上方修正銘柄は90銘柄
7月28日から8月4日までに上方修正した銘柄は90銘柄が抽出出来ました。
その中から有望銘柄を考えます。
有望銘柄
有望銘柄は、旭ダイヤモンド工業株式会社（6140）となります。
修正理由
コスモ・バイオは、利益性の高い製品・サービスの販売に注力し、投資活動の分配金も発生したことにより上方修正となりました。
オカモトは、自動車内装材ならびにコンドーム等が堅調
に推移したことに伴い上方修正となりました。
兼松エンジニアリングは、販売好調なことにより上方修正となりました。
アイ・ビー・エスは、自社ライセンス販売好調なことにより上方修正となりました。
メタルアートは、自動車部品部門では軽自
動車並びに小型車自動車市場が堅調に推移するとともに、建設機械部品部門でも堅調な市場回復と排気ガス
規制対応機種導入前の駆け込み需要の影響を受け受注が伸びたことにより上方修正となりました。
東洋ドライルーブは、売上の増加、仕入の調整、原価低減・生産性向上施策などにより上方修正となりました。
santecは、製造現場向け光測定器の販売が好調に推移し、
売上高が増加したことに加えて、コスト抑制に努めたことにより上方修正となりました。
フルキャストホールディングスは、短期業務支援事業における主力サービスで
ある「アルバイト紹介」及び「代行」が伸張したことを主因とし、加えて、人件費を中心に販管費率を抑制したことで上方修正となりました。
コムシスホールディングスは、株式交換による株式会社カンドーの完全子会化により上方修正となりました。
ダイナックは、事業譲渡益等の特別利益により上方修正となりました。
クリヤマホールディングスは、子会社株式の譲渡に関する株式売却損益のより上方修正となりました。
ＫＨネオケムは、機能性材料や基
礎化学品の事業分野で販売が当初の計画に対して好調であったこと堅調な需要の推移が見込まれることから上方修正となりました。
日本カーボンは、人造黒鉛電極の長らく続いた価格下落が収束し、販売価格が当
初想定を上回りました。ファインカーボンは、太陽電池関連市場や半導体関連市場の好況により堅調に推移し、各セグメントの生産体制最適化や原価低減に取組んだことにより上方修正となりました。
中山製鋼所は、鋼材スプレッドおよび
ユーティリティコストが期初の想定より改善する見込みであるため上方修正となりました。
エヌアイシ・オートテックは、主力製品である「アルファフレームシステム」の売上高が伸長する見込み
であることより上方修正となりました。
旭ダイヤモンド工業は、各業界向け工具とも順調に推移しており、第２四半期累計期間
におきましても期首予想を上回る見込みであることから上方修正となりました。
ミネベアミツミは、第１四半期連結累計期間の業績及び直近の受注動向を踏まえ上方修正となりました。
ティラドは、建設産業機械用の販売増加に加えて、中国及びタイの子会社における販売増加等により上方修正となりました。
ケーヒンは、二輪車・汎用製品および四輪車製品の販売増加や、為替換算上の影響により上方修正となりました。
タムロンは、原価低減や販売費及び一般管理費の削
減に注力したことに加え、前提為替レートに対し円安ユーロ高で推移したこと等による為替のプラス影響もあり上方修正となりました。
バンダイナムコホールディングスは、ネットワーク
エンターテインメント事業におけるネットワークコンテンツ等が好調に推移していることにより上方修正となりました。
興研は、販売好調により上方修正となりました。
穴吹興業は、販売対策の経費が削減出来たことにより上方修正となりました。
東邦化学工業は、製品需要は堅調に推移しており上方修正となりました。
ヤマダコーポレーションは、為替動向が当初予想より円安で推移したことにより上方修正となりました。
北川工業は、利益率の高い製品の売上が伸びたことや、原価低減・経費削減に注力したことなどにより上方修正となりました。
有沢製作所は、多機能携帯端末を主用途とする電子材料の需要が堅調で、産業構造材料の収益改善努力により上方修正となりました。
テレビ東京ホールディングスは、テレビ東京のアニメ事業が前回予想を上回る見込
みとなったこと、及び費用面の抑制を果たしたことなどにより上方修正となりました。
ホシデンは、アミューズメント関連向けが当初想定より好調に推移していることにより上方修正となりました。
アサヒグループホールディングスは、国内の飲料、食品事業における増収に加え、国際事業において本年第 2 四半期から損
益を連結した中東欧ビール事業の業績が 9 か月分上乗せとなり、製造原価の低減や固定費全般の効率化などにより上方修正となりました。
ＲＳ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓは、ウェーハ事業にお
いて三本木工場および台湾子会社工場の稼働率向上および為替が前回発表予想の 1 ドル＝107 円より円安
ドル高で推移した等の要因により上方修正となりました。
ディスコは、好調な半導体・電子部品業界の市場環境と直近の業績動向等を踏まえて上方修正となりました。
ＪＵＫＩは、取引採算の見直しやコストダウンなどにより粗利益
率が改善し、また、販管費の削減などもあって上方修正となりました。
ニコンは、精機事業では、半導体装置事業の収益改善が見込まれ、映像事業では、デジ
タルカメラ及び交換レンズの販売台数の増加により、業績は前回予想値を上回って推移することが見込まれます。インストル
メンツ事業では、政府予算執行遅延等により、収益悪化が見込まれるものの、各セグメントに配賦されない全社損益の改善もあり上方修正となりました。
プラッツは、投資利益及び為替差益について、期初計画比で増額を見込んでいることから上方修正となりました。
ゴールドウィンは、リテールの売上げ拡大、粗利率の向上により上方修正となりました。
アセンテックは、働き方改革に向けたテレワーク導入案件等の増加に伴い、そのキーテクノロジーである仮想デスクトップ需要の高まりにより、仮想デスク
トップビジネスの事業領域が堅調に推移し、 SSD の技術進化とコスト低減により急速に世代交代が進みフラッシュストレージ
を中心とした先進ストレージ需要の高まりにより、仮想インフラ及びストレージの事業領域も堅調に推移し、仮想デスクトップを展開するうえでの当社のコンサル
ティングサービス等のプロフェッショナルサービスが増加し上方修正となりました。
琉球銀行は、株式等売却損益が当初予想を上回る見込みとなったこと等から上方修正となりました。
ミヨシ油脂は、高付加価値製品の拡販及び新規顧客の獲得など利益を重視した営業活動に加え、生産体制の効率化やユーティリティ費用の低減等が当初の想定を上回っていることから上方修正となりました。
クリエートメディックは、自社販売における価格下落の影響が想定よりも小さかったことに加え、販売好調による操業度向上が寄与しました。また原価低減や、販売管理費の時期ズレなどもあり上方修正となりました。
ワイヤレスゲートは、子会社ＬＴＥ－Ｘにおいて順調に事業を進捗させつつもコストを想定よりも抑えられたこと、
「ワイヤレスゲートWi-Fi＋WiMAX」サービスにおいて想定よりも利益率が高くなっていること等から上方修正となりました。
フジミインコーポレーテッドは、半導体市場の好調の背景に業績が予想を上回り上方修正となりました。
マルサンアイは、営業外収益（デリバティブ評価益）を計上したため上方修正となりました。
タツモは、半導体製造装置や搬送機器での利益率の向上や海外子会社
である TAZMO VIETNAM CO.,LTD.の売上・利益の増加、また、株式会社クォークテクノロジーへの貸倒引当金
の戻入を営業外収益に計上する事等により上方修正となりました。
デイトナは、粗利益の
改善や販管費の抑制が堅調に推移するものと判断し上方修正となりました。
古河電気工業は、各事業が全般的に好調に推移していることから上方修正となりました。
メガチップスは、海外子会社が保有する株式の売却に伴う投資有価証
券売却益を特別利益に計上する見込みとなり上方修正となりました。
ニチコンは、自動車市場向け製品およびインバータ・産機向け製品が堅調に推移したことにより、平成 30 年３月期第１四半
期連結会計期間の業績が計画を上回ったことや、直近の事業環境の改善などを踏まえ上方修正となりました。
ダンロップスポーツは、北米での利益改善が計画よりも順調であることや、アジアでの販売が引き続き好
調に推移していることに加え、原材料価格の上昇が当初の見込みを下回ったことなどにより上方修正となりました。
サンユウは、100％子会社の株式会社サンユウ九州を吸収合併したこ
とに伴う繰延税金資産の計上により、税効果適用後の税金費用が軽減したこと等があり上方修正となりました。
金下建設は、工事の採算改善により上方修正となりました。
ルックは、オリジナルブランドの業績と子会社の業績は好調なことにより上方修正となりました。
テクノクオーツは、半導体市場における設備投資の好調を反映し上方修正となりました。
妙徳は、半導体製造装置業界の設備投資需要拡大に併せ、既存製品
の拡販を進めると同時に、業界に特化した新製品の投入に取り組んだことと、韓国子会社における現地生産品の販売比率拡大による製品原価率の低減などにより上方修正となりました。
応用技術は、事業全般について受注が底堅く推移し、また完了したプロジェクトの平均利益率が計画を上回ったため上方修正となりました。
アトラは、機材、消耗品の販売及びセミナーの売上
高が増加したことなどにより上方修正となりました。
日本アクアは、戸建住宅用断熱材及び施工用機械の販売が好調であったことと当初の想定より表面税率が低下したこと
により増益となりましたため上方修正となりました。
アルテサロンホールディングスは、広告宣伝費などの販売管理費の時期ずれにより上方修正となりました。
ファンコミュニケーションズは、CPA 型アドネットワーク事業が当初見込みを
上回って推移し、繰越欠損金
のある連結子会社を吸収合併したことにより、当社の法人税等の納付額が減少する見込みとなったため上方修正となりました。
ノエビアホールディングスは、カウンセリング化粧品のプラセンタ高濃度配合エイジングケア美容液や高級基礎化粧品
シリーズ、及びセルフ化粧品の新商品や既存シリーズなどが引き続き好調に推移する見通しにより上方修正となりました。
イー・ガーディアンは、ゲームサポー
トの売上が堅調に推移したことを始め、全業務における売上が上期に続き好調であること、平成29年１月１日
に株式会社アイティエスを連結子会社化したことに加え、他の連結子会社の業績が好調であることから上方修正となりました。
ハイパーは、国内パソコン市場の回復の兆しがみられ、情報機器販売事業において、当社
におけるパソコン販売台数が、第１四半期に続き第２四半期においても予定通り堅調に推移する状況が続い
ております。また、当社は継続して独自の在庫販売戦略に注力する等、粗利の確保に努めて上方修正となりました。
川崎設備工業は、売上高は工事進行基準適用工事の進捗率が当初の予想を上回る見込みであり、継続的
に取り組んできました施工管理・品質管理の更なる徹底や効率的な人員配置による原価低減等により上方修正となりました。
弘電社は、売上高が工事進捗の変動により増加したことにより上方修正となりました。
旭有機材は、東アジア電子産業向け投資が堅調に推移したことにより輸出が伸びたこ
と、および国内⾃動⾞⽣産が好調であったことと、製造原価の低減や固定費の圧縮、および為替が安定
的に推移したことにより上方修正となりました。
星光ＰＭＣは、化成品事業の売上が順調に推移したこと、製品販売構成の高付加価値化の進捗、及び台湾新綜
工業の株式取得に伴う持分法による投資利益、投資有価証券売却益の計上などにより上方修正となりました。
ナブテスコは、精密減速機における旺盛な産業用ロボット需要及び生
産設備の自動化ニーズの増加、油圧機器における中国市場での好調な建設機械向け需要を受けて上方修正となりました。
日東電工は、スマートフォン向け光学フィルムなどで収益拡大が見込まれることにより上方修正となりました。
KYBは、建設機械向け油圧機器の販売が上期を通じて好調に推移すると見込まれること、また、今期想定為替レートを円安方向に見直したこと等により上方修正となりました。
クオールは、保険薬局事業では、かかりつけ薬剤師・薬局や後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用推進により、技術料単価が増加、新薬等の処方箋応需が予想を上回り、薬剤料単価が増加したことと、新在庫システムを全店に順次導入し、適正な在庫管理と医薬品調達コストのコントロールをしたことによる上方修正となりました。
新光商事は、娯楽機器関連・産業機器関連が予想を上回り、自動車電装機器関連が堅調に推移したことにより上方修正となりました。
セーレンは、第 1 四半期の業績が
想定よりも好調に推移したことに伴い上方修正となりました。
日本電気硝子は、中国における液晶ディスプレイ用基板ガラスの販売の増加やガラスファ
イバの底堅い需要、また、損益面においても生産性改善や費用削減の効果が期待されることから上方修正となりました。
東海カーボンは、黒鉛電極の販売量増加に加えて、原材料価格の上昇に伴いカーボンブラックの販売
価格が上昇したことや為替が想定より円安で推移していることと、カーボンブラックや黒鉛電極の増収効果に加えて、カーボンブラックの海外拠点における収益性向上や為替円安効果等により上方修正となりました。
Ｎ・フィールドは、平成 28 年 12 月期に新規開設した 60 拠点及び平成 29 年 12 月期上
半期に開設した拠点が計画以上に順調に推移していることを主要因として上方修正となりました。
アクモスは、ITサービス事業においてストレスチェックを中心としたEAP関連業務の売上が拡大したことに伴い上方修正となりました。
スタンレー電気は、日本や中国において、自動車用ＬＥＤヘッドランプが当初の想定以上で推移いることにより上方修正となりました。
伯東は、電子部品事業における自動車、産業機器向け半導体の販売が好調に
推移していることと、事業譲渡益などの
特別利益の計上及び海外子会社からの受取配当金の増加に伴う税金費用の減少などの諸要因により上方修正となりました。
ラ・アトレは想定を超える利益を上げるプロジェクトで利益を確保できたことにより上方修正となりました。
カンダホールディングスは第 1 四半期の業績が計画を上回ったことや直近の業績等を踏まえ上方修正となりました。
東京ソワールは、直営店のフォルムフォルマ及びアウトレット並びにＴＶ通販などの販路が計画を上回ったことと、販売費及び一般管理費は、人員体制の見直しを実施し、費用対効果を見極めた管理に努めたことによる削
減に加え、販売促進費及び支払手数料等では第３四半期以降への繰り越しも相当額発生したことから上方修正となりました。
飯野海運は、船舶の売却益が当第2四半期連結累計期間に計上される見込みになったこと等から上方修正となりました。
住友電設は、工事採算の改善が進んだことにより上方修正となりました。
神鋼商事は、鉄鋼、鉄鋼原料、非鉄金属のセグメ
ントを中心に、主要製品の取扱量が増加したことに加え、価格上昇の効果もあり、また、海外現地法人
においても、主要市場である米国、中国、東南アジアの各地域の業績が堅調に推移したことから上方修正となりました。
日本通運は、国内貨物につきましては、個人消費の伸び悩み等から、依然として荷動きに力強さを欠くもの
の、航空運送を中心とした国際貨物の輸送需要が堅調に推移していること等により上方修正となりました。
トランザクションは、主力事業が引続き好調に推移することに加え、ＶＡＰＥ事業をはじめとする新規事業も好調さを継続すると見込まれ、販売管理費の計画的支出により上方修正となりました。
商船三井は、油送船事業で前提としていたマーケッ
トが想定を下回ると見込むものの、コンテナ船事業での旺盛な荷動きや運航コスト削減効果の実現等による損益改善等から上方修正となりました。
船井総研ホールディングスは、主力の経営コンサルティング事業において、業種・テーマ別に開催して
いる経営研究会の会員数の増加や、時流に適した業績向上ソリューションの確立と進展、若手コンサル
タントの早期育成効果等により、コンサルティング契約の受注が好調に推移し、ロジスティクス事業における利益率の高い物
流コンサルティング業務の大型案件が好調に推移したこと、また、業務効率化を目的としたＴＶ会議シ
ステムの導入促進による旅費交通費の削減、セミナー集客の効率化による集客コストの削減等の取組み
により利益率が向上し上方修正となりました。
日本金属は、高付加価値・高収益製品の拡販や販売
価格の是正を進め、また生産活動において生産性向上によるコストダウンなどにより収益性の改善に努め、原料価格の値上げ幅が小さなまま推移したことによりマージン率の縮小が抑えられたことで上方修正となりました。
清和中央ホールディングスは、販売数量は期初の見通しを 4.4％下回りましたが、販売単
価は概ね想定どおり推移し在庫販売を中心に想定していた利益率よりも 1.2％上昇したことから上方修正となりました。
太陽ホールディングスは、当初計画より需要が上回ったこと及び為替レートが想定より円安で推移した結果上方修正となりました。