12月の景気動向指数から有望銘柄を考える

2月7日に景気動向指数（平成29年12月速報）が発表となっております。


一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の３つの指数があります。
12月速報では、先行（102.7→105.2）・一致（115.1→115.2）・遅行（113.4→114.2）と3つの指標がそろって上昇しました。3指数の合計は334.6となり2015年6月以来の水準となり景気は強くなって来ているようです。

先行指数

先行指数ですが、新規求人数(除学卒)・消費者態度指数・日経商品指数・マネーストックM2・東証株価指数・中小企業売上げ見通しＤＩがプラス寄与でした。

新規求人数がプラスということでは、リクルートホールディングス（6098）が期待出来そうです。

日経商品指数がプラスということは、市況関連が良くなって来るということで非鉄金属の東邦亜鉛（5707）などが上方修正の期待が出来そうです。

マネーストックM2は、通貨供給量ということで貸出が増え始めたのかマイナス金利のデメリットから抜け出した金融機関になるかと思います。ディフェンシブとして配当率の良い銀行になるかと思います。長期的にはフィンテックにも積極的で時価総額も大きな三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（8306）でしょうか。

反対に先行指数の中で、最終需要財在庫率指数・鉱工業用生産財在庫率指数・新設住宅着工床面積・がマイナス寄与でした。住宅メーカーは動向を見ておく必要があるかもしれません。空家問題が深刻化しているので、これから新設住宅メーカーよりリノベーションを手がける銘柄の方が期待出来ます。

一致指数

一致指数ですが、生産指数(鉱工業)・鉱工業用生産財出荷指数・中小企業出荷指数(製造業)・有効求人倍率(除学卒)がプラス寄与でした。

反対に一致指数の中で、耐久消費財出荷指数・投資財出荷指数(除輸送機械)・商業販売額(小売業)・商業販売額(卸売業)がマイナスでした。

遅行指数

遅行指数ですが、家計消費支出(勤労者世帯、名目)・法人税収入・完全失業率・消費者物価指数(生鮮食品を除く総合) ・最終需要財在庫指数はプラス寄与でした。