直近上方修正銘柄（1/30）から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は37銘柄

1月29日から1月30日までに上方修正した銘柄は37銘柄が抽出出来ました。

その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄

有望銘柄は、ありません

修正理由

日本ケアサプライは、福祉用具サプライ事業の好調と経費削減と投資有価証券売却益の計上により上方修正となりました。

旭精機は、精密金属加工及びプレス機械の売上げが好調なことにより上方修正となりました。

エンシュウは、工作機械関連事業部門における原価低減等によ る営業利益の増加に加え、種々の施策による営業外損益の改善により上方修正となりました。

北洋銀行は、経費削減及びその他経常収益の増加を反映し上方修正となりました。

インプレスホールディングスは、投資有価証券の売却益計上により上方修正となりました。

双信電機は、堅調に推移している半導体製造装置や工作機械市場の設備投資需要により、ノイズフィル タ、コンデンサ等が増加し上方修正となりました。

フォスター電機は、主要顧客向けヘッドセットの生産における品質改善・生産能率の改善により当該生産性が向上し上方修正となりました。

リーダー電子は、4Ｋ映像フォーマット対応関連設備など放送関連設備の需要が好調に推移し上方修正となりました。

アートネイチャーは、売上高が前回発表予想を上回る見込みであることに加え、販売・一般管理費用の節減により上方修正となりました。

セフテックは、市場が継続的に好調であり高付加製品・レンタル商品全般の回転率が想定以上となり上方修正となりました。

日本Ｍ＆Ａセンターは、過去最大の成約数と受託残により上方修正となりました。

アサヒグループホールディングスは、当期の通期連結業績は、欧州・オセアニアを中心とした国際事業の増収効果に加えて、製造原価の低減や 固定費全般の効率化、及び事業ポートフォリオの再構築に伴い発生した株式売却益などにより上方修正となりました。

大陽日酸は、国内外でのエレクトロニクス向け電子材料ガス及び機器・工事の売上収益が増加している ことに加え、2015年からＭ＆Ａで進出しているオーストラリアの事業会社が好調であること上方修正となりました。

ファンケルは、ファンケル化粧品やアテニアが好調なことに加え、インバウンド需要が想定を上回って推移していることなどから上方修正となりました。

ＭＡＲＵＷＡは、大容量高速通信網への設備投資やクラウドサービス等の拡大による半導体需要等の増加により、関連する製品が好調に推移し売上拡大や収益体質強化の効果により上方修正となりました。

酒井重工は、国内の大型ローラ排ガス規制駆け込み需要に加え、北米及び東南アジア市場販売が好調に推移し、 またアフリカ諸国向けプロジェクト需要も重なり、上方修正となりました。

ＪＵＫＩは、中国市場における産業装置の需要拡大や縫製機器のハイエンド分野での拡大、および内需を中心とした 受託加工等グループ事業の需要拡大により売上高が増加したこと、 加えて、前回業績予想公表時の想定為替レート（１米ドル＝105円）に比べて円安基調で推移したことなどにより上方修正となりました。

アルプス電気は、電子部品事業において車載市場向け製品及びスマートフォン向け製品などが堅調に推移し、車載情報機器事業（アルパイン株式会社（東証１部））においても、欧州自動車メーカー向け純正品の販売 が好調に推移したことや製品ミックスの改善に加え、為替の円安基調もあり上方修正となりました。

マクセルホールディングスは、リチウムイオン電池の販売が好調に推移していることに加え、自動車市場向 けマイクロ電池や光学部品も堅調な販売と新事業である半導体関連受託開発・製造事業も好調に推移しており上方修正となりました。

アルパインは、当第３四半期累計期間の実績及び第４四半期の売上が堅調に推移することから上方修正となりました。

フルヤ金属は、受注の好調と貴金属価格の上昇により上方修正となりました。

ヤマトホールディングスは、大口の法人のお客様に対し、出荷調整や再配達削減などを 要請するとともに、法人のお客様に対し、運賃の見直し交渉を進め、既に多くのお客様にご 理解とご協力をいただいて上方修正となりました。

エ ム テ ィ ー ア イは、子会社のクライム・ ファクトリー株式会社を吸収合併（2017 年 10 月 1 日）し、同社の繰延欠損金を引き継いだこと等により税 金費用が減少したことからめ上方修正となりました。

JFE コンテイナーは、中国でのドラム缶販売量が、環境規制の強化や冬季の天然ガス供給制限による需要家の操 業停止及び生産減の影響で落ち込む一方、国内のドラム缶出荷量は主要需要分野の化学・石油業界の活況を背 景として前年を上回る水準で堅調に推移しており、高付加価値缶の拡大や品種構成改善の進展等、全体として 従来予想に対し増益が見込まれるため上方修正となりました。

広栄化学工業は、医農薬中間体および触媒関連製品等主要製品の販売が堅調に推移する見通しであり円安の影響などにより上方修正となりました。

サンワテクノスは、第９次中期経営計画 (Challenge 1500)の重点施策に関する取組みが効果を上げたことにより上方修正となりました。

カワタは、売上げ好調と繰延税金資産の計上により上方修正となりました。

本多通信工業は、ＦＡ・車載分野が好調に推移していることを踏まえ上方修正となりました。

名工建設は、工場利益率が予想より向上したことにより上方修正となりました。

エクセディは、有形固定資産の償却方法変更より上方修正となりました。

寺岡製作所は、原材料価格や為替相場の動向に不確定要素はあるものの、電機・電子用テープの好調、 原価低減活動によるコスト削減、投資有価証券の売却益の発生などにより上方修正となりました。

日立建機は、油圧ショベルをはじめとする建設機械世界需要が、多くの地域で想定を上回る見込みであり上方修正となりました。

新家工業は、建設関連・自動車関連全般的に堅調に推移していることにより上方修正となりました。

東京日産コンピュータシステムは、前期末現在における受注残や当社が提供するデータセンターなどの第三世代ビジネスの堅調な推移、ま た大規模なパソコン代替案件の受注増に伴い上方修正となりました。

ピー・シー・エーは、所有不動産の固定資産売却益を計上したことにより上方修正となりました。

ベルパークは、法人向け販売が好調に推移したことにより上方修正となりました。

ミズホメディーは、主にインフルエンザ検査薬を中心とする機器 試薬システムの伸びに加え、インフルエンザの 2017/2018 シーズンの流行が前シーズン同様に例年より早く開始した影響と経費節減等により上方修正となりました。

オリジナル設計は、受注したプロジェクト毎の適切な予算管理及び工程管理による生産性の向上並びに原価低減等により収益性が高まり繰延税金資産の増加による税金費用の減少により上方修正となりました。

2393 東証2部　株式会社日本ケアサプライ
6111 東証1部　旭精機株式会社
6218 東証1部　エンシュウ株式会社
8524 東証1部　株式会社北洋銀行
9479 東証1部　インプレスホールディングス株式会社
6938 東証1部　双信電機株式会社
6794 東証1部　フォスター電機株式会社
6867 東証JQS　リーダー電子株式会社
7823 東証1部　株式会社アートネイチャー
7464 東証JQS　セフテック株式会社
2127 東証1部　株式会社日本Ｍ＆Ａセンター
2502 東証1部　アサヒグループホールディングス株式会社
4091 東証1部　大陽日酸株式会社
4921 東証1部　株式会社ファンケル
5344 東証1部　株式会社ＭＡＲＵＷＡ
6358 東証1部　酒井重工株式会社
6440 東証1部　ＪＵＫＩ株式会社
6770 東証1部　アルプス電気株式会社社
6810 東証1部　マクセルホールディングス株式会社
6816 東証1部　アルパイン株式会社
7826 東証1部　株式会社フルヤ金属
9064 東証1部　ヤマトホールディングス株式会社社
9438 東証1部　株式会社エ ム テ ィ ー ア イ
5907 東証2部　JFE コンテイナー株式会社
4367 東証2部　広栄化学工業株式会社
8137 東証1部　サンワテクノス株式会社
6292 東証2部　株式会社カワタ
6826 東証1部　本多通信工業株式会社
1869 名古屋2部　名工建設株式会社
7278 東証1部　株式会社エクセディ

4987 東証2部　株式会社寺岡製作所
6305 東証1部　日立建機株式会社
7305  東証1部  新家工業株式会社 

3316 東証JQS  東京日産コンピュータシステム株式会社

9629 東証1部   株式会社ピー・シー・エー
9441 東証JQS   株式会社ベルパーク
4595 東証JQS   株式会社ミズホメディー
4642 東証2部　オリジナル設計株式会社