2017年5月27日土曜日

パラメーターは2対3 各種パラメーターから6月相場を展望する

5月相場も終わりますが、各種のパラメーターから6月相場を展望します。


東証では毎日空売り比率を公開していますが 、
株価と空売り比率は逆相関の関係にあります。
5月26日の空売り比率は、37.8%です。
4週平均は下落しているのは好材料です。
バフェット指数の109%はまだ上があるかと思います。 



日経平均ボラティリティー・インデックスは、14.74となりました。
最低水準ですので、ここからは急上昇に気をつけたいと思います。



騰落レシオは142.14で120を超えているので、あまり新規ポジションは増やさない方がいいかと思います。




プットコールレシオは、12%も最低水準ですので、ここからは急上昇に気をつけたいと思います。



くりっく株365の買い残と売る残の差は低い水準なので、このパラメーターは心配ありません。



日経平均は19450円と19998円のレンジをどちらに抜けるかの見極めですが、
業績からすると上に抜ける期待があります。



パラメーター的には2対3なので、新規ホジションは避ける。

日経平均は20000円を超えていく期待はありますが、過熱感もあるので新規ポジションは避けて利益の確定を優先したいものです。





直近上方修正銘柄(5/26)から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は5銘柄

5月21日から5月26日までに上方修正した銘柄は5銘柄が抽出出来ました。その中から有望銘柄を考えます。

有望銘柄


有望銘柄は、今週はありません。

修正理由


アイロムグループは、子会社売却の特別利益により上方修正となりました。

アゼアスは、売上総利益率の確保に注力したことと、業務の効率化、販売体 制の見直しに取り組んだ結果上方修正となりました。

フィスコは、子会社売却の特別利益により上方修正となりました。

ネクスグループは、持ち分法適用会社売却の特別利益により上方修正となりました。

キタックは、営業外収益が伸びたので上方修正となりました。


2372 東証1部 アイロムグループ
3161 東証2部 アゼアス(株)
3807 東証JQG (株)フィスコ
6634 東証JQS (株)ネクスグループ
4707 東証JQS (株)キタック

2017年5月26日金曜日

4月の貿易統計より有望銘柄を考える

5月22日に2017年4月貿易統計(速報)が発表されています。

























2カ月連続の貿易黒字です。貿易収支の12ヶ月平均はプラス傾向が続いています。教科書的には円高要因
ではあります。

輸出と輸入の合計が大きければ経済活動が活発であることを示しますが、輸出と輸入の合計の12ヶ月平均は
4ヶ月連続でプラスです。数量指数の(輸出-輸入)の12ヶ月平均は上昇しました。

輸出も輸入も数量が下落していますが有望銘柄を考えて見ます。

まず世界総額の輸出では、半導体製造装置・鉄鋼・原動機が前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸出では、
米国向け輸出では自動車・原動機・自動車の部分品伸率が大きかったです。
EU向け輸出では原動機・二輪自動車・半導体等電子部品の伸率が大きかったです。
アジア向け輸出では半導体製造装置・半導体等電子部品・鉄鋼伸率が大きかったです。 
中国向け輸出では科学光学機器・自動車の部分品・鉄鋼の機器伸率が大きかったです。

世界総額の輸入では、原粗油・石炭・通信機が前月比で伸率が大きかったです。

地域別の輸入では、
米国向け輸入では液化石油ガス・穀物・石炭の伸率が大きかったです。
EU向け輸入では医薬品・航空機類・自動車伸率が大きかったです。
アジア向け輸入では通信機・液化天然ガス・鉄鋼の伸率が大きかったです。 
中国向け輸入では通信機・音響映像機器(含む部品)・科学光学機器伸率が大きかったです。

以上の結果より、半導体製造装置の関連の銘柄として、ディスコ(6146)が有望と考えます。

PER検証(3月期) 日経平均の20,000円は十分に期待していいかと思います。


 
3月期決算企業の1~3月期が出揃いました。

5月19日のデーターでは、日経平均のPERは14.06なっておりPERのレンジでは低水準です。


一株利益は、1393円となり第3四半期の決算発表終了時より15.6%上がりました。
大手企業が、想定為替レートを105円にして控え目な予想を出していることもあり
日経平均の20,000円は十分に期待していいかと思います。

2017年5月23日火曜日

4月の企業物価指数から有望銘柄を考える

5月15日に2017年4月国内企業物価指数が発表となっております。

企業物価指数は景気を反映する

日本銀行が発表する国内企業物価指数とは、企業間で売買する物品の価格水準を数値化したものです。一般的には消費者物価指数より卸売である企業物価指数の方が景気を反映させることが早いと言われています。

輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンド

日経平均株価との比較では国内物価指数が上昇している時の方が株価も高くなる傾向があります。特に輸出指数から輸入指数を引いた差が大きい時のほうが輸出企業の収益を引き上げ平均株価の上昇します。1988年から2014年まで輸出物価から輸入物価の差は長期の下落トレンドとなっておりました。2014年からの反転が長期トレンドとしての転換として確認できればデフレ脱却宣言になるかと思います。11月以降の円安トレンドが1月くらいから反転して円高トレンドに転換してしまっています。

輸出企業にとって良い事業環境

年平均の物価指数を確認すると2016年は2年連続で前年よりマイナスでありましたが、輸出指数から輸入指数を引いた差が2年連続で上昇して6年ぶりにプラスに転じました。輸出企業にとって良い事業環境になって来ているようです。ドル円レートの影響がかなり大きいです。



企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきている

消費者物価指数であるCPIとの比較ですと、CPIが上昇せずに国内企業物価指数だけが上昇するときは企業がコストを価格に転化出来ずに収益が低下しますが、2016年1月よりCPIの方が優位で推移していましたが、9月頃からCPIに対して企業物価指数の上昇ピッチが早くなってきているので注意しておく必要があります。4月の企業物価指数の上昇ピッチは2014年11月依頼のピッチになっています。企業が販売価格にコストを乗せることが出来ず。収益に懸念が出て来そうです。


有望銘柄はなし

品目別では、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスになればマージンが増えることになります。

4月度は、国内物価指数・輸出物価指数がプラスで輸入物価がマイナスなった類別はないので有望銘柄なしとなります。








2017年5月22日月曜日

3月の機械受注から有望銘柄を考える

事前予想より低い1.4%

5月17日に2017年3月の機械受注統計が発表となっています。
民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」が、事前予想より低い1.4%となりました。ここだけが強調されて報道されるので、全体の金額だけでは見えてこないので機種別に内容を確認して有望銘柄を考えて見ます。

機械受注統計とは、

機種別の中分類では原子力原動機・火水力原動機・内燃機関・ 発電機・その他重電機・電子計算機・通信機・電子応用装置・電気計測器・半導体 製造装置・風水力機械・ 運搬機械・産業用 ロボット・金属加工機械・化学機械・冷凍機械・合成樹脂加工機械・繊維機械・ 建設機械・鉱山機械・農林用機械・その他の22に分類されます。


有望カテゴリーは3カテゴリー

1月・2月・3月の3ヶ月間で、受注・販売・受注残が全て前年同月比プラスの項目は半導体製造装置・産業用ロボット・建設機械の3つでしたので、この3カテゴリーの中から有望銘柄を探します。


     
 




半導体製造装置の主要8社は6146 ディスコ・6756 日立国際電気・6857 アドバンテスト・7729 東京精密・7731 ニコン・7735 SCREEN HD・8035 東京エレクトロン・8036 日立ハイテクノロジーズとなります。

産業ロボット関連株は6324 ハーモニック・ドライブ・システムズ・7012 川崎重工業・6622 ダイヘン・ 8137 サンワテクノス・7227 アスカ・6506 安川電機・6268 ナブテスコ・8081 カナデン・8052 椿本興業・7272 ヤマハ発動機・6905 コーセル・6594 日本電産・2902 太陽化学・7485 岡谷鋼機・6163 エイチアンドエフ・7435 ナ・デックスが出てきました。

建設機械関連株は、ニッパンレンタル(4669)・三菱製鋼(5632)・ヤマシンフィルタ(6240)・ナブテスコ(6268)・前田製作所(6281)・オカダアイヨン(6294)・小松製作所(6301)・住友重機械工業(6302)・日立建機(6305)・クボタ(6326)・酒井重工業(6358)・タダノ(6395)・竹内製作所(6432)・三菱重工業(7011)・川崎重工業(7012)・ニチユ三菱フォークリフト(7105)・興銀リース(8425)・共成レンテム(9680)・西尾レントオール(9699)・コンセック(9895)が出てきました。 

有望銘柄はサンワテクノス(8137)

産業ロボットで、3月決算で業績修正を入れたサンワテクノス(8137)が有望と思われる。保有する土地の減損の特別損失を発表しましたが、本業に関する部分については上方修正でした。

2017年5月15日月曜日

4月の景気ウォッチャー調査から有望銘柄を考える

最大の課題は人手不足

景気ウォッチャー調査(2017年4月)が5月11日に発表となっておりますので、その中から有望銘柄を考えます。

4ヶ月ぶりの上昇

「持ち直しが続いているものの、引き続き一服感がみられる。先行きについては、引き続き受注等への期待がみられる一方、人手不足やコストの上昇に対する懸念もある」とまとめられていますが、現状判断DI(季節調整値)は、48.1となり4ヶ月ぶりの上昇となりました。

有望な業種はやはり雇用関連

内容を確認すると、現状の最も良い数字は雇用関連で、反対に一番悪い数字は家計動向の中の小売でした。先行きについては、最も良い数字は雇用関連で、反対に一番悪い数字は家計動向の中の飲食関連でした。

地域別では沖縄

地域別で見ると現状は最も良い数字は北陸で、反対に一番悪い数字は北海道でした。先行き判断DIは最も良い数字は沖縄で、一番悪い数字は四国でした。

景気判断理由の概要でもやはり雇用関連

景気判断理由の概要では、
・九州の都市型ホテル
・北関東のその他製造業の環境機器
・近畿の木材木製品製造表
が◎(良)でした。

景気判断理由の概要でも人手不足の懸念

反対に×(:悪)は、
・東北の高級レストラン
・北関東の宝石・貴金属
・南関東のプラスチック製品製造業
・東海の乗用車販売業
・四国の一般小売店[乾物]
・四国の一般小売店[酒]
・九州の一般小売店[生花]
でした。

有望銘柄

有望銘柄としては、都市型ホテルと観光ホテルの両方のホテル事業を手がける共立メンテナンス(9616)を上げます。復調してきた熊本に天然温泉施設を持ち、箱根と沖縄にもリゾートホテルを展開しています。

2017年5月14日日曜日

3月の鉱工業指数から有望銘柄を考える

4月28日に鉱工業指数の2017年3月の速報の発表がりました。
経済産業省の鉱工業指数のページ

鉱工業指数と株価との関係

鉱工業指数の生産と、出荷から在庫の差は株価と同調します。





意図せざる在庫減局面から在庫積み増し局面へ

鉱工業指数参考の図表の中にある鉱工業の在庫循環図を確認すると、在庫の前年同期比はマイナスで、生産の前年同期比がプラスになっています。意図せざる在庫減局面から在庫積み増し局面に移行しました。




庫積み増し局面の滞留期間
前回意図せざる在庫減局面から在庫積み増し局面に移行したのは、平成25年の第4二四半期で平成26年第4二半期には在庫つみ上がり局面に移行しました。日経平均株価は、16000円から9か月ほど調整局面になりました。俗にいう黒田バズーカの第2弾相場までの待ち時間でした。

ここからの有望銘柄についても鉱工業指数から検証します。生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を取り扱っている企業が有望です。

6か月連続で、生産がプラス基調で、出荷から在庫を引いた差もプラスス基調である品名を探してみると、アルミニウムダイカスト、油圧ポンプ、電磁クラッチ、カーナビゲーションシステム、ファインセラミックス(機能材)、生石灰、酸素、窒素、ポリプロピレングリコール、ポリアミド系樹脂成形材料の11品目が確認出来ました。





注目はカーナビケーションシステム関連企業

11品目の内、カーナビケーションシステム関連銘柄からゼンリン(9474)を上げます。ドローン用の3次元地図等などの拡販や位置情報ゲーム向けも期待が出来ます。

2017年5月11日木曜日

4月(2017年)のビットコイン相場 日本人が買っているとの観測







3月の景気動向指数から有望銘柄を考える

5月7日に景気動向指数(平成29年3月速報)が発表となっております。


一致指数の基調判断は、「改善」となっており景気拡張の可能性が高いことが示されています。。

景気動向指数には、先行・一致・遅行の3つの指数があります。
3月速報では、先行(104.5→104.5)・一致(115.5→115.5)・遅行(116.0→116.0)と3つの指標の合計は下落しました。3指数の合計は337.8となり2014年1月以来の水準です。
             


先行指数

先行指数ですが、鉱工業用生産財在庫率指数・新規求人数・新設住宅着工床面積・消費者態度指数・日経商品指数(42種総合)・マネーストック(M2)・中小企業売上げ見通しDIがプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、最終需要財在庫率指数Iがマイナス寄与でした。

一致指数

一致指数ですが、所定外労働指数(調査産業計)・商業販売額(小売業)・商業販売額(卸売業)・営業利益(全産業)がプラス寄与でした。

反対に先行指数の中で、生産指数(鉱工業)・鉱工業用生産財出荷指数・耐久消費財出荷指数・投資財出荷指数(除輸送機械)がマイナス寄与でした。

遅行指数

遅行指数ですが、家計消費支出・法人税収入・完全失業率・最終需要財在庫指数がプラス寄与でした。


有望銘柄

3月の景気動向指数から有望銘柄からは雇用関連銘柄としてリクルートホールディングス(6098)が上げられます。


2017年5月10日水曜日

金と白金(2017年4月)一気にマイナス差を更新

=== 白金が一気に下落 === 

金と白金は通常は白金の方が価格は高いです。これは白金の年間の生産量は金のそれに比べれば12分の1の量といわれ稀少価値があるからとされています。

金は、最近あまり聞かなくなりましたが代替通貨、安全資産、ラストリゾートなどと言われ信用が失われると価格が上昇します。一方、白金は工業用の用途が多く世界経 済の減速のあおりを受け、需要減少→価格下落となります。結果として金と白金の価格差が大きくなると株価は上昇し、小さくなると株価は下落するようです。

=== 2017年4月の金と白金の価格動向 === 

2017年4月の金と白金の価格差は、2015年1月より28ヶ月連続で白金の価格が金の価格を下回っていますが、マイナス幅が3か月が拡大しました。金と白金の価格差と株価の比較グラフを確認すると白金が金に対して価格が優位にある時に株価も堅調であることが分かりますがトレンド転換したと判断していいようです。白金の自動車の触媒が最大需要ですが、北米の自動車市場に不安になって来ます。



=== CFTC建玉明細動向 ===

金と白金の値幅を見るには、NY金 CFTC建玉明細とNY白金 CFTC建玉明細を確認してておく必要があります。CFTC建玉明細月は、金の方が3月28日に137,820枚で4月25日に200,677枚に対して、白金の方が3月28日に27,629枚で4月25日に17,541枚なので投機玉は金買いの白金売りです。北朝鮮情勢の緊迫化とフランス大統領選挙結果待ちの期間は「有事の金買い」であったようです。

=== シェールオイルにも注意 ===

金の価格については、原油と順相関で、ドルと逆相関であることもよく知られていますが、NY原油 CFTC建玉明細も大口投機玉が減少中です。

=== まとめ ===

11月9日のアメリカの大統領選挙以降のリスクオフモードが続いていましたが、フランス大統領選挙の結果を見て米10年債への投機大口玉も売りポジションが一気に買いに転じています。このため円高が進行したようです。買いポジションが縮小すれば円安方向に動くので注目しておく必要があります。



経済統計から5月のFXで狙う通貨を考える

オバマケアの見直し法案でトランプ政権のボロが見えてきた3月が終わりましたが、ドルインデックスは軟調でした。ドルインデックスは4月は3月末と比較して1.39%下落して99レベルです。
IMMの投機ポジションもドルインデックスの買いポジションが9.2%減りました。円のポジションは円売りポジションが42.6%減りましたが、4月25日が底で反転しています。投機筋は月の後半までドル売り円買いでしたが後半からドルを買い戻しているようです。

円・ドル・ユーロ・ポンド・豪ドルの中から、ここから狙える通貨をを考えます。

まずファンダメンタルズですが為替に影響に与える要因が一般的に5つあります。

景気・金利・貿易収支・戦争テロ・インフレの5つです。
4月4日から5月9日までの経済指標をチェックして見ました。

1つ目は、景気でGDP成長率がプラス基調を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、
円:×、ドル:×、ユーロ:△、ポンド:〇、豪ドル:〇 となります。

2つ目は、10年金利から物価上昇を示すCPIを引いた実質金利のアメリカの実質金利との差である実質金利のプラス縮小を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、円:〇、ドル:ー、ユーロ:〇、ポンド:〇、豪ドル:〇 となります。

3つ目は、貿易収支でプラス基調を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、
円:×、ドル:×、ユーロ:○、ポンド:×、豪ドル:× となります。

4つ目は、戦争ですが良化を○、変化なし△、悪化×とすると、
円:△、ドル:△、ユーロ:△、ポンド:△、豪ドル:△ となります。

5つ目は、インフレでCPIの前年同月比でプラス基調を○、横這い△、マイナス基調を×とすると、
円:×、ドル:×、ユーロ:〇、ポンド:△、豪ドル:○ となります。世界は長期金利と共に物価も上昇基調になって来ているようです。

IMM投機ポジションでは全体的にドル買いポジションが縮小中です。

買いポジションのプラスを○、変化なし△、マイナスが×とすると、
円:〇、ドル:×、ユーロ:〇、ポンド:〇、豪ドル:× となります。

以上を総合すると○の数は、円が2つ、ドルが0、ユーロが4つ、ポンドが3つ、豪ドルが3つです。
×の数は、円が3つ、ドルが4つ、ユーロが0、ポンドが1つ、豪ドルが2つです。

総合判断としては○が4つのユーロを買い、×が4つのドルを売るユーロ買いドル売りがここから狙えるポジションかと思います。

ボラティリティが上昇しそうなのでロスカットを入れながら取引するのがいいかと思います。

2017年5月5日金曜日

直近上方修正銘柄(4/27)から有望銘柄を考える

上方修正銘柄は56銘柄

4月21日から4月27日までに上方修正した銘柄は56銘柄が抽出出来ました。その中から有望銘柄を考えます。


有望銘柄


有望銘柄は、ソニー(6758)と日立マクセル(6810)となります。

修正理由


ソニーは、コンポーネント分野が2月時点の想定を下回るものの、他の全ての分野が2月時 点の想定を上回る見込みであることから上方修正となりました。

NECは、システムプラットフォーム事業やテレコムキャリ ア事業などにおける費用効率化などにより上方修正となりました。

LIXILグループは、事業利益は海外のウォーターテクノロジー(水回り) 事業の順調な成長と国内事業におけるコスト低減や販管費の抑制により上方修正となりました。

古河電気工業は、インフラセグメントの情報通信ソリューション事業が引き続き好調に推移するととも に、その他の事業についても全般的に順調に推移したことから上方修正となりました。

川崎重工業は、収益性の高い工事付大型物件があったこと並びにメンテナンス工事が増加したこと 等により上方修正となりました。

住友化学は、健康・農業関連事業においてメチオニン(飼料添加物)の売価下落 の影響がありましたが、石油化学や医薬品は当初の想定を上回り、またエネルギー・機能材料 や情報電子化学の業績も堅調に推移しました。加えて為替レートが想定よりも円安方向に進ん だことにより上方修正となりました。

富士電機は、「産業インフラ」、「パワエレ機器」、「食品流通」および「その他」において、 営業利益が前回予想を下回ったが為替影響等により上方修正となりました。

日立物流は、連結子会社からの受取配当金が増加したこと等により上方修正となりました。

日立建機は、為替差損益の改善により金融収支が想定を上回ったこと等 により上方修正となりました。

ニチイ学館は、営業利益は、中国部門の先行費用を吸収できず計画を下回る見通しであったが、業務効率の改善や顧客単価の改善、コストコントロールが奏功し、計画を上回る見通しです。 経常利益は、為替差益の計上により、計画を上回る見通しです。 親会社株主に帰属する当期純利益は、国内事業の利益改善が想定を上回って進んだことから、繰延税金資 産の回収可能性が高まった結果、繰延税金資産計上額および法人税等調整額のマイナス計上が増加するところとなり上方修正となりました。

大成建設は、建設事業の利益率好転に伴う売上総利益の増加によ り、営業利益は 246 億円の増益となる見通しです。 また、円安の進行による為替差損益の好転などに伴い営業外損益が好転したことにより、 経常利益は 306 億円、当期純利益は 220 億円の増益となる見通しです。 なお、完成工事総利益率は、14.6%(土木 18.9%・建築 13.0%)となる見通しです。 (前回予想 12.5%(土木 13.9%・建築 12.0%))
以上の内容により上方修正となりました。

三井造船は特別損失並びに税金費用の減少により上方修正となりました。

フタバ産業は、売上高は主として北米セグメントにおいて得意 先の車両生産台数が予想を上回ったことにより、前回予想を上回りました。営業利益、経常利益は、 売上高増加の効果に加え、日本セグメントにおいて合理化改善が想定より進んだこと等により前回 予想を上回りました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、特別損失を計上しました が、前回予想を上回り上方修正となりました。

日信工業は、為替影響、増収効果、原価低減及び前回発表予想時に想定していた費用が発生 しなかったこと等を主たる要因として、営業利益について連結業績予想値と実績値に 16.9%の差異が生じています。また、営業利益の差異に加えて、法人所得税の発生が抑えられたこと等により、親会社の所有者に 帰属する当期利益について連結業績予想値と実績値に 53.9%の差異が生じて上方修正となりました。

曙ブレーキ工業は、売上増と原価低減・経費削減などにより営業利益が前回予想を上回り上方修正となりました。

四国電力は、委託費や修繕費など諸経費の減少により上方修正となりました。

フジ・メディア・ホールディングスは、営業利益、経常利益は、主力の放送事業セグメントや生活情報事業セグメントにおいて計画を下回 ったため前回予想値を下回る見通しです。親会社株主に帰属する当期純利益は、保有資産の 売却による特別利益の計上と税金費用の減少により上方修正となりました。

アーレスティは、売上高については、地金市況影響、為替影響等による増減の地域差はあるものの、全体としては前回予想より増加する見通しです。 利益については、増収効果、原価低減効果、為替影響等により上方修正となりました。

コーセーは、売上高は、化粧品事業のハイプレステージ領域及びコスメタリー事業の主要ブランドが実績を牽引したこと に加え、各セグメントのメイクブランドが好調に推移し、前回発表予想を上回り、4期連続で過去最高となる見込みです。 利益は、売上増収効果等により過去最高となり上方修正となりました。

JSRは、需要業界が堅調に推移したことに加え、想定為替レートよりも円安となったことや特別利益を計 上したことなどにより上方修正となりました。

トーエネックは、利益面につきましては、受注価格動向における不確実の要素や工事原価等コストの増加による利益 の圧迫が懸念されておりましたが、採算管理の徹底や効率的な工事施工に努めたことなどにより上方修正となりました。

ダイワボウホールディングスは、ITインフラ流通事業において、国内企業の業績回復を背 景にIT投資が底堅く推移するなか、主力商材であるパソコンについて、モニタなどの周辺機 器やソフトウェアを含めた複合提案の推進により販売台数が大きく伸長し、加えて官公庁向け の情報セキュリティ強化に関する商材や個人向け市場でのSIMロックフリースマートフォン の販売が好調に推移し、売上高・営業利益が計画を上回り上方修正となりました。

今仙電機製作所は為替レートが想定より円安に推移したことから為替影響等により上方修正となりました。

新光電気工業は、パソコン市場の低迷継 続により売上減少・採算悪化が見込まれたフリップチップタイプパッケージは、サーバー向け等の高付 加価値品を中心に需要が底堅く推移し、また、半導体製造装置向けのセラミック静電チャック等が好調 に推移しました。これらによる利益の押し上げならびに為替相場が想定に比べ円安基調で推移したことなどにより上方修正となりました。

高砂熱学工業は、利益面については、主に当社 (個別)において採算性が改善するなどにより上方修正となりました。

新電元工業は、為替影響と費用抑制により上方修正となりました。

DTSは、ソリューション案件及び生命保険案件などの需要拡大や銀行の大規模統合案件の見込差などにより上方修正となりました。

ASTIは、売上高は車載電装品事業の販売増加により前回予想 を上回る見込みとなりました。利益面は売上高の増加、合理化・自動化推進、経費削減効 果や為替差益の発生等により上方修正となりました。

日立マクセルは、利益は成長分野製品の増収効果に加えて、不採算事業の縮小や固定費削減など原価低減に努めた結果上方修正となりました。

カドカワは、出版事業において収益性の高いメディアミックス作品の好調、返品率の低下、電 子書籍・電子雑誌が市場の拡大と共に成長していること、また、映像事業においてもメディアミックス 作品の好調に加え、海外向けの権利許諾販売の好調等により、想定を上回る利益を計上したことから上方修正となりました。

アンリツは、計測事業は、スマートフォン関連市場においてここ数年にわたり顧客の投資抑制傾向が継 続していますが、第4四半期において、スマホ製造ベンダーの生産能力増強のための設備投資やLTE-Advanced 関連の研 究開発投資などで受注を獲得する局面があり、市場停滞期への対処として経営構造改革施策を徹底したことで上方修正となりました。

八十二銀行は、市場環境の変化に合わせ機動的に債券売買を行った結果、国債等債券売却益及び国債等債券売却損が前期に 比べ増加し、この国債等債券売却益の増加により経常収益が増加したことから上方修正となりました。

不二サッシは、繰延税金資産の計上による税金費用の影響などにより上方修正となりました。

プリマハムは、加工食品事業における生産性向上に よるコスト削減、重点商品の拡販、ベンダー事業の収益改善が極めて順調に推移していること、および 原材料価格の安定も寄与し上方修正となりました。

芦森工業は、自動車安全部品事業においては、当期後半の円安による業績押し上げと国内売り上げの収益性改善によ り、機能製品事業においては、防災関連案件で次期へのずれ込みがあったもののパルテム関連の売り上げ が好調に推移し収益を押し上げたことから上方修正となりました。

東急建設は、工事採算の向上に伴う完成工事総利益の増加により上方修正となりました。

デクセリアルズは、前提為替レートを1米ドル=110 円としていましたが、実際には1米ドル=114 円と、前提より円安に推移したことにより上方修正となりました。

IDECは、国内において主力の制御用操作スイッチや安全関連機器製品、防爆・防災関連機器製品などを中心に 売上が好調だったことに加え、海外においても堅調に推移したことから上方修正となりました。

奥村組は、土木事業及び建築事業の売上総利益率の改善等と貸倒引当金戻入額及び為替差益の計上等により上方修正となりました。

NSWは、販売費及び一般管理費において人件費及び 研究開発費等が当初計画よりも下回り上方修正となりました。

富士通ビー・エス・シーは、アシュアランス機能の強化による不採算プロジェクトの抑制、お よび社員の意識改革等による会社の体質改善、また、将来に向けた経営基盤の強化に全力を注いだ結果、 全社的に利益率の改善が進み、翌期以降の不採算リスクに対する引当てについても予想内に留めて上方修正となりました。

日本新薬は、導出自社創薬品ウプトラビⓇの海外売上に伴うロイヤリティ収入及び 原薬売上などが寄与し上方修正となりました。

KIホールディングスは、国内における道路情報板、道路・トンネル照明等、一部工事の部分完成 や、既に完成している物件の追加工事、変更等により、増収となり、利益は人件費、その他 経費等の費用支出抑制により上方修正となりました。

新潟交通は、運輸事業において、原油価格の下落による 燃油費が低価格で推移したことや借入金の返済に伴う支払利息の減少などから上方修正となりました。

TDCソフトウェアエンジニアリングは、堅調な受注環境の中、当初の計画を上回るペースで推移したことと、期初の予想より法人税等が減少したことにより上方修正となりました。

協栄産業は、商事部門では、自動車関連、白物家電関連および産業機関連向けの半導体 デバイスの需要が増加したこと、並びに FA 環境システムで、エネルギーマネジメント関連の商談が旺盛であ ったこと、製造部門では、車載関連の受注が増加したことによる利益の押し上げとともに円安の影響もあり上方修正となりました。

大興電子通信は、システム開発に関する不採算プロジェクトの減少によ る収益性の向上と、経費統制による低コスト体質の定着により営業利益、経常利益が増加したことに 加え、繰延税金資産の計上により上方修正となりました。

日本ピグメントは、国内での販売は年明け以降も自動車産業向けの樹脂コンパウンド、家電産業向けの樹脂用 着色剤などが堅調に推移し、東南アジアでも一部の地域では受注が伸び悩んだものの、インドネシアにおいては自動車産業向け等が好調に推移したことから上方修正となりました。

SYSKENは、熊本地震の影響により総合設備工事の完成工事が減少しましたが、情報電 気通信工事の完成工事が増加し情報電気通信工事の原価率低減が大きく寄与し上方修正となりました。

大紀アルミニウム工業所は、製品と原料の価格差が計画数値より上振れし、売上総利益が予想を上回った こと等から上方修正となりました。

ケーユーホールディングスは、国産車・輸入車ともに販売が計画に比べ増加し、利益率の改善に伴い上方修正となりました。

日本システム技術は、ソフトウェア事業において一部コスト増のプロジェクトが発生しましたが、受注量の増加に伴っ て売上が好調に推移したことに加え、パッケージ事業の利益が堅調に推移した結果上方修正となりました。

スカパーJSATホールディングスは、防衛省に引き渡した「きらめき 2 号」の引き渡しによる利益計上、「きらめき 1 号」 の事故処理の損失改善、同事故処理に伴う契約変更による付帯設備の利益計上、事業コスト削減 の進捗、「生産性向上設備投資促進税制」による税額控除等により上方修正となりました。

東邦アセチレンは、自動車機器関連事業が大幅な増収で上方修正となりました。

日本ピラー工業は、半導体・液晶製造装置関連業界向けピラフロ ン製品において、半導体業界の設備投資が引き続き堅調に推移し上方修正となりました。

東映アニメーションは、『ドラゴンボールZドッカンバトル』をはじめとする各種アプリゲームが前回発表時の見通しを上回って好 調に推移したことから上方修正となりました。

6758 東証1部 ソニー(株)
6701 東証1部 NEC
5938 東証1部 (株)LIXILグループ
5801 東証1部 古河電気工業(株)
7012 東証1部 川崎重工業(株)
4005 東証1部 住友化学(株)
6504 東証1部 富士電機(株)
9086 東証1部 (株)日立物流
6305 東証1部 日立建機(株)
9792 東証1部 (株)ニチイ学館
1801 東証1部 大成建設(株)
7003 東証1部 三井造船(株)
7241 東証1部 フタバ産業(株)
7230 東証1部 日信工業(株)
7238 東証1部 曙ブレーキ工業(株)
9507 東証1部 四国電力(株)
4676 東証1部 (株)フジ・メディア・ホールディングス
5852 東証1部 (株)アーレスティ
4922 東証1部 (株)コーセー
4185 東証1部 JSR(株)
1946 東証1部 (株)トーエネック
3107 東証1部 ダイワボウホールディングス(株)
7266 東証1部 (株)今仙電機製作所
6967 東証1部 新光電気工業(株)
1969 東証1部 高砂熱学工業(株)
6844 東証1部 新電元工業(株)
9682 東証1部 (株)DTS
6899 東証2部 ASTI(株)
6810 東証1部 日立マクセル(株)
9468 東証1部 カドカワ(株)
6754 東証1部 アンリツ(株)
8359 東証1部 (株)八十二銀行
5940 東証2部 不二サッシ(株)
2281 東証1部 プリマハム(株)
3526 東証1部 芦森工業(株)
1720 東証1部 東急建設(株)
4980 東証1部 デクセリアルズ(株)
6652 東証1部 IDEC(株)
1833 東証1部 (株)奥村組
9739 東証1部 NSW
4793 東証JQS (株)富士通ビー・エス・シー
4516 東証1部 日本新薬(株)
6747 東証2部 KIホールディングス(株)
9017 東証2部 新潟交通(株)
4687 東証1部 TDCソフトウェアエンジニアリング(株)
6973 東証1部 協栄産業(株)
8023 東証2部 大興電子通信(株)
4119 東証2部 日本ピグメント(株)
1933 東証2部 (株)SYSKEN
5702 東証1部 (株)大紀アルミニウム工業所
9856 東証1部 (株)ケーユーホールディングス
4323 東証2部 日本システム技術(株)
9412 東証1部 (株)スカパーJSATホールディングス
4093 東証2部 東邦アセチレン(株)
6490 東証1部 日本ピラー工業(株)
4816 東証JQS 東映アニメーション(株)