投資の需要も堅調に推移していることから受注が予想よりも増加しており上方修正となりました。

ロードスターキャピタルは、販売用不動産の売却が決定したことにより売上高を反映したことにより上方修正となりました。

シーズホールディングスは、売上高が好調であることと買収した子会社の収益を連結対象として反映したことにより上方修正となりました。

日本電信電話は、子会社のドコモ株の売却利益を計上することにより上方修正となりました。

1430 東証1部　 ファーストコーポレーション株式会社
5758 東証JQS　FCM株式会社
3804 東証JQS　株式会社システム ディ
3776 東証JQS　ブロードバンドタワー
6695 　　　　  株式会社トリプルワン
3183 東証1部　ウィン・パートナーズ株式会社
6905 東証1部　コーセル株式会社
3482 マザーズ  ロードスターキャピタル株式会社

4924 東証1部　株式会社シーズホールディングス
9432 東証1部　日本電信電話株式会社