上方修正銘柄は56銘柄
4月21日から4月27日までに上方修正した銘柄は56銘柄が抽出出来ました。その中から有望銘柄を考えます。有望銘柄
有望銘柄は、ソニー(6758）と日立マクセル（6810）となります。
修正理由
ソニーは、コンポーネント分野が２月時点の想定を下回るものの、他の全ての分野が２月時 点の想定を上回る見込みであることから上方修正となりました。
ＮＥＣは、システムプラットフォーム事業やテレコムキャリ ア事業などにおける費用効率化などにより上方修正となりました。
ＬＩＸＩＬグループは、事業利益は海外のウォーターテクノロジー（水回り） 事業の順調な成長と国内事業におけるコスト低減や販管費の抑制により上方修正となりました。
古河電気工業は、インフラセグメントの情報通信ソリューション事業が引き続き好調に推移するととも
に、その他の事業についても全般的に順調に推移したことから上方修正となりました。
川崎重工業は、収益性の高い工事付大型物件があったこと並びにメンテナンス工事が増加したこと
等により上方修正となりました。
住友化学は、健康・農業関連事業においてメチオニン（飼料添加物）の売価下落
の影響がありましたが、石油化学や医薬品は当初の想定を上回り、またエネルギー・機能材料
や情報電子化学の業績も堅調に推移しました。加えて為替レートが想定よりも円安方向に進ん
だことにより上方修正となりました。
富士電機は、「産業インフラ」、「パワエレ機器」、「食品流通」および「その他」において、 営業利益が前回予想を下回ったが為替影響等により上方修正となりました。
日立物流は、連結子会社からの受取配当金が増加したこと等により上方修正となりました。
日立建機は、為替差損益の改善により金融収支が想定を上回ったこと等
により上方修正となりました。
ニチイ学館は、営業利益は、中国部門の先行費用を吸収できず計画を下回る見通しであったが、業務効率の改善や顧客単価の改善、コストコントロールが奏功し、計画を上回る見通しです。
経常利益は、為替差益の計上により、計画を上回る見通しです。
親会社株主に帰属する当期純利益は、国内事業の利益改善が想定を上回って進んだことから、繰延税金資
産の回収可能性が高まった結果、繰延税金資産計上額および法人税等調整額のマイナス計上が増加するところとなり上方修正となりました。
大成建設は、建設事業の利益率好転に伴う売上総利益の増加によ
り、営業利益は 246 億円の増益となる見通しです。
また、円安の進行による為替差損益の好転などに伴い営業外損益が好転したことにより、
経常利益は 306 億円、当期純利益は 220 億円の増益となる見通しです。
なお、完成工事総利益率は、14.6％（土木 18.9％・建築 13.0％）となる見通しです。
（前回予想 12.5％（土木 13.9％・建築 12.0％））
以上の内容により上方修正となりました。
三井造船は特別損失並びに税金費用の減少により上方修正となりました。
フタバ産業は、売上高は主として北米セグメントにおいて得意 先の車両生産台数が予想を上回ったことにより、前回予想を上回りました。営業利益、経常利益は、 売上高増加の効果に加え、日本セグメントにおいて合理化改善が想定より進んだこと等により前回 予想を上回りました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、特別損失を計上しました が、前回予想を上回り上方修正となりました。
日信工業は、為替影響、増収効果、原価低減及び前回発表予想時に想定していた費用が発生 しなかったこと等を主たる要因として、営業利益について連結業績予想値と実績値に 16.9%の差異が生じています。また、営業利益の差異に加えて、法人所得税の発生が抑えられたこと等により、親会社の所有者に 帰属する当期利益について連結業績予想値と実績値に 53.9%の差異が生じて上方修正となりました。
曙ブレーキ工業は、売上増と原価低減・経費削減などにより営業利益が前回予想を上回り上方修正となりました。
四国電力は、委託費や修繕費など諸経費の減少により上方修正となりました。
フジ・メディア・ホールディングスは、営業利益、経常利益は、主力の放送事業セグメントや生活情報事業セグメントにおいて計画を下回 ったため前回予想値を下回る見通しです。親会社株主に帰属する当期純利益は、保有資産の 売却による特別利益の計上と税金費用の減少により上方修正となりました。
アーレスティは、売上高については、地金市況影響、為替影響等による増減の地域差はあるものの、全体としては前回予想より増加する見通しです。 利益については、増収効果、原価低減効果、為替影響等により上方修正となりました。
コーセーは、売上高は、化粧品事業のハイプレステージ領域及びコスメタリー事業の主要ブランドが実績を牽引したこと に加え、各セグメントのメイクブランドが好調に推移し、前回発表予想を上回り、４期連続で過去最高となる見込みです。 利益は、売上増収効果等により過去最高となり上方修正となりました。
ＪＳＲは、需要業界が堅調に推移したことに加え、想定為替レートよりも円安となったことや特別利益を計 上したことなどにより上方修正となりました。
トーエネックは、利益面につきましては、受注価格動向における不確実の要素や工事原価等コストの増加による利益 の圧迫が懸念されておりましたが、採算管理の徹底や効率的な工事施工に努めたことなどにより上方修正となりました。
ダイワボウホールディングスは、ＩＴインフラ流通事業において、国内企業の業績回復を背 景にＩＴ投資が底堅く推移するなか、主力商材であるパソコンについて、モニタなどの周辺機 器やソフトウェアを含めた複合提案の推進により販売台数が大きく伸長し、加えて官公庁向け の情報セキュリティ強化に関する商材や個人向け市場でのＳＩＭロックフリースマートフォン の販売が好調に推移し、売上高・営業利益が計画を上回り上方修正となりました。
今仙電機製作所は為替レートが想定より円安に推移したことから為替影響等により上方修正となりました。
新光電気工業は、パソコン市場の低迷継 続により売上減少・採算悪化が見込まれたフリップチップタイプパッケージは、サーバー向け等の高付 加価値品を中心に需要が底堅く推移し、また、半導体製造装置向けのセラミック静電チャック等が好調 に推移しました。これらによる利益の押し上げならびに為替相場が想定に比べ円安基調で推移したことなどにより上方修正となりました。
高砂熱学工業は、利益面については、主に当社 （個別）において採算性が改善するなどにより上方修正となりました。
新電元工業は、為替影響と費用抑制により上方修正となりました。
ＤＴＳは、ソリューション案件及び生命保険案件などの需要拡大や銀行の大規模統合案件の見込差などにより上方修正となりました。
ＡＳＴＩは、売上高は車載電装品事業の販売増加により前回予想 を上回る見込みとなりました。利益面は売上高の増加、合理化・自動化推進、経費削減効 果や為替差益の発生等により上方修正となりました。
日立マクセルは、利益は成長分野製品の増収効果に加えて、不採算事業の縮小や固定費削減など原価低減に努めた結果上方修正となりました。
カドカワは、出版事業において収益性の高いメディアミックス作品の好調、返品率の低下、電 子書籍・電子雑誌が市場の拡大と共に成長していること、また、映像事業においてもメディアミックス 作品の好調に加え、海外向けの権利許諾販売の好調等により、想定を上回る利益を計上したことから上方修正となりました。
アンリツは、計測事業は、スマートフォン関連市場においてここ数年にわたり顧客の投資抑制傾向が継 続していますが、第4四半期において、スマホ製造ベンダーの生産能力増強のための設備投資やLTE-Advanced 関連の研 究開発投資などで受注を獲得する局面があり、市場停滞期への対処として経営構造改革施策を徹底したことで上方修正となりました。
八十二銀行は、市場環境の変化に合わせ機動的に債券売買を行った結果、国債等債券売却益及び国債等債券売却損が前期に 比べ増加し、この国債等債券売却益の増加により経常収益が増加したことから上方修正となりました。
不二サッシは、繰延税金資産の計上による税金費用の影響などにより上方修正となりました。
プリマハムは、加工食品事業における生産性向上に よるコスト削減、重点商品の拡販、ベンダー事業の収益改善が極めて順調に推移していること、および 原材料価格の安定も寄与し上方修正となりました。
芦森工業は、自動車安全部品事業においては、当期後半の円安による業績押し上げと国内売り上げの収益性改善によ り、機能製品事業においては、防災関連案件で次期へのずれ込みがあったもののパルテム関連の売り上げ が好調に推移し収益を押し上げたことから上方修正となりました。
東急建設は、工事採算の向上に伴う完成工事総利益の増加により上方修正となりました。
デクセリアルズは、前提為替レートを１米ドル＝110 円としていましたが、実際には１米ドル＝114 円と、前提より円安に推移したことにより上方修正となりました。
ＩＤＥＣは、国内において主力の制御用操作スイッチや安全関連機器製品、防爆・防災関連機器製品などを中心に 売上が好調だったことに加え、海外においても堅調に推移したことから上方修正となりました。
奥村組は、土木事業及び建築事業の売上総利益率の改善等と貸倒引当金戻入額及び為替差益の計上等により上方修正となりました。
ＮＳＷは、販売費及び一般管理費において人件費及び 研究開発費等が当初計画よりも下回り上方修正となりました。
富士通ビー・エス・シーは、アシュアランス機能の強化による不採算プロジェクトの抑制、お よび社員の意識改革等による会社の体質改善、また、将来に向けた経営基盤の強化に全力を注いだ結果、 全社的に利益率の改善が進み、翌期以降の不採算リスクに対する引当てについても予想内に留めて上方修正となりました。
日本新薬は、導出自社創薬品ウプトラビⓇの海外売上に伴うロイヤリティ収入及び 原薬売上などが寄与し上方修正となりました。
ＫＩホールディングスは、国内における道路情報板、道路・トンネル照明等、一部工事の部分完成 や、既に完成している物件の追加工事、変更等により、増収となり、利益は人件費、その他 経費等の費用支出抑制により上方修正となりました。
新潟交通は、運輸事業において、原油価格の下落による 燃油費が低価格で推移したことや借入金の返済に伴う支払利息の減少などから上方修正となりました。
ＴＤＣソフトウェアエンジニアリングは、堅調な受注環境の中、当初の計画を上回るペースで推移したことと、期初の予想より法人税等が減少したことにより上方修正となりました。
協栄産業は、商事部門では、自動車関連、白物家電関連および産業機関連向けの半導体 デバイスの需要が増加したこと、並びに FA 環境システムで、エネルギーマネジメント関連の商談が旺盛であ ったこと、製造部門では、車載関連の受注が増加したことによる利益の押し上げとともに円安の影響もあり上方修正となりました。
大興電子通信は、システム開発に関する不採算プロジェクトの減少によ る収益性の向上と、経費統制による低コスト体質の定着により営業利益、経常利益が増加したことに 加え、繰延税金資産の計上により上方修正となりました。
日本ピグメントは、国内での販売は年明け以降も自動車産業向けの樹脂コンパウンド、家電産業向けの樹脂用 着色剤などが堅調に推移し、東南アジアでも一部の地域では受注が伸び悩んだものの、インドネシアにおいては自動車産業向け等が好調に推移したことから上方修正となりました。
ＳＹＳＫＥＮは、熊本地震の影響により総合設備工事の完成工事が減少しましたが、情報電 気通信工事の完成工事が増加し情報電気通信工事の原価率低減が大きく寄与し上方修正となりました。
大紀アルミニウム工業所は、製品と原料の価格差が計画数値より上振れし、売上総利益が予想を上回った こと等から上方修正となりました。
ケーユーホールディングスは、国産車・輸入車ともに販売が計画に比べ増加し、利益率の改善に伴い上方修正となりました。
日本システム技術は、ソフトウェア事業において一部コスト増のプロジェクトが発生しましたが、受注量の増加に伴っ て売上が好調に推移したことに加え、パッケージ事業の利益が堅調に推移した結果上方修正となりました。
スカパーＪＳＡＴホールディングスは、防衛省に引き渡した「きらめき 2 号」の引き渡しによる利益計上、「きらめき 1 号」 の事故処理の損失改善、同事故処理に伴う契約変更による付帯設備の利益計上、事業コスト削減 の進捗、「生産性向上設備投資促進税制」による税額控除等により上方修正となりました。
東邦アセチレンは、自動車機器関連事業が大幅な増収で上方修正となりました。
日本ピラー工業は、半導体・液晶製造装置関連業界向けピラフロ ン製品において、半導体業界の設備投資が引き続き堅調に推移し上方修正となりました。
東映アニメーションは、『ドラゴンボールZドッカンバトル』をはじめとする各種アプリゲームが前回発表時の見通しを上回って好 調に推移したことから上方修正となりました。
6758 東証1部 ソニー(株)フタバ産業は、売上高は主として北米セグメントにおいて得意 先の車両生産台数が予想を上回ったことにより、前回予想を上回りました。営業利益、経常利益は、 売上高増加の効果に加え、日本セグメントにおいて合理化改善が想定より進んだこと等により前回 予想を上回りました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、特別損失を計上しました が、前回予想を上回り上方修正となりました。
日信工業は、為替影響、増収効果、原価低減及び前回発表予想時に想定していた費用が発生 しなかったこと等を主たる要因として、営業利益について連結業績予想値と実績値に 16.9%の差異が生じています。また、営業利益の差異に加えて、法人所得税の発生が抑えられたこと等により、親会社の所有者に 帰属する当期利益について連結業績予想値と実績値に 53.9%の差異が生じて上方修正となりました。
曙ブレーキ工業は、売上増と原価低減・経費削減などにより営業利益が前回予想を上回り上方修正となりました。
四国電力は、委託費や修繕費など諸経費の減少により上方修正となりました。
フジ・メディア・ホールディングスは、営業利益、経常利益は、主力の放送事業セグメントや生活情報事業セグメントにおいて計画を下回 ったため前回予想値を下回る見通しです。親会社株主に帰属する当期純利益は、保有資産の 売却による特別利益の計上と税金費用の減少により上方修正となりました。
アーレスティは、売上高については、地金市況影響、為替影響等による増減の地域差はあるものの、全体としては前回予想より増加する見通しです。 利益については、増収効果、原価低減効果、為替影響等により上方修正となりました。
コーセーは、売上高は、化粧品事業のハイプレステージ領域及びコスメタリー事業の主要ブランドが実績を牽引したこと に加え、各セグメントのメイクブランドが好調に推移し、前回発表予想を上回り、４期連続で過去最高となる見込みです。 利益は、売上増収効果等により過去最高となり上方修正となりました。
ＪＳＲは、需要業界が堅調に推移したことに加え、想定為替レートよりも円安となったことや特別利益を計 上したことなどにより上方修正となりました。
トーエネックは、利益面につきましては、受注価格動向における不確実の要素や工事原価等コストの増加による利益 の圧迫が懸念されておりましたが、採算管理の徹底や効率的な工事施工に努めたことなどにより上方修正となりました。
ダイワボウホールディングスは、ＩＴインフラ流通事業において、国内企業の業績回復を背 景にＩＴ投資が底堅く推移するなか、主力商材であるパソコンについて、モニタなどの周辺機 器やソフトウェアを含めた複合提案の推進により販売台数が大きく伸長し、加えて官公庁向け の情報セキュリティ強化に関する商材や個人向け市場でのＳＩＭロックフリースマートフォン の販売が好調に推移し、売上高・営業利益が計画を上回り上方修正となりました。
今仙電機製作所は為替レートが想定より円安に推移したことから為替影響等により上方修正となりました。
新光電気工業は、パソコン市場の低迷継 続により売上減少・採算悪化が見込まれたフリップチップタイプパッケージは、サーバー向け等の高付 加価値品を中心に需要が底堅く推移し、また、半導体製造装置向けのセラミック静電チャック等が好調 に推移しました。これらによる利益の押し上げならびに為替相場が想定に比べ円安基調で推移したことなどにより上方修正となりました。
高砂熱学工業は、利益面については、主に当社 （個別）において採算性が改善するなどにより上方修正となりました。
新電元工業は、為替影響と費用抑制により上方修正となりました。
ＤＴＳは、ソリューション案件及び生命保険案件などの需要拡大や銀行の大規模統合案件の見込差などにより上方修正となりました。
ＡＳＴＩは、売上高は車載電装品事業の販売増加により前回予想 を上回る見込みとなりました。利益面は売上高の増加、合理化・自動化推進、経費削減効 果や為替差益の発生等により上方修正となりました。
日立マクセルは、利益は成長分野製品の増収効果に加えて、不採算事業の縮小や固定費削減など原価低減に努めた結果上方修正となりました。
カドカワは、出版事業において収益性の高いメディアミックス作品の好調、返品率の低下、電 子書籍・電子雑誌が市場の拡大と共に成長していること、また、映像事業においてもメディアミックス 作品の好調に加え、海外向けの権利許諾販売の好調等により、想定を上回る利益を計上したことから上方修正となりました。
アンリツは、計測事業は、スマートフォン関連市場においてここ数年にわたり顧客の投資抑制傾向が継 続していますが、第4四半期において、スマホ製造ベンダーの生産能力増強のための設備投資やLTE-Advanced 関連の研 究開発投資などで受注を獲得する局面があり、市場停滞期への対処として経営構造改革施策を徹底したことで上方修正となりました。
八十二銀行は、市場環境の変化に合わせ機動的に債券売買を行った結果、国債等債券売却益及び国債等債券売却損が前期に 比べ増加し、この国債等債券売却益の増加により経常収益が増加したことから上方修正となりました。
不二サッシは、繰延税金資産の計上による税金費用の影響などにより上方修正となりました。
プリマハムは、加工食品事業における生産性向上に よるコスト削減、重点商品の拡販、ベンダー事業の収益改善が極めて順調に推移していること、および 原材料価格の安定も寄与し上方修正となりました。
芦森工業は、自動車安全部品事業においては、当期後半の円安による業績押し上げと国内売り上げの収益性改善によ り、機能製品事業においては、防災関連案件で次期へのずれ込みがあったもののパルテム関連の売り上げ が好調に推移し収益を押し上げたことから上方修正となりました。
東急建設は、工事採算の向上に伴う完成工事総利益の増加により上方修正となりました。
デクセリアルズは、前提為替レートを１米ドル＝110 円としていましたが、実際には１米ドル＝114 円と、前提より円安に推移したことにより上方修正となりました。
ＩＤＥＣは、国内において主力の制御用操作スイッチや安全関連機器製品、防爆・防災関連機器製品などを中心に 売上が好調だったことに加え、海外においても堅調に推移したことから上方修正となりました。
奥村組は、土木事業及び建築事業の売上総利益率の改善等と貸倒引当金戻入額及び為替差益の計上等により上方修正となりました。
ＮＳＷは、販売費及び一般管理費において人件費及び 研究開発費等が当初計画よりも下回り上方修正となりました。
富士通ビー・エス・シーは、アシュアランス機能の強化による不採算プロジェクトの抑制、お よび社員の意識改革等による会社の体質改善、また、将来に向けた経営基盤の強化に全力を注いだ結果、 全社的に利益率の改善が進み、翌期以降の不採算リスクに対する引当てについても予想内に留めて上方修正となりました。
日本新薬は、導出自社創薬品ウプトラビⓇの海外売上に伴うロイヤリティ収入及び 原薬売上などが寄与し上方修正となりました。
ＫＩホールディングスは、国内における道路情報板、道路・トンネル照明等、一部工事の部分完成 や、既に完成している物件の追加工事、変更等により、増収となり、利益は人件費、その他 経費等の費用支出抑制により上方修正となりました。
新潟交通は、運輸事業において、原油価格の下落による 燃油費が低価格で推移したことや借入金の返済に伴う支払利息の減少などから上方修正となりました。
ＴＤＣソフトウェアエンジニアリングは、堅調な受注環境の中、当初の計画を上回るペースで推移したことと、期初の予想より法人税等が減少したことにより上方修正となりました。
協栄産業は、商事部門では、自動車関連、白物家電関連および産業機関連向けの半導体 デバイスの需要が増加したこと、並びに FA 環境システムで、エネルギーマネジメント関連の商談が旺盛であ ったこと、製造部門では、車載関連の受注が増加したことによる利益の押し上げとともに円安の影響もあり上方修正となりました。
大興電子通信は、システム開発に関する不採算プロジェクトの減少によ る収益性の向上と、経費統制による低コスト体質の定着により営業利益、経常利益が増加したことに 加え、繰延税金資産の計上により上方修正となりました。
日本ピグメントは、国内での販売は年明け以降も自動車産業向けの樹脂コンパウンド、家電産業向けの樹脂用 着色剤などが堅調に推移し、東南アジアでも一部の地域では受注が伸び悩んだものの、インドネシアにおいては自動車産業向け等が好調に推移したことから上方修正となりました。
ＳＹＳＫＥＮは、熊本地震の影響により総合設備工事の完成工事が減少しましたが、情報電 気通信工事の完成工事が増加し情報電気通信工事の原価率低減が大きく寄与し上方修正となりました。
大紀アルミニウム工業所は、製品と原料の価格差が計画数値より上振れし、売上総利益が予想を上回った こと等から上方修正となりました。
ケーユーホールディングスは、国産車・輸入車ともに販売が計画に比べ増加し、利益率の改善に伴い上方修正となりました。
日本システム技術は、ソフトウェア事業において一部コスト増のプロジェクトが発生しましたが、受注量の増加に伴っ て売上が好調に推移したことに加え、パッケージ事業の利益が堅調に推移した結果上方修正となりました。
スカパーＪＳＡＴホールディングスは、防衛省に引き渡した「きらめき 2 号」の引き渡しによる利益計上、「きらめき 1 号」 の事故処理の損失改善、同事故処理に伴う契約変更による付帯設備の利益計上、事業コスト削減 の進捗、「生産性向上設備投資促進税制」による税額控除等により上方修正となりました。
東邦アセチレンは、自動車機器関連事業が大幅な増収で上方修正となりました。
日本ピラー工業は、半導体・液晶製造装置関連業界向けピラフロ ン製品において、半導体業界の設備投資が引き続き堅調に推移し上方修正となりました。
東映アニメーションは、『ドラゴンボールZドッカンバトル』をはじめとする各種アプリゲームが前回発表時の見通しを上回って好 調に推移したことから上方修正となりました。
6701 東証1部 ＮＥＣ
5938 東証1部 (株)ＬＩＸＩＬグループ
5801 東証1部 古河電気工業(株)
7012 東証1部 川崎重工業(株)
4005 東証1部 住友化学(株)
6504 東証1部 富士電機(株)
9086 東証1部 (株)日立物流
6305 東証1部 日立建機(株)
9792 東証1部 (株)ニチイ学館
1801 東証1部 大成建設(株)
7003 東証1部 三井造船(株)
7241 東証1部 フタバ産業(株)
7230 東証1部 日信工業(株)
7238 東証1部 曙ブレーキ工業(株)
9507 東証1部 四国電力(株)
4676 東証1部 (株)フジ・メディア・ホールディングス
5852 東証1部 (株)アーレスティ
4922 東証1部 (株)コーセー
4185 東証1部 ＪＳＲ(株)
1946 東証1部 (株)トーエネック
3107 東証1部 ダイワボウホールディングス(株)
7266 東証1部 (株)今仙電機製作所
6967 東証1部 新光電気工業(株)
1969 東証1部 高砂熱学工業(株)
6844 東証1部 新電元工業(株)
9682 東証1部 (株)ＤＴＳ
6899 東証2部 ＡＳＴＩ(株)
6810 東証1部 日立マクセル(株)
9468 東証1部 カドカワ(株)
6754 東証1部 アンリツ(株)
8359 東証1部 (株)八十二銀行
5940 東証2部 不二サッシ(株)
2281 東証1部 プリマハム(株)
3526 東証1部 芦森工業(株)
1720 東証1部 東急建設(株)
4980 東証1部 デクセリアルズ(株)
6652 東証1部 ＩＤＥＣ(株)
1833 東証1部 (株)奥村組
9739 東証1部 ＮＳＷ
4793 東証JQS (株)富士通ビー・エス・シー
4516 東証1部 日本新薬(株)
6747 東証2部 ＫＩホールディングス(株)
9017 東証2部 新潟交通(株)
4687 東証1部 ＴＤＣソフトウェアエンジニアリング(株)
6973 東証1部 協栄産業(株)
8023 東証2部 大興電子通信(株)
4119 東証2部 日本ピグメント(株)
1933 東証2部 (株)ＳＹＳＫＥＮ
5702 東証1部 (株)大紀アルミニウム工業所
9856 東証1部 (株)ケーユーホールディングス
4323 東証2部 日本システム技術(株)
9412 東証1部 (株)スカパーＪＳＡＴホールディングス
4093 東証2部 東邦アセチレン(株)
6490 東証1部 日本ピラー工業(株)
4816 東証JQS 東映アニメーション(株)
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