12月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

1月31日に鉱工業指数の2017年12月の速報の発表がりました。

経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。

在庫積み増し局面の後半へ

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、
在庫の前年同期比はマイナスで、生産の前年同期比がプラスになっています。
在庫積み増し局面で在庫がプラスに転じました。

在庫積み増し局面の滞留期間

前回意図せざる在庫減局面から在庫積み増し局面に移行したのは、

平成25年の第4四半期で平成26年第2四半期には在庫つみ上がり局面に移行しました。

日経平均株価は、16000円から9か月ほど調整局面になっており、
俗にいう黒田バズーカの第2弾相場までの待ち時間でした。
次の四半期には在庫積み上がり局面に移行しているかも知れません。

有望品目は20品目

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、

出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

2か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラス基調である品名を探してみると、これから業績の上方修正が期待出来そうな品目が20品目が確認出来ました。

【20品目】

アルミニウム二次合金地金

伸銅製品

輸送機器用絶縁電線

スチール・ステンレスシャッター

うす板ばね

鋼管製管継手

ボイラ部品

スチールチェーン

織機・編組機械

精密測定機

非標準三相誘導電動機

小形電動機（除．超小形電動機）

フォークリフトトラック

酸素

ポリカーボネート

美容液

合成繊維（長繊維）

タフテッドカーペット

金属製机

マーキングペン

有望銘柄

12月の鉱工業生産指数からは、有望銘柄はありません。

 

金と白金（2018年1月） 原油は1月も上伸しました。

=== 白金が下落 ===

金と白金は通常は白金の方が価格は高いです。
これは白金の年間の生産量は金のそれに比べれば12分の1の量といわれ稀少価値
があるからとされています。

金は、最近あまり聞かなくなりましたが代替通貨、安全資産、
ラストリゾートなどと言われ信用が失われると価格が上昇します。
一方、白金は工業用の用途が多く世界経 済の減速のあおりを受け、
需要減少→価格下落となります。
結果として金と白金の価格差が大きくなると株価は上昇し、
小さくなると株価は下落するようです。


=== 2018年1月の金と白金の価格動向 ===
2017年9月の金と白金の価格差は、2015年1月より37ヶ月連続で白金の価格が
金の価格を下回っていますが、マイナス幅が縮小しました。
金と白金の価格差と株価の比較グラフを確認すると白金が金に対して価格が
優位にある時に株価も堅調であることが分かります。
金の価格の方が強いです。白金の自動車の触媒が最大需要ですが、
ディーゼルエンジンが少なくなり電気自動車に切り替わるニュースばかりです。

=== CFTC建玉明細動向 ===
金と白金の値幅を見るには、NY金 CFTC建玉明細とNY白金CFTC建玉明細を
確認してておく必要があります。
CFTC建玉明細月は、金の方が12月28日に135,948枚で1月23日に214,684枚に対して、
白金の方が12月28日に16,313枚で1月23日に42,916枚なので
投機玉は金も白金も増えました。

=== シェールオイルにも注意 ===
金の価格については、原油と順相関で、ドルと逆相関であることもよく知られていますが、NY原油 CFTC建玉明細の大口投機玉は価格と共に増えています。

=== まとめ ===
1月も株は堅調で商品も上がっています。
原油価格の上昇は日本の実態経済にコスト増として圧し掛かり時間差をおいて
株価下落の要因となります。2018年後半には影響が堅調になるかと思います。

12月の家計調査より有望銘柄を考える

12月の家計調査が1月30日に公表されています。
家計調査の内容から有望銘柄を考えます。

日本の家計調査は長期下落トレンド

日本の家計消費は、勤労者世帯の比率の減少もあり長期下落トレンドです。

年ベースでは2011年がここ最近のボトムとなっています。

月度で見ると9ヶ月連続増加

月度で見ると12ヶ月平均は9ヶ月連続で増加ですが、力強さはありません。最近では2012年を底として2014年の消費税の5％→8％の増税までが増加でした。

消費水準指数では家具・家事用品が強い

2015年を100とした消費水準指数では食料と高熱費が上昇基調です。

消費支出の対前年同月実質増減率に寄与した主な品目等では、
テレビゲーム機156.3％ ( 寄与度0.08)で大きかったようです。
任天堂のスイッチの好調な影響です。

有望銘柄

12月の家計調査から有望銘柄は任天堂スイッチ関連としてミネベアミツミ（6479）となります。

　　　　

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の比較から2月の相場を考える 引き続きマザースのパフォーマンスを注目しておきたいです。

日経平均・JPX中小型指数・マザース指数の関係

新興株指数が日経平均株価を先導して変動することはよく知られています。
JPX中小型指数は、2017年3月13日から公表されている指数ですが、
2007年7月まで遡って計算がされています。

JPX中小型指数とマザース指数では、マザース指数が好調な時に日経平均も
好調になりことが分かります。

2月の相場展望

2018年1月では、月の中旬までマザース指数のパフォーマンスがJPX中小型指数のパフォーマンスを上回っているのが顕著で好調でした。全体相場が調整局面に入る時はマザース指数が先に崩れるので、引き続きマザースのパフォーマンスを注目しておきたいです。

直近上方修正銘柄（1/30）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は37銘柄

1月29日から1月30日までに上方修正した銘柄は37銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、ありません

修正理由

日本ケアサプライは、福祉用具サプライ事業の好調と経費削減と投資有価証券売却益の計上により上方修正となりました。

旭精機は、精密金属加工及びプレス機械の売上げが好調なことにより上方修正となりました。

エンシュウは、工作機械関連事業部門における原価低減等によ る営業利益の増加に加え、種々の施策による営業外損益の改善により上方修正となりました。

北洋銀行は、経費削減及びその他経常収益の増加を反映し上方修正となりました。

インプレスホールディングスは、投資有価証券の売却益計上により上方修正となりました。

双信電機は、堅調に推移している半導体製造装置や工作機械市場の設備投資需要により、ノイズフィル タ、コンデンサ等が増加し上方修正となりました。

フォスター電機は、主要顧客向けヘッドセットの生産における品質改善・生産能率の改善により当該生産性が向上し上方修正となりました。

リーダー電子は、4Ｋ映像フォーマット対応関連設備など放送関連設備の需要が好調に推移し上方修正となりました。

アートネイチャーは、売上高が前回発表予想を上回る見込みであることに加え、販売・一般管理費用の節減により上方修正となりました。

セフテックは、市場が継続的に好調であり高付加製品・レンタル商品全般の回転率が想定以上となり上方修正となりました。

日本Ｍ＆Ａセンターは、過去最大の成約数と受託残により上方修正となりました。

アサヒグループホールディングスは、当期の通期連結業績は、欧州・オセアニアを中心とした国際事業の増収効果に加えて、製造原価の低減や 固定費全般の効率化、及び事業ポートフォリオの再構築に伴い発生した株式売却益などにより上方修正となりました。

大陽日酸は、国内外でのエレクトロニクス向け電子材料ガス及び機器・工事の売上収益が増加している ことに加え、2015年からＭ＆Ａで進出しているオーストラリアの事業会社が好調であること上方修正となりました。

ファンケルは、ファンケル化粧品やアテニアが好調なことに加え、インバウンド需要が想定を上回って推移していることなどから上方修正となりました。

ＭＡＲＵＷＡは、大容量高速通信網への設備投資やクラウドサービス等の拡大による半導体需要等の増加により、関連する製品が好調に推移し売上拡大や収益体質強化の効果により上方修正となりました。

酒井重工は、国内の大型ローラ排ガス規制駆け込み需要に加え、北米及び東南アジア市場販売が好調に推移し、 またアフリカ諸国向けプロジェクト需要も重なり、上方修正となりました。

ＪＵＫＩは、中国市場における産業装置の需要拡大や縫製機器のハイエンド分野での拡大、および内需を中心とした 受託加工等グループ事業の需要拡大により売上高が増加したこと、 加えて、前回業績予想公表時の想定為替レート（１米ドル＝105円）に比べて円安基調で推移したことなどにより上方修正となりました。

アルプス電気は、電子部品事業において車載市場向け製品及びスマートフォン向け製品などが堅調に推移し、車載情報機器事業（アルパイン株式会社（東証１部））においても、欧州自動車メーカー向け純正品の販売 が好調に推移したことや製品ミックスの改善に加え、為替の円安基調もあり上方修正となりました。

マクセルホールディングスは、リチウムイオン電池の販売が好調に推移していることに加え、自動車市場向 けマイクロ電池や光学部品も堅調な販売と新事業である半導体関連受託開発・製造事業も好調に推移しており上方修正となりました。

アルパインは、当第３四半期累計期間の実績及び第４四半期の売上が堅調に推移することから上方修正となりました。

フルヤ金属は、受注の好調と貴金属価格の上昇により上方修正となりました。

ヤマトホールディングスは、大口の法人のお客様に対し、出荷調整や再配達削減などを 要請するとともに、法人のお客様に対し、運賃の見直し交渉を進め、既に多くのお客様にご 理解とご協力をいただいて上方修正となりました。

エ ム テ ィ ー ア イは、子会社のクライム・ ファクトリー株式会社を吸収合併（2017 年 10 月 1 日）し、同社の繰延欠損金を引き継いだこと等により税 金費用が減少したことからめ上方修正となりました。

JFE コンテイナーは、中国でのドラム缶販売量が、環境規制の強化や冬季の天然ガス供給制限による需要家の操 業停止及び生産減の影響で落ち込む一方、国内のドラム缶出荷量は主要需要分野の化学・石油業界の活況を背 景として前年を上回る水準で堅調に推移しており、高付加価値缶の拡大や品種構成改善の進展等、全体として 従来予想に対し増益が見込まれるため上方修正となりました。

広栄化学工業は、医農薬中間体および触媒関連製品等主要製品の販売が堅調に推移する見通しであり円安の影響などにより上方修正となりました。

サンワテクノスは、第９次中期経営計画 (Challenge 1500)の重点施策に関する取組みが効果を上げたことにより上方修正となりました。

カワタは、売上げ好調と繰延税金資産の計上により上方修正となりました。

本多通信工業は、ＦＡ・車載分野が好調に推移していることを踏まえ上方修正となりました。

名工建設は、工場利益率が予想より向上したことにより上方修正となりました。

エクセディは、有形固定資産の償却方法変更より上方修正となりました。

寺岡製作所は、原材料価格や為替相場の動向に不確定要素はあるものの、電機・電子用テープの好調、 原価低減活動によるコスト削減、投資有価証券の売却益の発生などにより上方修正となりました。

日立建機は、油圧ショベルをはじめとする建設機械世界需要が、多くの地域で想定を上回る見込みであり上方修正となりました。

新家工業は、建設関連・自動車関連全般的に堅調に推移していることにより上方修正となりました。

東京日産コンピュータシステムは、前期末現在における受注残や当社が提供するデータセンターなどの第三世代ビジネスの堅調な推移、ま た大規模なパソコン代替案件の受注増に伴い上方修正となりました。

ピー・シー・エーは、所有不動産の固定資産売却益を計上したことにより上方修正となりました。

ベルパークは、法人向け販売が好調に推移したことにより上方修正となりました。

ミズホメディーは、主にインフルエンザ検査薬を中心とする機器 試薬システムの伸びに加え、インフルエンザの 2017/2018 シーズンの流行が前シーズン同様に例年より早く開始した影響と経費節減等により上方修正となりました。

オリジナル設計は、受注したプロジェクト毎の適切な予算管理及び工程管理による生産性の向上並びに原価低減等により収益性が高まり繰延税金資産の増加による税金費用の減少により上方修正となりました。

2393 東証2部　株式会社日本ケアサプライ
6111 東証1部　旭精機株式会社
6218 東証1部　エンシュウ株式会社
8524 東証1部　株式会社北洋銀行
9479 東証1部　インプレスホールディングス株式会社
6938 東証1部　双信電機株式会社
6794 東証1部　フォスター電機株式会社
6867 東証JQS　リーダー電子株式会社
7823 東証1部　株式会社アートネイチャー
7464 東証JQS　セフテック株式会社
2127 東証1部　株式会社日本Ｍ＆Ａセンター
2502 東証1部　アサヒグループホールディングス株式会社
4091 東証1部　大陽日酸株式会社
4921 東証1部　株式会社ファンケル
5344 東証1部　株式会社ＭＡＲＵＷＡ
6358 東証1部　酒井重工株式会社
6440 東証1部　ＪＵＫＩ株式会社
6770 東証1部　アルプス電気株式会社社
6810 東証1部　マクセルホールディングス株式会社
6816 東証1部　アルパイン株式会社
7826 東証1部　株式会社フルヤ金属
9064 東証1部　ヤマトホールディングス株式会社社
9438 東証1部　株式会社エ ム テ ィ ー ア イ
5907 東証2部　JFE コンテイナー株式会社
4367 東証2部　広栄化学工業株式会社
8137 東証1部　サンワテクノス株式会社
6292 東証2部　株式会社カワタ
6826 東証1部　本多通信工業株式会社
1869 名古屋2部　名工建設株式会社
7278 東証1部　株式会社エクセディ

4987 東証2部　株式会社寺岡製作所
6305 東証1部　日立建機株式会社
7305  東証1部  新家工業株式会社 

3316 東証JQS  東京日産コンピュータシステム株式会社

9629 東証1部   株式会社ピー・シー・エー
9441 東証JQS   株式会社ベルパーク
4595 東証JQS   株式会社ミズホメディー
4642 東証2部　オリジナル設計株式会社

パラメーターは1対3 各種パラメーターから２月相場を展望する 少し様子を見た方が無難かと思います。

各種のパラメーターから２月相場を展望します。

東証では毎日空売り比率を公開していますが 、

株価と空売り比率は逆相関の関係にあります。

1月27日の空売り比率は、41.0%です。

４週平均は上昇しています。

バフェット指数の129％は天井が近いかと思います。

日経平均ボラティリティー・インデックスは、16.66となりました。
少し動き出して来ました。

騰落レシオは107.50で中立ゾーンです。

プットコールレシオは、14%で警戒ゾーンになっています。

くりっく株365の買い残と売る残の差は低い水準なので、このパラメーターは心配ありません。

日経平均は25日平均の乖離率はあまり大きくないです。

パラメーター的には１対３なので、少し様子を見た方が無難かと思います。

パラメータも１対３なので少し様子を見た方が無難かと思います。

直近上方修正銘柄（1/26）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は30銘柄

1月15日から1月26日までに上方修正した銘柄は30銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、ミライアル（4238）です。

修正理由

北海電気工業は、再生エネルギー関連工事など順調に進捗し上方修正となりました。

キングジムは、販売費及び一般管理費の一部経費の発生が第３四半期以降へ期ずれとな ったこと等により上方修正となりました。

セレスは、ポイントメディア事業において、主力のスマートフォン向けポイントサイト「モッピー」の会員数が堅 調に伸長し、アフィリエイト広告の売上高も順調に推移しました。また、コンテンツメディア事業でも、新 規メディアの売上高が想定以上に立ち上がってきており上方修正となりました。

東映アニメーションは、引き続き国内 外で『ドラゴンボールZ ドッカンバトル』をはじめとする各種アプリゲームが前回発表時の見通しを上回 って好調に推移したことから上方修正となりました。

ＹＫＴは、海外子会社の利益が向上したことや、光電子部品販売の国内子会社が好調に推移 したことに伴い上方修正となりました。

信越化学工業は、塩ビ化成品事業と半導体事業が業績を大幅に伸ばしたことにより上方修正となりました。

高田機工は手持ち工事が順調に進捗し、第３四半期に竣工した工事の設計変更による増額が寄与し上方修正となりました。

興研は、産業用防塵マスク、防毒マスク、順調な販売や海外での大気汚染対策用の使い捨てマスクの需要拡大により上方修正となりました。

ブルドックソースは、投資有価証券売却益等の 増加により上方修正となりました。

サイバネットシステムは、⽶開発⼦会社において、期末にかけ複数の大型契約を獲得した ことにより計画を上回る⾒通しとなり、好調に推移した商品の原価率の影響から商品原価が増加したものの、主に国内の経費執⾏ の⾒直しを図ったことに加え、海外の⼤型案件獲得が寄与し計画を上回る⾒通しに加え、国内外の助成⾦収⼊が増加したことにより計画を上回る⾒通しになり上方修正となりました。

ドリコムは、既存IP ゲームアプリが想定 を上回る推移をみせ、プロモーション時期の変更に伴う広告宣伝費の期ズレの影響を受けた結果、上方修正となりました。

早稲田アカデミーは、期中平均塾生数が、前年同期比 6.8％ 増、計画に対しては 1.5％上回って順調に推移しており上方修正となりました。

エヌエフ回路設計ブロックは、が電子計測器分野・カスタム応用機器分野で堅調に推移し、電源機器分野では大幅に増加し上方修正となりました。

カイノスは、製造原価ならびに販売費および一般管理費低減などにより上方修正となりました。

ティーケーピーは、高価格帯の会議室として、新築・築浅のランドマークなオフィス ビルの高機能性とロケーションを活かした｢TKP ガーデンシティ PREMIUM｣、｢TKP ガーデンシティ｣の積極的な 出店により、会議・研修だけでなく、多目的な利用用途の取り込みを推進したこと、また株式会社メジャース を子会社化し、高付加価値なイベントプロデュース事業にも参入したことが奏功し上方修正となりました。

サンウッドは、プロジェクトの進捗状況を鑑みて、広告宣伝費等の費用が削減される見通 しとなったため上方修正となりました。

ブレインパッドは、効率的なプロジェクト管理により案件利益 率が想定よりも高まったこと、人員の増加ペースが想定より遅れていることなどにより上方修正となりました。

セックは、移動体通信事業者向けのサービス系の開発が好調であることに加え、 官公庁案件を中心とした社会基盤システム分野と車両自動走行などロボットの研究開発案件が堅調な宇宙先 端システム分野が増加し上方修正となりました。

鳥居薬品は、主力品である「レミッチ（透析患者における経口そう痒症改善剤）」の販売が好調 に推移したことと経費節減により上方修正となりました。

ＲＳ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓは、ウェーハ事業及び半導体生産設備の買取・販売事業がおおむね堅調に推移したことなどにより、前回発 表予想を上回る見込で上方修正となりました。

ミライアルは、半導体業界の活況が継続しており、当社主力製品である半導体関連製品の出荷が好 調に推移したことにより上方修正となりました。

日本鋳造は、ＰＣＢ処理引当金戻入額として特別利益に計上により上方修正となりました。

NISSHA株式会社は、ディバイス事業における製品需要が想定を上回ったことなどにより上方修正となりました。

カナレ電気は、第 4 四半期の日本国内売上が堅調だったこともあり上方修正となりました。

レアジョブは、業務の見直しや効率化を進めたことに より人件費が当初計画と比べ抑制されたこと、及び業績拡大に向けた投資の一環として、 積極的な人員採用を行っているものの、想定通りの人員獲得までには至らなかったこと等により上方修正となりました。

アーバネットコーポレーションは、過大に見積もられていた法人税等を修正するに至ったことから上方修正となりました。

ジャパンインベストメントアドバイザーは、オペレーティング・リース事業及び環境エネルギー事業においては、当 該事業の案件組成が順調に進み、顧客(投資家)からの強い需要を背景に商品の販売も好調に推移したことにより上方修正となりました。

金下建設は、手持工事の採算改善による完成工事総利益の増加等と投資有価証券売却益
の特別利益に計上により上方修正となりました。

アクロディアは、IoT野球ボー ル「i・Ball Technical Pitch」において、その機能を高く評価され上方修正となりました。

サンケイ化学は、販管費の減少のため上方修正となりました。

1832 東証1部　北海電気工業株式会社
7962 東証1部　株式会社キングジム
3696 東証1部　株式会社セレス
4816 東証JQS　東映アニメーション株式会社
2693 東証1部　YKT株式会社
4063 東証1部　信越化学工業株式会社
5923 東証1部　高田機工株式会社
7963 東証JQS　興研株式会社
2804 東証2部　ブルドックソース株式会社4312 東証1部　サイバネットシステム株式会社
3793 マザース　株式会社社ドリコム
4718 東証1部　株式会社社早稲田アカデミー
6864 東証JQS　株式会社エヌエフ回路設計ブロック
4556 東証JQS　株式会社カイノス
3479 マザース　株式会社社ティーケーピー
8903 東証JQS　株式会社サンウッド
3655 東証1部　株式会社ブレインパッド
3741 東証1部　株式会社セック
4551 東証1部　鳥居薬品株式会社
3445 東証1部　株式会社ＲＳ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ
4238 東証1部　ミライアル株式会社
5609 東証1部　日本鋳造株式会社

7915 東証1部　NISSHA株式会社
5819 東証1部　カナレ電気株式会社
6096  マザーズ  株式会社レアジョブ 

3242 東証JQS  株式会社アーバネットコーポレーション

7172 マザーズ  株式会社ジャパンインベストメントアドバイザー
1897 東証2部　金下建設株式会社
3823 東証2部　 株式会社アクロディア
4995 福証　 　 サンケイ化学株式会社

12月の貿易統計から有望銘柄を考える 輸出金額は2008年9月以来の金額となりました。

1月24日に2017年12月貿易統計(速報)が発表されています。

7カ月連続の貿易黒字です。貿易収支の12ヶ月平均は減少です。教科書的には円安要因です。

輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の12ヶ月平均は13ヶ月連続でプラスです。数量指数の(輸出-輸入)の12ヶ月平均は横這いです。
輸出金額は2008年9月以来の金額となりました。

有望銘柄を考えて見ます。

まず世界総額の輸出では、自動車・鉄鋼・半導体製造装置が前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸出では、
米国向け輸出では建設用鉱山用機械・鉄鋼・航空機類の伸率が大きかったです。

ＥＵ向け輸出では建設用鉱山用機械・原動機・科学光学機器の伸率が大きかったです。

アジア向け輸出では半導体等製造装置・鉄鋼・通信機の伸率が大きかったです。

中国向け輸出では半導体製造装置・半導体電子部品・金属加工機械の伸率が大きかったです。

世界総額の輸入では、原粗油・通信機・石油製品が前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸入では、

米国向け輸入では液化石油ガス・原粗油・石油製品の伸率が大きかったです。

ＥＵ向け輸入では自動車・有機化合物・科学光学機器の伸率が大きかったです。

アジア向け輸入では通信機・石油製品・液化天然ガスの伸率が大きかったです。　

中国向け輸入では通信機・金属製品・石油製品の伸率が大きかったです。

12月の貿易統計より、有望銘柄はありません。